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6,229件中 1-20の結果を表示しています
  • 田宮 聡
    高次脳機能研究 (旧 失語症研究)
    2022年 42 巻 3 号 277-281
    発行日: 2022/09/30
    公開日: 2022/11/24
    ジャーナル フリー

      自閉症スペクトラム障害 (ASD) と

    多言語
    使用に関して以下の 3 点を取り上げる。
      ①
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    環境は ASD 児の言語発達に悪影響を及ぼさないか?
      ② ASD 児が
    多言語
    を習得することは可能か?
      ③子どもの言語発達の問題は
    多言語
    環境の影響か? 障害か?
      ①と②についてはカナダの研究を紹介する。この研究では, ASD 児 75 名 (平均年齢 4 歳半) を, モノリンガル群, 同時バイリンガル群, 継起バイリンガル群に分けてその言語発達について検討した結果, 3 群間に有意差は認められなかった。現在では,
    多言語
    環境は ASD 児の言語発達に悪影響を及ぼすことはなく, ASD 児が
    多言語
    を習得することは可能と考えられている。
      ③については,
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    使用児の言語発達を評価する際には,
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    使用にみられる特徴を念頭に置く必要があることを症例 A 子を通じて示す。A 子は, 英語が使用される海外の地域で育った。コミュニケーションの困難さのために 7 歳時に児童精神科を受診したが, A 子の言語発達の問題は
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    環境によるものではなく, ASD によるものと考えられた。

  • *福島 拓, 吉野 孝
    人工知能学会全国大会論文集
    2015年 JSAI2015 巻 3K4-OS-20b-2
    発行日: 2015年
    公開日: 2018/07/30
    会議録・要旨集 フリー

    従来,翻訳作業は

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    話者が一般的に行ってきた.しかし,汎用的なマイクロタスク型クラウドソーシングサービスでは
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    話者のみでなく単言語話者も多く存在している.このため,
    多言語
    翻訳タスクでも不適切に対価を得るために単言語話者が参加する問題を抱えている.本稿では,単言語話者を対象とした
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    翻訳手法を提案する.その際,タスクをパズル形式とすることで作業者のモチベーション維持を目指す.

