筆者がこれまで行ってきたゲームを学ぶワークショップや，ゲーム開発を学ぶ授業を基に，ゲーム，ゲーム開発，ゲーミフィケーションの重要性について述べる．ゲームを「ビデオゲームとうまく付き合う能力」として定義する．親子向けのゲームのワークショップでは，ゲームにハマる理由としてドーパミンや射幸心について話した後，親が子どもの遊んでいるゲームについて知った上で，ゲームを遊ぶルールの必要性などについて子どもと話し合うことが大事であると伝えた．同様に，ゲーム開発の定義と，ゲーム開発を学ぶ授業の実践，ゲーミフィケーションの定義と，ゲーミフィケーションを学ぶ勉強会の実践も報告する．

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長寿化は世界の多くの国々でみられ、個々人が老後に必要な生活資金をどう確保するかが大きな課題になっている。老後資金計画に関連して、金融

の先行研究蓄積は豊富であるものの、年金

リテラシー

に関する研究蓄積は少ない。本研究の目的は、年金

リテラシー

の影響要因、および、年金

リテラシーと金融リテラシー

の関連を明らかにすることである。本研究の分析の結果、以下の２点が明らかになった。第１は、年金

リテラシー

が低い人々の特徴として、男性であること、20代の若い世代であること、金融資産保有額が少ないこと、国民年金未納であることなどが明らかになった。第２は、金融

リテラシー

が低い人々ほど、年金

リテラシー

は低くなることが明らかになった。 金融

リテラシーと年金リテラシー

は有意な関連があることが示された。 年金教育と金融教育を融合した

リテラシー

教育が重要と考えられる。

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本稿では，大学 1 年生を対象にしたコンピュータ・に関する調査を実施した結果について報告する。コンピュータ・に関する結果はこれまでの先行結果と概ね整合している。また，概して個人属性やパソコン習熟度によってデジタルに差異が確認された。さらに，コロナ禍によりオンライン授業が行われ，今まで以上に情報が必要とされるため，パソコンの習熟度の低い学生は，情報やデ ジタル向上のための動機付けや教育が依然と必要とされていることが示唆された。

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筆者が勤務する大学では、レポート・論文を作成する基礎力を養う「演習」という授業を運営している。本稿では、「演習」の履修者について、一つのキャンパスを対象として定期試験の結果や授業への出席状況を分析した。結果として、目標とする基礎力はおおむねついていると考えることができるが憂慮すべきこともある。原因の一つとして授業への出席状況に着目したところ、試験の結果との間に相関があることがわかった。出席状況を改善することが目標とする基礎力の向上に寄与する可能性がある点を意識しなければならない。

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【はじめに、目的】とは、もとは読み書き能力のことを示す用語であるが、健康情報に関連した文脈におけるは、ヘルスと呼ばれ、健康づくりのために必要な情報を得て、適切に活用するための能力とされる。ヘルスが高いことは、望ましい健康行動や身体的、精神的な健康状態の良さに影響することが示されており、米国の健康政策指標であるHealthy People 2020でもヘルスの向上が重点分野の一つとして定められている。健康分野におけるヘルスの影響や介入研究について英語で記載されている文献については文献研究が試みられているが、我が国におけるヘルス研究について整理した報告は不十分である。欧米諸国に比べ、我が国は単一民族国家で識字率も高いことから、我が国でのヘルス研究を整理することは意義がある。本研究では、我が国におけるヘルス研究を概観し、ヘルス研究に関する今後の課題を特定する。【方法】英語文献の検索には、米国国立医学図書館が提供する文献データベース MEDLINEを用い、"health literacy"と"Japan"をキーワードとした。また、日本語文献の検索には、医学中央雑誌(医中誌)を用い、「ヘルス」をキーワードとして検索した。いずれのデータベースでも2012年11月15日を最終検索日とした。採択基準は、1.英語か日本語で記述、2.ヘルスが主要な研究対象、3.我が国での研究、4.査読付き雑誌掲載論文、と設定し、タイトルと抄録、本文から論文の内容を筆者が精査した。MEDLINEでは31件、医中誌では21件の文献が抽出され、2つのデータベースで重複していた3件を調整し、合計で49件が検出された。そのうち、採択基準をすべて満たした26件と文献リストより、採択基準をすべて満たした2件、合計28件を文献研究の対象とした。【結果】ヘルスの概念整理や米国における健康教育施策に関する紹介を目的とした文献研究が6件、ヘルスの尺度開発や健康項目との関連を検討した横断的質問紙調査研究が16件、半構造面接等の質的分析手法を用いた研究が4件、介入による前後比較研究が2件であった。我が国で用いられているヘルスの概念や尺度の多くは、Nutbeamが提案する機能的ヘルス、相互作用的ヘルス、批判的ヘルスの3つから成るモデルに準拠していた。欧米では機能的ヘルスに焦点を当てた尺度であるThe Test of Functional Health Literacy in Adults (TOFHLA)やRapid Estimate of Adult Literacy in Medicine (REALM)を用いることが多い一方で、我が国では、相互作用的、批判的ヘルスに着目した尺度が開発され、質問紙調査にて用いられていることが多かった。また、Nutbeamのヘルスモデルでは、ヘルスは臨床場面において、患者の治療への理解や医療従事者と患者間のコミュニケーションに影響する「リスク」と、公衆衛生場面において、健康教育や健康づくりのアウトカムとして個人の健康を決定する「資産」として考えられている。我が国でも、臨床場面では糖尿病を呈した者を対象とし、公衆衛生場面では、会社員や市区町村における一般市民を対象とした研究も散見されるが、米国における研究の蓄積と比較すると不十分である。相互作用的、批判的ヘルスの高さは、糖尿病患者における糖尿病の管理状態や自己管理に関する自己効力感の高さに関連があることが示され、一般成人では、健康的な生活習慣や適切なストレス対処行動にヘルスの高さが関連することが示されていた。さらに、精神的な疾患のセルフケアに関連するメンタルヘルスや健康情報の中でも栄養に関する情報に特定した栄養、健康情報源の中でもインターネット上の健康情報を扱う能力であるeヘルスに関する概念整理や尺度開発が検討されていた。【考察】欧米と比較すると我が国は単民族国家で識字率も高いため、機能的ヘルスよりも、相互作用的、批判的ヘルスに着目した研究を今後も蓄積していくことが求められる。具体的には、多様な疾患を呈する者を対象とすること、大規模横断調査や縦断調査を用いて、より精度の高いヘルスの役割に関する根拠を示していくこと、が課題として挙げられる。【理学療法学研究としての意義】臨床場面における患者との適切なコミュニケーションの確立や、健康づくりの促進のために、ヘルスの教育プログラムを検討することは理学療法学研究においても意義深い。

