東日本大震災は子どものメンタルヘルスにさまざまな影響を与えた．本研究は，岩手県沿岸被災地の居住者のうち，本学いわてこどもケアセンター（以下，当センター）への受診に至った児の特徴を検討した．対象は，震災関連で当センターを受診した児と保護者28組（受診群），発災時に保育園の3 ～ 5歳児クラスに在籍していた52組（非受診群）で，調査項目は，喪失体験や家庭背景，子どもの行動チェックリスト（以下，CBCL），保護者の出来事インパクト尺度とK6などであった．2群間の比較検討では，受診群は非受診群に比し，喪失体験の割合が有意に高く，CBCL総得点の臨床域割合が高かった．受診の有無と調査項目の関連においては，受療行動と「家族・親戚が亡くなった体験」，「CBCL総得点の臨床域割合」に中程度の正の相関を認めた．喪失体験を有する子どもは，中長期的な見守りが必要であり，適切な時期に医療機関受診をサポートする必要がある．

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自閉スペクトラム症やその他の発達障害特性のあるクライエントに対し，感覚処理特性を把握するAASP青年・成人感覚プロファイルを実施した．AASPの結果について支援者と話し合うことは，当事者自身が初めて認知する感覚特性もあり，生活上の工夫への気づきにつながった．症例1では，学校へのコンサルテーションによる環境調整も実施し，進学先での学校生活への動機づけにつながった．また，養育者による子どもの障害特性理解も促された．症例2 は「このままでいい」と，日常生活に安心感を持つことができた．AASPを支援につなげることができた2事例について報告し，発達障害特性のあるクライエントを支援するツールとしてAASPの有用性について考察した．

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本研究では，孫の発達につまずきがあるのではないかと感じている祖父母の孫や保護者に対する関わりと思いについて調査した．研究結果は，各事例について，家族背景，祖父母の孫や保護者に対する関わり，思い，孫の障害の情報を知る手段をまとめた．以上の結果をふまえて，祖父母が，発達障害の知識を持つ専門職より孫の障害の知識を得て，孫へ愛情を持って接し，現実を客観的に捉えるように努め，さらに保護者の精神的負担の軽減や良好な保護者との関係性の維持を願い，孫の日常生活の実際的な世話を担っていると考察した．また，祖父母は，孫や保護者に療育や教育などの関係機関との関わりを後押しし，保護者が相談できる場所を増やす促しをし，社会的支援を進め，相談ネットワークを多く持てるように願っていた．

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新型コロナウイルス感染拡大防止策としての長期的な外出自粛下において，発達障害児の心身の不調を予防するために，オンラインによるプログラムを実施した．対象は年中～小5の知的遅れのない8名で，全員がASDと診断されていた．心理士がWeb 会議システムを介して，①心身の健康を保つ，②家族以外との社会的なつながりを保つ，③多様なコミュニケーションをとる，④メディアと上手に付き合う，の4つをねらいとした仲間との遊び活動を，2020年4月の第3，4週目に20分間全6回提供した．その結果，発達障害児らは，オンラインでの遊び活動を楽しみ，オンライン上のコミュニティとつながり，互いにコミュニケーションをとった．また， インターネットを利用した活動で，心身の健康を保てる可能性が考えられた．一方，導入前の信頼関係，指導者側のシステムの知識や操作の習熟，参加初期や幼児への保護者の補助などの必要性が考えられた．

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児童虐待の予防および早期発見は，母子保健における喫緊の課題である．現在，筆者ら（保健師・心理師）は，子どもに育て難さがあり育児困難感を抱える幼児を持つ保護者を対象に，「前向き子育てプログラム（Positive Parenting Program；以下，プログラム）を実施している．今回，参加前後に同様の質問紙調査を実施し，効果検証を行った．これまでに実施した実施時期の異なる3グループの24名の結果では，「抑うつ」「ストレス」「過剰反応」は有意に低減していた．また，効果的なグループ運営について考察することを目的に事前面談（事前にプログラムの趣旨について丁寧な説明）を17名に行ったが，行っていない7名との比較においても「ストレス」と親が感じる子どもの行動「多動」で有意な改善効果がみられた．事前面談は顔を合わせてプログラムの趣旨を丁寧に説明することで参加者へ安心感を与え，参加の動機づけにつながることが示唆されている．特に，参加に消極的な「関心期」の段階にいる保護者には，事前面談を行うことで継続的な参加へのモチベーションが保持しやすくなったと考える．

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