〔目的〕臨床症状を有する脊椎圧迫骨折患者の後方への外乱負荷応答能力を検討することである．〔対象と方法〕対象は高齢者で臨床症状を有する脊椎圧迫骨折患者と臨床症状を有する脊椎圧迫骨折のない高齢者22名ずつとした．後方への外乱負荷応答はPostural Stress Test（PST）で評価した．その他にFunctional Reach Test（FRT），立位重心動揺検査，30秒立ち座りテスト，円背指数を測定した．各評価項目に関して2群間で群間比較を実施した．〔結果〕PST，FRT，30秒立ち座りテスト，円背指数で2群間に有意な差がみられた．〔結語〕臨床症状を有する脊椎圧迫骨折患者は外乱負荷応答が低下している可能性が示唆された．

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〔目的〕歩行パフォーマンスと生活空間の関係を明らかにすることとした．〔対象〕脳血管障害により片麻痺を呈し，当院外来に通院している138名とした．〔方法〕歩行パフォーマンス評価には10m歩行時間を生活空間評価にはLife-space Assessment（以下LSA）を用いた．両変数の相関を分析し，単回帰式を算出した．また，より適合する曲線回帰を検討した．〔結果〕LSAと10m歩行時間はr=－0.576と負の相関を示した．また，直線回帰に比べ，逆数回帰がr=－0.768とより適合した．〔結語〕10m歩行時間から生活空間を把握し，生活アドバイスを行うことは生活期リハにおいて有効であると考える．

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〔目的〕整形外科に通院している地域在住女性高齢者の生活活動量と手段的ADLおよび健康関連QOLとの関連性を明らかにすることを目的とした．〔対象と方法〕整形外科に通院する地域在住高齢者の女性27名とした．質問紙によりLSA，FAI，FES，SF-36の聞き取り調査を実施した．〔結果〕LSAはFAI，FES，SF-36と有意な相関がみられた．〔結語〕生活活動量を維持するためには，身体機能や日常生活動作能力の維持はもちろんのこと，地域活動への参加を促すことで抑うつや健康関連QOLなどの心理的健康を良好に保つことも必要であることが示唆された．

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〔目的〕転倒予防教室で用いられる評価項目の有用性を検討した．〔対象〕地域在住高齢者の女性33名とした．〔方法〕運動機能に加え，歩行周期変動，歩行中の重心動揺，生活活動量および転倒恐怖感を測定した．転倒経験有無でこれらの値の平均を比較し，さらに多重ロジスティック回帰分析から転倒に関わる因子を検討した．またROC曲線からカットオフ値を求めた．〔結果〕転倒経験のある者はない者に比べ，歩行周期変動は有意に大きく，生活活動量は有意に小さかった．転倒に関わる因子として歩行周期変動,生活活動量が抽出された．また転倒に対する予測精度は生活活動量では低く，歩行周期変動では中等度を示しカットオフ値は2.26%であった．〔結語〕通常用いられる評価項目のうち，歩行周期変動が転倒予測の評価ツールとして有用である．

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〔目的〕閉脚動作について，後足部肢位と足底中心軌跡の関係を検証し，閉脚動作における足部機能を考察することである．〔対象〕健常成人13名（男性8名，女性5名，平均年齢21.6±2.5歳）とした．〔方法〕開脚立位から閉脚立位に向けた一側下肢閉脚動作時の足底中心軌跡を計測した．さらにステップ脚の立脚後足部肢位の区分において内反群と外反群による群間比較を行った．〔結果〕ステップ脚離床期の足圧中心左右値と支持脚へ移行した直後の移行期前後左右値に有意な相関が認められた．また，ステップ脚後足部肢位によって離床期の左右成分および移行期の前後左右成分に有意な差が認められた．〔結語〕ステップ脚後足部肢位が閉脚動作中の足圧中心軌跡に影響を及ぼすことが示唆された．