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文系大学生を対象にしたAI（人工知能）（含むコンピュータ）に関する調査を実施した結果について報告するのが本稿の目的である。AIの関係についても言及する。コンピュータや，AI関連用語に関する結果はこれまでの先行結果と概ね整合している。また，パソコンの習熟度によってAIに多少の差異が見られたが，パソコンを使いこなせる能力とAIについての理解力は必ずしも一致するわけではなかった。しかし，パソコンの習熟度が高くない学生は，AIが高くなるにつれ該当する学生数はほぼ直線的に減少する傾向が見られた。対して，AIが高い学生はパソコンの基本操作にも習熟している傾向にあることが示唆された。これより，生成AIの登場によりAIの必要性がこれまで以上に高まっているなか，AIの低い学生はAI向上のための動機付けや教育が必要とされていることが示唆された。

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本稿では、金融広報中央委員会が2019年に実施した「金融調査」を用いて、金融が若年層のリスク性資産の購入と金融トラブル回避に与える影響を分析本稿では金融広報中央委員会の「金融調査（2019年）」を用いて、若年層のリスク性資産の購入や金融トラブルの要因を、金融を中心に分析した。分析にあたっては、具体的なを特定するため、金融を「効率的な資産運用に必要な知識や判断力」である資産運用と、「日常生活における正しい消費行動に必要な知識や判断力」である消費生活、分散投資・インフレーション・複利計算の問いで構成されるビッグスリーに分類した。分析の結果、資産運用とビッグスリーがリスク性資産購入を促すことと、消費生活が金融トラブルの回避に有効であることが明らかになった。しかし、資産運用が少しある場合は、金融トラブルを経験する確率も高くなった。 金融以外では、住宅ローンの保有がリスク性資産購入経験者である確率を高めた。住宅ローンは家計のリスク許容度を圧迫し、リスク性資産保有の制約になる可能性もあるものの、金融機関と接点を持つことがリスク性資産購入のきっかけにもなると示唆される。