  • ラマール クリスティーン
    認知神経科学
    2009年 11 巻 1 号 30-36
    発行日: 2009年
    公開日: 2010/03/10
    ジャーナル フリー
     本稿は、
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    併用者の個体によって構成される集団におけるいくつかの言語現象・言語変異を論じる。まず
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    併用現象が世界各地で広く観察されることを指摘し、バイリンガルの個体がモノリンガルより多い可能性を提示し、その社会的背景を概観する。そして
    多言語
    併用者集団特有の現象、例えばコード切り替え、言語の寄り合い、混合語などを具体例を挙げて紹介する。今後、世界各地に見られるこれらの現象の実態解明が進むのにつれて事例が蓄積され、これを実験を通じて進められる
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    併用者の固体の言語処理に関する研究の結果と綜合することによって、
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    併用のさまざまな側面が明らかになることであろう。
  • 島津 美和子
    通訳翻訳研究
    2022年 22 巻 53-74
    発行日: 2022年
    公開日: 2023/04/30
    ジャーナル フリー
    Globalization continues to drive up the demand for translation as an enabler of communication between peoples as well as between governments and citizens. Part of the response to such change is the rising profile of translation policy studies in academia. This paper first draws on the literature to trace the history of translation policy studies from the early years to the present. It then posits that the concept of translation policy—unlike that of language policy— has yet to be established in Japan, in both academia and public policy. This contention is supported by a review of the Japanese literature on topics related to translation policy coupled with an investigation into Japanese government publications. The paper concludes by summarizing the necessary steps to fill the research lacunae and suggesting some benefits of introducing this concept to Japan.
  • 田中 ゆかり, 上倉 牧子, 秋山 智美, 須藤 央
    社会言語科学
    2007年 10 巻 1 号 5-17
    発行日: 2007/09/30
    公開日: 2017/04/30
    ジャーナル フリー
    日本でもっとも
    多言語
    化が進行している東京圏のデパート37店舗を対象に,言語景観調査を2005年に実施した.ランドスケープの観点から店内案内のパンフレットと店内の全館案内掲示,サウンドスケープの観点から閉店時の店内放送の
    多言語
    化の実態について報告する.その上で,東京圏のデパートにおける
    多言語
    化の進行過程と,デパートという商業形態における言語の経済価値について述べる.実態調査結果からは次の点が明らかとなった.(1)「23区内
    多言語
    使用」対「東京近郊単言語使用」という地域差が観察された(2)23区内には次のような地域特徴が観察された.「新宿地域の東アジア系言語重視」「銀座・有楽町・日本橋・東京の西欧言語の取り入れ」(3)東京近郊における「大宮・立川・吉祥寺の
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    化の萌芽」(4)旗艦店に
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    化が著しい(5)パンフレットの
    多言語
    化がもっとも進んでいる.ついで店内放送が
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    化している.店内掲示はほとんど
    多言語
    化していなかった.(6)
    多言語
    化の進行過程として次のパターンが指摘できる.「日本語単言語⇒日本語・英語(2言語)⇒日本語・英語・中国語・韓国/朝鮮語(4言語)⇒日本語・英語・中国語・韓国/朝鮮語+α(5言語以上)」上記結果の背景としては,東京23区における日本語以外の言語を使用する居住者ならびに観光などによる一時滞在者数の多さと,東アジア系ニューカマーの新宿地区における増加が指摘できる.顧客が使用する言語に対応した実質言語としての英語・中国語・韓国/朝鮮語の採用と,デパートのイメージ戦略に対応したアクセサリー的言語(イメージ言語)としての西欧言語(フランス語・イタリア語)の取り入れの両側面が指摘できる.
  • 藤木 卓, 芦塚 沙樹, 野口 亜由美, 森田 裕介
    日本教育工学会論文誌
    2006年 29 巻 Suppl 号 217-220
    発行日: 2006/03/20
    公開日: 2016/08/02
    ジャーナル フリー
    本研究では,学校での国際交流学習を支援するために,Webページにおける
    多言語
    の同時表示法に関して,地図を含むページのメニューや説明文の
    多言語
    同時表示と,文字スクロールにおける
    多言語
    同時表示を対象に評価実験を行った.その結果,メニューやページ全体の見易さや興味については,同時表示は個別の表示より高い主観評価結果を示す,
    多言語
    同時表示による文字スクロールでは,文節単位停止スクロールは普通スクロールと同等の成績を示し,またその際の主観評価結果では,文字の理解において文節単位スクロールは普通スクロールより高い評価を示すことを明らかにした.
  • 滑川 恵理子
    異文化間教育
    2015年 42 巻 103-117
    発行日: 2015/08/31
    公開日: 2020/05/19
    ジャーナル フリー

    This paper explores support methods for language minority families. Language minority parents have difficulty raising children, but parents can fully educate their children through their mother tongue if children keep the language. From a language ecology standpoint, it is said that an environment where parents can fully use the power of their native language can make a better environment for their child’s development. All parents, including minority parents, love their children, which can contribute to the education of their children.

    This case study is on two elementary school students and their mothers, who participated as native language supporters at an L1 class. In the study, with the encouragement from a Japanese supporter, the two mothers explained the themes of the texts: family bonds and parents’ love for their children, referring to their own experience of raising their daughter. From a language ecology standpoint, the analysis of the conversation and writings showed that the mothers could enthusiastically speak their mind through their mother tongue. It also showed that the response from the children brought out the mothers’ valuable words and their love for their daughters, indicating that the language ecology between a parent and child comes from a relationship with mutual encouragement. Additionally, the two children’s L1 proficiency arose from the continuous L1 classes. The love shared by mother and child will potentially contribute to the development of their personality.

    The results illustrate that a social environment be should made available, where parents can raise their children by making the most of their mother language, and where children can continue to learn the language with which they can connect with family.

