1．食事バランスガイドの制定
食事は，運動やストレス，喫煙，飲酒などとともに，私たちの健康に大きな影響を与える要因の一つになっており，健康を維持するためにはそのバランス，すなわち「フードバランス」あるいは「食事バランス」が重要であると考えられるようになった．アンバランスな食事を続けると高血圧や糖尿病，心疾患，脳血管疾患，アレルギーなどの免疫系失調等の生活習慣病に陥る確率が高くなり，生活の質が低下するのみならず早死にを招く結果となることは，誰もが理解するところである．しかし，理解しながらもその実践となると，心もとないのが現実である．こうした事態を打開するため，平成12年に制定した「食生活指針」を具体的な行動に結び付け，国民一人ひとりがバランスのとれた食生活を実現していくことができるよう，食事の望ましい組み合わせやおおよその量を分かりやすくイラストで示した「食事バランスガイド」を，農林水産省と厚生労働省が共同で平成17年6月に決定・公表した．主食（米やうどん，パン）と副菜（野菜やいも，キノコ，海藻等の料理），主菜（肉や魚，卵，大豆等の料理），そして牛乳・乳製品と果物の5つのグループの望ましい摂取量をコマの体積からイメージできるように図案化し，摂取バランスが悪いとコマが倒れ，いわば生活習慣病などの不測の事態が生じることをイメージさせるガイドである．コマの上の軸にはコップがあり，水やお茶などの飲料水摂取の重要性も意識させ，さらにコマの上を走る人間の姿も図案化され，食事のみならず普段からの運動の重要性も見て取れ，世界的に見ても分りやすくユニークなガイドになっている（図1）．この「食事バランスガイド」は，同時期（平成17年6月）に制定された「食育基本法」を実践するための教材ともなっており，わが国に健全な食生活を定着させるために大きく役立つものとして期待されている．
2．マクガバン報告から現在まで
食事と健康の関係について注目し，それを行政的な課題として取り上げた最初の事例は，1977年の「マクガバン報告」である．米国の上院議員であったマクガバン氏は，1960年代の米国民一人当たりの医療費が世界のどの国よりはるかに高いにも係わらず，平均寿命が世界26位であることに失望を覚え，アメリカ上院栄養問題特別委員会を設置して世界から学者を集めて食事と健康に関する調査を行い，膨大な調査結果（マクガバン報告）を1977年に発表した．その中で，(1) 炭水化物摂取の奨励，(2) 脂肪摂取の抑制，(3) 飽和脂肪酸より不飽和脂肪酸摂取の推奨，(4) コレステロール摂取の抑制，(5) 砂糖摂取の抑制，(6) 食塩摂取の抑制を取り上げ，タンパク質（P）と脂質（F），炭水化物（C）摂取の比率は，当時の日本の食事が理想的であり，米国の食事は間違っていることをすなおに認め，以後積極的な食事改良政策を展開した．その後，米国農務省は1992年に各食品群別に食べる量をピラミッドに示した面積から推定できるフードガイドピラミッドを制定し，2005年には個人の事情に合わせることが可能なマイピラミッド型のフードガイドを制定するに至っている．なお，米国でのフードガイドピラミット制定以来，オーストラリアやカナダ，イギリス，オランダ，ポルトガル，中国等でもそれぞれ独自の図案によるフードガイドが制定され，各国が生活習慣病の予防に向けた取り組みを活発に行う時代が到来している．
3．国民栄養調査と「日本食事摂取基準（2005年版）」の制定
こうした「フードガイド」制定の科学的な根拠としては，わが国で毎年実施している国民健康栄養調査がある．それによると3大栄養素であるPFCについては，30歳以上69歳までの人の摂取目標量がそれぞれエネルギー比で20％未満，20以上25％未満，50以上70％未満となっている．また，脂肪については飽和脂肪酸と不飽和脂肪酸に分けてその摂取基準を定めており，18歳以上の男性では飽和脂肪酸の目標量（エネルギー）が4.5～7.0％，n-6系脂肪酸の摂取目標量（エネルギー）が同様に10％未満，n-3系脂肪酸の摂取目標量（エネルギー）が男性の18歳以上49歳までが9.4％以上，50～69歳までが11.6％以上，70歳以上が8.8％以上となっている．この他，ビタミン，ミネラルなど微量栄養素についても，それぞれ摂取量の基準が「日本食事摂取基準（2005年版）」に示されており「食事バランスガイド」には，この食事摂取基準を満たすための役割も期待されており，当面はわが国において摂取量が不足している野菜の摂取目標値1日350gと果実の摂取目標値1日200gの実現が重要な課題になっている．