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総務省は2012年に青少年のインターネット・リスクに対応する能力を育てるために，インターネット・指標（ILAS）を発表した．そこで高校生（以下生徒とする）にインターネット・（以後とする）を教える必要性には，自分よりも生徒のほうがは低いと認知することによるという，第三者効果が考えられた．高等学校共通教科「情報」の教員は，他教科の掛け持ちのために，自分のを高めるための時間が少ない．そこで，本研究では高等学校共通教科「情報」の教員養成課程の学部学生（以下学生とする）が，大学在籍中にを高める学習を行うための基礎資料として，学生に対するの認知を「第三者効果」の視座からとらえることを目的とした．そのために，リサーチクエッションとして，「1. 学生は生徒のよりも低いと認知する」，「2. 「学生は生徒のよりも低いと認知する」ことが，学生が生徒にを教える必要性があると考えることと関連する」，を調べた．学生51名にILASを用いて，学生自身のの認知，生徒へのの認知，を教える必要性について調査を実施した．その結果，学生は自分の方が生徒よりもが高いと認知していた．しかし，生徒にを教える必要性は，生徒のを低く認知していることからは説明されなかった．従って，リサーチクエッション1は解決したが，2は解決しなかった．しかし，一部の学生は，生徒にを教える必要性は高く認識しており，生徒に対して教える内容，手段，リスクへの対処法など教えることを多岐にわたり考えており，さらに教員へのサポートや卒業後に教員となる自分たちの能力を高めることについても考えていた．

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本研究では，PISA2012 の公開データを用いて，我が国の数学的

の関連性の特徴を明らかにする．そのために，10 ヵ国の54,790 名の科学的53 項目と数学的84 項目を分析対象とし，数学的の2 つの側面である「数学的な内容」と「数学が用いられる状況」に着目した．その結果，日本では，「変化と関係」が最も科学的と関連するが，この特徴は，必ずしも国際的なものとはいえないことが分かった．国際的な傾向を踏まえると，科学的の関連性には，「変化と関係」に加えて，数量的な関係に関する「量」という側面にも目を向けるべきと考えられる．また，「数学が用いられる状況」については，「科学的」が10 ヵ国全てで最も科学的と関連する結果を得た．そのため，より抽象的・理論的な文脈が科学的より関連付けると考えられる．

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本研究では,小中学校でメディア・教育を実施するためには,教科教育との関連づけを行うことができれば,教科教育においてメディア・教育を行うことができるのではないかと考えた.そこで,メディア・教育における教員支援に注目し,メディア・教育を実施しようとする教員が教科教育のカリキュラムにメディア・教育を組み込むための手がかりとなる支援表を作成した.

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アメリカ，オーストラリア，イギリスの（組織としての）大学図書館界を中心に論じられている情報

論を考察している。アメリカではドイル（C.S. Doyle）の情報論やACRLの情報基準，オーストラリアではキャンデイ（P. Candy）やブルース（C. Bruce）の情報論およびCAULの情報基準，イギリスではSCONULの7柱モデルを取り上げて比較・考察している。そして，わが国にはSCONULの7柱モデルが適していると結論している。

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コンピュータ・の定義については種々考えられるが、最近では情報としてとらえることが多くなっている。また、これらを育てる機会はそれがカリキュラムや教科書内容と関係しているため、カリキュラム開発と大いにかかわりあっている。ここでは外国におけるコンピュータ・の考え方や2,3のカリキュラムを紹介した後で、我が国のコンピュータ・カリキュラムを考える視点について述べる。

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　金融教育が徐々に普及してきた現在，これからの金融教育は更なる実効性を求められることになる。具体的には，教える相手の金融

の現状を把握し，その実状に沿った教育を実施する必要がある。さらに重要となるのが，実施した教育はどの程度の効果をもたらすのか，という教育効果の測定である。そこで筆者の所属大学において，全15回を使った金融教育をプランニングし，その実施と，それがどのような効果を持つか，効果測定を行った。本論文は［Ⅰ］実際に大学で行った授業，［Ⅱ］その授業の内容を決定づける事前調査，［Ⅲ］その授業の効果，の3点について整理，分析を行った。

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情報教育の「これまで」の動向と「これから」の方向性について,"情報(教育)観"を軸としながら整理.検討した。次のような"大きな流れ"としてまとめた。「マルチメディアの視点からからトランスメディアの視点へ」「情報源の評価から情報の評価へ」「理念としての情報(教育)から戦略としての情報(教育)へ」「目的・目標としての情報(教育)から手段・方法としての情報(教育)へ」「『ツールを(で)教える』から『プロセスを(で)教える』」へ」「"教える"情報教育から"教えない"情報教育へ」

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情報のデジタル化は、これまで、別々のとして捉えられてきたコンピュータ・、メディア等のあり方に変革をもたらしつつある。このような、状況下で、メディア教育は各種のの概念を含みこみ、さらには、新しく登場するツールに対するをも取り込みながら発展する包括的概念として、捉えられるようになってきている。

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本稿では，国立大学図書館協会教育学習支援検討特別委員会の情報教育検討小委員会で策定した「高等教育のための情報基準2015 年版」（以下「情報基準」という。）の検討経緯を報告するとともに，この情報基準の基本的な考え方を記し，実際に図書館が学習支援に取り組むにあたって，大学の教育ポリシーを踏まえた情報教育の企画策定や教員とのチームティーチングなどの連携等において，どのように活用できるかを述べる。

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