  • —NLM DTD から JATS へ—
    *時実 象一, 井津井 豪, 近藤 裕治, 鶴貝 和樹, 三上 修, 野沢 孝一, 堀内 和彦, 大山 敬三, 家入 千晶, 小宮山 恒敏, 稲田 隆, 竹中 義朗, 黒見 英利, 亀井 賢二, 楠 健一, 中西 秀彦, 林 和弘, 佐藤 博
    情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集
    2011年 2011 巻
    発行日: 2011年
    公開日: 2011/10/14
    会議録・要旨集 フリー
    NLM DTD を日本語を含む
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    に対応できるよう拡張するためのワーキング・グループ SPJ (Scholarly Publishing Japan) を結成し、米国の NLM DTD ワーキング・グループとも連携しながら検討・提案をおこなった。その結果は 2011 年 3 月に NISO の JATS (Journal Article Tag Set) 0.4 (NLM DTD 3.1 に相当) における
    多言語
    機能として公開された。SPJ の活動の経緯、実現した JATS 0.4 の概要について述べる。
  • 宮田 玲
    通訳翻訳研究
    2020年 20 巻 1-24
    発行日: 2020年
    公開日: 2021/03/18
    ジャーナル フリー
    This article examines the current situation and issues of the multilingualisation of Japanese local government websites based on the results of a comprehensive survey. To devise ways to improve the multilingual services of local governments, it is first crucial to gain an accurate and broad understanding of how and to what extent multilingual information is currently provided. The following items in all municipal websites of 47 prefectures and 1,741 basic municipalities in Japan were manually investigated:(i)languages supported by human translation or authoring,(ii)languages supported by machine translation(MT), and(iii) types of adopted MT systems. The most significant findings include that(1)66.5% of basic municipalities rely only on MT and that(2)Southeast Asian languages such as Indonesian are particularly not supported from the viewpoint of the expected resident population of the speakers. A detailed examination of information types covered by English versions of 40 websites further revealed general tendencies regarding information provision.
  • 田宮 聡
    コミュニケーション障害学
    2023年 40 巻 3 号 187-190
    発行日: 2023年
    公開日: 2024/10/08
    ジャーナル オープンアクセス
    西暦2000 年前後から
    多言語
    使用で生活する子どもの実行機能が注目されるようになり,バイリンガル児の実行機能は,モノリンガル児より高いという結果が示されてきた。こういう研究がきっかけとなって
    多言語
    使用と実行機能との関連全般についての関心が高まり,高齢者の認知症と
    多言語
    使用との関係も注目されるようになった。認知症発症に密接に関連する概念に,予備力がある。これは,様々な生活環境要因によって脳の認知機能に「余力」が蓄えられるという考え方であり,神経学的予備力と認知的予備力に分類される。そして,
    多言語
    使用もこの予備力を高めることによって認知症発症に影響すると考えられた。この仮説を検証するために多くの研究が行われ,特にアルツハイマー病と軽度認知障害が対象となった。多くの研究者が
    多言語
    使用と認知症との関連を検討してきたが,様々な困難が付きまとい,この問題については今も明確な結論は得られていない。
  • 多言語辞典に見る韓国語活字の字形の調査
    *劉 賢国
    日本デザイン学会研究発表大会概要集
    2011年 58 巻 F04
    発行日: 2011年
    公開日: 2011/06/15
    会議録・要旨集 フリー
    本稿では,日本人が最初に韓国語学習のための
    多言語
    『明治字典(1885)』が刊行された。したがって『明治字典』の刊行意義と新式活字の開発動向について明らかにした。さらに韓国語活字字形分析のために使用頻度調査し,ハングル使用頻度の高い代表的な文字を抽出した。最後に調査した「
    多言語
    文献資料」を検証し、明治期の
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    辞典を字形別に分類,整理して表でまとめた。
  • [書評]Paula Kalaja, Sílvia Melo-Pfeifer(編)Visualizing multilingual lives: More than words
    鈴木 栄
    言語文化教育研究
    2024年 22 巻 261-272
    発行日: 2024/12/23
    公開日: 2025/01/18
    ジャーナル フリー

    本稿は,Paula Kalaja, Sílvia Melo-Pfeifer(編)Visualizing multilingual lives: More than words(2019, Multilingual Matters)の書評である。本書は,外国語学習に携わる研究者たちが,研究方法として革新的なビジュアル・データを使用した研究をまとめたものである。第一部は,「

    多言語
    における自己」(
    多言語
    環境にいる学習者と彼らの言語に関する研究),第二部は,「
    多言語
    学習者(学校,大学,留学などの異なる環境において英語か日本語を学ぶ英語・日本語以外の母語をもつ学習者)のアイデンティティ」,第三部は,「
    多言語
    教師教育(第二言語あるいは外国語教育に携わる教員養成に関する研究)」をテーマとしている。本稿では,掲載されている各研究において使用されるビジュアル媒体とビジュアル・データを使う研究方法に焦点をあて,第二言語あるいは外国語教育研究におけるビジュアル・データ使用の利点と課題,および,ビジュアル・データを使用する外国語教育研究の今後の展望について論じる。

