2019年度より小学校の校医となり，その実践と，日本小児心身医学会学校保健委員会で行った医師への「学校との関わり方」アンケート結果を報告した．学校医としては，校長・教頭と信頼関係を築きながら，①問題になる子やクラスの授業見学とフィードバック，②6年生に心理教育の授業，③発達障害の子たちがうまく過ごせるように学級開きの前の現職教育，④困ったケースの相談，⑤自院での心理系の受診を早めに受ける，⑥長期休暇時の教師の個別相談会などを行った．日本小児心身医学会では2022年に医師会員に「学校との関わり方」アンケートを実施した．一次調査は，約4割回収，90％が小児科医，1／3が学校医をしていた．診療しているケースに絡むことで，文書や電話で学校と連絡を取っている医師は8割弱，実際に担任や養護教諭に会っているものが6割弱．それ以上の関わりになると2割弱となった．二次調査では，多くの先進的で素晴らしい取り組みが明らかになった．

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国際的診断基準（ICD）が改定され，知的発達症の診断には，偏差指数の算出が可能である標準化検査（ノルム化検査）による知的および適応行動機能の評価が必須となった．一方で，現在，療育手帳の判定では，非ノルム化検査がほとんどの機関で利用されている．そのため，現行のままでは，療育手帳の交付基準は知的発達症の診断基準に準拠しないため，社会的混乱が生じる可能性がある．一方で，非ノルム化検査とノルム化検査の結果が類似する場合には，現行で利用されている非ノルム化検査を引き続き利用する合理性が得られる．そこで，われわれは厚生労働科学研究の研究班として，療育手帳の交付を受ける児者らを対象として，ノルム化検査と非ノルム化検査が示す結果の関連についての検証を行った．本稿では，主要な結果について紹介し，今後の療育手帳の判定・交付のあり方を論じる．

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Down症児の感覚と発達特性について検討した．当院にて「ダウン症児の赤ちゃん体操」を行い，歩行の完成を認めた33人の児の保護者に対し，「日本版感覚プロファイル（SP）」と発達特性をみる「日本語版乳幼児自閉症チェックリスト（M-CHAT）」の記入を依頼し，17人から結果を得た．SPでは低登録が「高い」以上の割合が有意に多く（p＜0.001），Down症児の感覚閾値の高さと受動的行動が示唆された．感覚処理項目では，口腔感覚で41％の児が「高い」以上を示した（p＝0.041）．感覚探求が「高い」以上の児では歩行開始年齢が有意に高く，歩行開始年齢が遅れる傾向が明らかになった．M-CHATのスクリーニング陽性者は8人（47.1％）で，陽性者と陰性者の間で，SPの結果に有意な差はみられなかった．Down症児の療育を進めていくうえで個々の感覚特性に見合った対応を考えていく必要がある．

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