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【目的】近年，健康増進と生活習慣病対策として高齢者に対し習慣的に運動を実施するような働きかけが盛んに行われている．今回，地域在住高齢者の日常的に行っている運動の種類，実施時間および実施頻度と，身体組成および運動機能との関連性を検討した．
【方法】対象者は東京都在住の70歳以上の高齢者とした．対象者の募集は，新聞の折り込み広告を板橋区全域で10万部配布し，介入研究の希望者を募った．今回の研究は介入研究の初期評価のデータをもとに検討を行った．参加希望者には説明会を実施して，同意の得られた者のみ本研究に参加した．なお，本研究は東京都老人総合研究所の倫理委員会からの承認を受けて実施した．除外基準は，高度の疾病や認知障害を有するものとした．調査項目は身体組成としてBMI，体脂肪率，および骨格筋量をInBody(Bio Space社)にて測定した．運動機能測定は膝伸展筋力(膝関節90度での等尺性収縮)，Timed Up ＆ Go Test(最大努力)，タンデム歩行歩数(最大10歩まで)を測定した．日常的な運動実施については質問紙により運動の種類，1回あたりの実施時間，および実施頻度を面接にて聴取した．調査がすべて可能であった83名(平均年齢75.9±4.3歳，男性27名，女性56名)を分析対象とした．分析は質問紙調査の結果から，運動の種類(スポーツ群，軽運動群)で分類し，身体組成，運動機能測定値を対応のないt検定にて群間比較した．また，各群において身体組成，運動機能測定値と運動実施時間，運動実施頻度の関連性をピアソンの相関係数を用いて検討した．
【結果】運動の種類での分類では，スポーツ群26名(男性8名，女性18名)，軽運動群57名(男性19名，女性38名)であった．身体組成，運動機能測定値の群間比較では，Timed Up ＆ Go Testのみに有意差を認めた．また，身体組成，運動機能測定値と運動実施時間，運動実施頻度との関係は，スポーツ群において運動実施頻度と骨格筋量(r＝0.43)，膝伸展筋力(r＝0.51)との間に有意な正の相関を認めた．その他の測定値では有意な関係を認めなかった．
【考察】運動機能を，日常的に行っている運動の種類で分類したスポーツ群と軽運動群に分類して比較したところ，タンデム歩行歩数，膝伸展筋力では有意差が認められなかったが，Timed Up ＆ Go Testはスポーツ群で有意な低値を示した．また，スポーツ群において，運動実施頻度と骨格筋量，膝伸展筋力との間で有意な正の相関関係を認めた．日常的に実施している運動の種類や実施頻度と身体組成，運動機能には関連性がある可能性が示唆された.
【まとめ】何らかのスポーツを実施していた高齢者は歩行機能が良好であり，それらの高齢者の内で高い運動量を確保していた者ほど筋力が高いことが示された．

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【目的】
高齢化の一途をたどる昨今、本邦では疾病と生活機能低下の予防を目的とした対策が必要不可欠である。機能維持のためには身体活動量の維持が重要であるが、高齢者の身体活動量を評価する簡便な指標は少なく、身体活動量の何れの要因に着目すればよいか明白にされていない。本研究では、地域在住高齢者を対象に、身体活動に関する質問紙調査を実施し、フィールド調査で活用できる簡便な調査方法の検討及び身体活動量の重要な項目を明らかすることを目的とした。
【方法】
対象者は東京都に在住し、高度の疾病や認知症を有さない70歳以上の高齢者110名（平均年齢75.6±4.0歳、男性35名、女性75名）であった。調査項目はSample Assessment of Weekly Physical Activity（SAWPA）を用いた。この質問紙は、「ほとんど身体活動をしないで過ごす日が週何日あるか」、「筋力を向上させるための運動をする日が週何日あるか」、「身体活動の量を増やすための行動を意図してとる日が何日あるか」などの全10項目からなる。SAWPAの因子構造を調べ、代表的な質問項目を探索するために探索的因子分析を行った。因子抽出法は主因子法を用い、プロマックス回転後の因子負荷量を求め、因子の解釈を行った。因子数の決定はスクリープロットから判断した。なお、本研究は東京都老人総合研究所の倫理委員会からの承認を受けて実施した。
【結果】
因子数は、スクリープロットより最適解が3因子と判断できた。因子パターン負荷量の基準値を0.4とした場合、第1因子は、30分の適度な活動（.456）、30分の激しい活動（.457）、バスに乗らず歩く（.731）、エレベーターより階段をつかう（.824）、余暇活動（.466）の5項目が抽出された。これらの項目に共通した特徴は、日常生活活動を通した活動量の向上であり、Lifestyle activityと命名した。第2因子は、筋力トレーニング（.858）、柔軟運動（.548）の2項目が該当し、Exerciseと命名した。第3因子には、身体活動をしないで過ごす（.843）、の1項目が抽出された。この項目は前者2つと異なり不活発の指標であり、Sedentaryと命名した。また、基準値の0.4を上回らない項目は、2項目あった。この2項目を除き、全8項目3因子で内的整合性の検討を行うためCronbachのα係数を算出した結果、α＝.65であった。また、第1～3因子の相関行列を検討した結果、第1因子とその他の因子の相関係数がそれぞれ.440、-.390、第2因子と第3因子の相関行列が-.280であり、各因子が互いに異なる活動を示していると考えられた。
【考察】
地域在住高齢者110名を対象に身体活動量に関する質問紙調査を行い、その回答を因子分析した結果、Lifestyle activity、Exercise、Sedentaryの3因子に分解された。高齢者の身体活動量を評価する上で、この3側面から調査方法を構成する必要性が推察された。