  • -参加型教材の参加型開発:応用性・自由度の高い機能的クリップ教材の開発とその効果的活用にむけて-
    佐藤 真久, 建元 喜寿, 吉田 賢一, 工藤 泰三, 村松 隆
    環境教育
    2015年 25 巻 3 号 3_3-14
    発行日: 2015年
    公開日: 2017/10/18
    ジャーナル フリー

      This research aimed at developing an ESD material (a set of photograph-based functional clip materials) to enable a deeper understanding of the inter-connectedness/interdependence between developed and developing countries, between urban and rural areas, between global environmental problems and poverty/social exclusion problems, and among the three realms of sustainability (i.e., environmental, social, and economical aspects). It is expected that the use of such materials enhance participatory and verbal communication in the context of illiterate, multilingual and/or vernacular societies. Furthermore, this research also aimed at promoting the effective utilization of the materials on the occasion of JOCV’s training programs and other environmental, developmental and international educational activities. In this paper, the authors stress the importance of conditions in which the materials are effectively and efficiently utilized, focus on the functions of “Creative Commons” that maximize digital creativity, sharing, and innovation in educational settings, and contribute to the promotion of the flexible and applicable development and utilization of the materials.

  • 柿原 武史
    HISPANICA / HISPÁNICA
    2006年 2006 巻 50 号 55-76
    発行日: 2006/12/25
    公開日: 2010/06/11
    ジャーナル フリー
    La Constitución Española de 1978 declara el castellano como la lengua oficial del Estado y, respetando la diversidad lingüística que presentan las lenguas minoritarias, reconoce la posibilidad de que éstas sean cooficiales en las comunidades autónomas que así lo determinen en sus respectivos estatutos. Hasta la fecha, son seis comunidades que han determinado la cooficialidad de sus lenguas regionales con el castellano, y cada una de ellas desarrolla políiticas lingüísticas conocidas con el nombre de “normalización lingüística”
    La Comunidad Autónoma de Galicia, que declaró la cooficialidad de la lengua gallega con la castellana en un Estatuto establecido en 1981, está llevando a cabo una política lingüística para normalizar el uso del gallego en la administración y en el sistema educativo, basándose en la Ley de Normalización Lingüística de 1983 y varias otras leyes que se han promulgado en Galicia.
    En este artículo tomaremos elegimos el uso del gallego en la enseñanza como un ejemplo concreto de esta política lingüística, el uso del gallego en la enseñanza y analizamos los resultados de una encuesta realizada en centros de enseñanza secundaria, de la Provincia de A Coruña.
    A través del análisis de los resultados de la encuesta, comprobamos que, aunque los alumnos, comparados con sus padres, tienen un alto nivel de competencia lingüística gracias a la enseñanza del gallego, no utilizan necesariamente esta lengua habitualmente. Una de las causas puede ser que guardan una actitud negativa hacia la lengua gallega. Por ejemplo, muchos de ellos piensan que en el futuro se hablaráa más castellano que gallego en Galicia. Para mejorar la imagen del gallego, el fomento del uso de esta lengua será muy importante, sobre todo en el ámbito de la enseñanza. A este respecto, la actitud relativamente negativa hacia el gallego observada en los profesores es preocupante.
  • 隅田 英一郎
    電気学会誌
    2010年 130 巻 1 号 20-23
    発行日: 2010/01/01
    公開日: 2010/01/01
    ジャーナル フリー
  • 今野 貴之, 岸 磨貴子, 久保田 賢一
    日本教育工学会論文誌
    2011年 35 巻 Suppl. 号 173-176
    発行日: 2011/12/20
    公開日: 2016/08/08
    ジャーナル フリー
    本稿の目的は,「ICTを活用した教育システム」の開発と評価を拡張的学習理論の枠組みから捉え,ディシプリンを超えた知識生産のプロセスを考察することである.事例として,翻訳機能(言語グリッド)が実装された協働学習用ツール「
    多言語
    NOTA」の開発を取り上げる.
    多言語
    NOTAに関わる3つの機関を対象とし,参与観察およびインタビューを通してデータを収集し考察した.その結果,それぞれの活動システムの主体は「翻訳精度が低い
    多言語
    NOTAを活用した異文化コミュニケーションの実践」という対象3に向かいながら,自らの活動システムの対象1を見直し,発展していくというプロセスを示すことができた.
  • 荒谷 徹, 上林 憲行, 横山 峰明, 稲垣 政富
    コンピュータ ソフトウェア
    1990年 7 巻 3 号 3_248-3_261
    発行日: 1990/07/16
    公開日: 2018/11/05
    ジャーナル フリー

