本研究では，大学生85名を対象にオーストラリアのSNS規制に関して賛成群と反対群の認識を比較した．賛成群は，主にSNSが未成年に与えるリスクを懸念し，保護措置が必要と考え，反対群は，主にメディアリテラシー教育を通じてリスクを理解させるのが重要と認識していた．SNSが選挙に与える影響への不安に関しては，賛成群では誹謗中傷，反対群では自身の見解に沿う情報のみに注目する点に特徴がある．また，SNSが選挙に与える影響への不安軽減に関しては，両群ともメディアリテラシー教育や偽情報の拡散の防止の強化が必要であると認識していた．

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本研究では，手書き課題を用いた書字障害の識別に関する研究を対象とし，スコーピングレビューの手法を用いて整理・分析を行った．レビューの結果，デジタル機器を用いて手書き文字や図形を定量的に測定し，機械学習モデルを適用することで，紙と鉛筆を用いた既存の評価方法に近い精度で書字障害を識別できることが示唆された．このような評価ツールを教育現場に導入することができれば，検査者の経験に依存することなく，書字障害を有する児童・生徒の早期発見や見逃しによって適切な支援の開始が遅れるリスクを軽減できる可能性がある．今後は教育現場への応用に向けた実証的研究が求められる．

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本研究では，全国高校生プログラミングコンテストの課題プログラムを題材とし，協働的なプログラミングの中で，習得サイクルと探究サイクルを繰り返し行う．具体的には，探究サイクルで，ゲーム概要を把握するため，協働的な体験を習得する「教えて考えさせる授業」を実施し，その後，習得サイクルの中で，プログラム開発に必要となる要素を実践的に学ぶ「教えて考えさせる授業」へと移行する授業展開とした．その結果，プログラム開発への内発的動機づけや諸課題に協働的に取り組む姿勢や実践的スキルの育成に有効であることが示された．

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適応学習教材としてのデジタルドリルを用いた復習における学力層別の学習効果を明らかにすることを目的に，公立小学校6年生児童20名を対象として算数科，異分母分数の加減の復習を行った．児童は，プレ・ポストテストを変数とした階層クラスター分析により，上位群，向上群，向上未達群の3群に分けられ，上位群及び向上群を併せると約8割の児童のポストテスト平均正答率が9割を越える結果となった．向上群では分数概念や計算手続きの習熟が図られたことが示唆された．向上未達群は適応学習教材の解答時間が長く，計算手続きの習熟が図られた様子は見られたものの，通分手順や概念の理解不足・誤り方略，加減の8つの誤答タイプ，間違いの繰り返し，無回答などが確認された．

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