    本論文では,汎用プログラミング言語における,英語,日本語,韓国語等の多種類の文字を扱うための文字処理機能のあるべき姿と,そのSmalltalk-80上での実現方式について述べる.汎用プログラミング言語における日本語文字処理機能は,処理の効率,既存のプログラムとの互換性を維持するため,従来の8ビット/文字の文字型に加えて16ビット/文字の文字型を追加したものが多い.しかし,2種類の文字型を持ち,文字データの処理を統一的に記述できない文字処理機能は,アプリケーションプログラムを複雑にし,その開発を困難にする.また,使用する文字が異なる環境の間でのアプリケーションプログラムの流通に対する大きな障害でもある.我々は,多種類の文字を効率良く,しかも統一的に操作する機能(

    多言語
    機能)をSmalltalk-80上に実現するために,Smalltalk-80のオブジェクト指向機能を用いて,さまざまな内部表現の文字列を統一的に扱う枠組みを実現し,Smalltalk-80上で,いずれの内部表現を持つ文字列も,区別なく,文字単位で操作することを可能にした.これにより,同一のプログラムで任意の文字を処理する,国際的なSmalltalk-80アプリケーションを開発することが可能になった.また,Smalltalk-80のオブジェクト指向メカニズムを利用して,
    多言語
    機能そのものを明確に表現し,かつ拡張性に富む実装を実現している.

  • ――「多文化社会型居場所感尺度」の活用――
    石塚 昌保, 河北 祐子
    日本語教育
    2013年 155 巻 81-94
    発行日: 2013年
    公開日: 2017/02/17
    ジャーナル フリー

     多文化社会を読み解く視点として居場所感に着目し,地域日本語教室の居場所感を測るための「多文化社会型居場所感尺度」を開発した。その結果,地域日本語教室で活動する人々が居場所感を得るためには,①役割,②被受容,③社会参加,④交流,⑤配慮の5つの因子が必要であることが示唆された。またこの尺度を用い,地域日本語教室で活動している人々の居場所感全体をレーダーチャートとして視覚化する試みを行った。この尺度は,地域日本語教室の特徴や課題をとらえる上でも有効に活用できると考えられる。この尺度を利用し,ある地域日本語教室の参加者の「居場所感」を調査したところ,学習者の社会参加感が高い一方で,支援者の役割感が低いことが分かった。この調査結果を基に支援者をエンパワーした試みを紹介し,多文化社会型居場所感尺度を用いた活用事例について考察した。

  • 閻 梓巍
    造形と教育
    2025年 19 巻 106-116
    発行日: 2025/01/31
    公開日: 2025/05/02
    研究報告書・技術報告書 フリー
    埼玉県立近代美術館の
    多言語
    対応対策は埼玉県立近代美術館を事例に、美術館における
    多言語
    対応の現状と課題を明らかにしたい。
    多言語
    対応の概念を整理し、同館の現行対策を詳細に分析するとともに、学芸員へのインタビューを基に対応の実態を検証した。特に英語以外の言語への対応に焦点を当て、テクノロジー活用や館内サインの
    多言語
    化といった工夫を評価する一方、企画展や収蔵品解説における翻訳対応の限界を課題として指摘する。さらに、予算確保、デジタル技術の活用、来館者データの分析を通じた対応の強化の可能性について考察を行う。本研究は、日本国内の文化施設が多文化共生を推進し、国際的な来館者への利便性向上に寄与するための一助となることを目指している。
  • 荻原 寛
    HISPANICA / HISPÁNICA
    2008年 2008 巻 52 号 1-20
    発行日: 2008/12/25
    公開日: 2010/06/11
    ジャーナル フリー
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