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　人口の高齢化に伴い疾病構造も変化し，認知症の問題が大きくなってきている。令和元年には認知症施策推進大綱が関係閣僚会議により取りまとめられ，認知症基本法案が衆議院閉会中審査の段階に入っており，国家戦略として認知症に対する施策が推進されようとしている。認知症施策推進大綱では認知症との共生と予防を両輪として推進するとしており，認知症者や家族に対するケア，認知症の重度化予防や発症遅延の取り組みが，今後推進されることになるだろう。ただし，財源は限られているので，有効かつ効率的な対策が求められており，実証研究によるエビデンスに基づいた標準的なケアや予防のあり方を示していく必要がある。それを基盤としつつ，対象者の状況に応じた柔軟な対応ができるのは理学療法士であると考えられ，認知症分野における理学療法士の役割は大きい。

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本研究は，通所リハビリテーションを利用している要介護女性高齢者３０名（平均年齢８３．２±６．０歳）を対象に，外出行動の有無と身体機能との関連を検討した。方法は，ベースライン調査として握力，歩行速度，Timedupandgotest（TUG），Functional reach test（FRT），ADL 能力を評価し，その測定値を一年半後の追跡調査時に一人での外出の可否別で比較した。その結果，外出継続群（１５名）と非継続群（１５名）との間に年齢，握力，歩行能力の３項目には有意差は認められなかったが，ADL 能力と立位バランスに有意差が認められ，外出継続群が非継続群より有意に高かった。これらの知見から，要介護女性高齢者が 一人で近隣への外出を継続するためには，ADL 能力と立位バランス能力の維持が重要であることが示唆された。

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　加齢とともに増加する認知症は，著しい生活障害を引き起こし要介護状態の主たる原因となっている。認知症の根治療法や予防薬の開発が確立されていない現在において，認知症を予防もしくは発症を遅延させるための方法を検討することが求められている。

　認知症の大半を占めるアルツハイマー病の発症と強く関連する因子として，身体活動の低下があげられており，運動習慣の獲得は認知症予防の面から重要であることが示唆されている。運動がアルツハイマー病予防に有効であるメカニズムはいくつかの仮説が存在し，運動による神経新生，神経栄養因子の発現，アミロイドβ クリアランスの向上などが動物実験で明らかにされてきた。近年では，人においても運動の実施により脳容量の増大が確認されており，運動によって過剰分泌する脳由来神経栄養因子と脳容量との関連が明らかにされ，認知症予防のための運動療法の重要性が認識されるようになった。本セミナーでは，運動が脳の健康に及ぼす影響と認知症予防の可能性について紹介する。

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〔目的〕Functional Balance Scale（以下，FBS）の構成要素を明らかにすること．〔対象〕脳血管疾患後の片麻痺者59名．〔方法〕FBSの評価値に対して因子分析をおこない，分類された因子ごとにその妥当性を検討した．〔結果〕FBSは動的バランス，静的バランス，および粗大下肢筋力に分類され，これらの構成要素には身体機能や動作能力との関連性が認められた．〔結語〕FBSの従来の有用性を保ちつつ，今回の分類を用いることで，さらに詳細な評価が可能となることが示唆される．

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高齢者を対象に，既存のStep Testを一部改変した立位での反復ステップ運動によるパフォーマンステストModified Step Test（以下MST）を実施し，その信頼性および妥当性について検討した。高齢者51名を対象として，MST，膝伸展筋力，Timed Up and Go Test，歩行速度を測定した。MSTの課題は，静止立位から前方または側方に設置した台上にできるだけ速く一側の下肢を乗せ，再び元に戻すこととし，5回の反復所要時間を測定した。繰り返し測定した結果から級内相関係数を求めた結果，各方向におけるMSTの級内相関係数はr＝0.88～0.96と高値を示した。また，MSTと筋力，歩行機能との間には，いずれの方向のMSTにおいても同程度の有意な相関関係が認められた。MSTは信頼性が高く，各測定条件によって有意差はなかった。MSTは高齢者における動的立位バランスについて，前後左右のいずれの方向に障害をきたしているかどうかをスクリーニングする指標となりうることが示唆された。

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〔目的〕パーキンソン病患者に有用なバランステストを検証するために，パーキンソン病患者を対象に臨床で使用頻度の高いバランステストを数種類測定し，どのバランステストがADLと関連するのかについて検討した．〔対象〕パーキンソン病患者20名（平均年齢72.4歳）を対象とした．〔方法〕TUG，片脚立ちテスト，FRTおよび重心動揺（外周面積，総軌跡長）を測定し， FIM-MおよびFIM-M下位項目との関係をピアソンの相関係数を用いて検討した．〔結果〕TUGはFIM-Mおよび下位項目である移乗，移動動作との間に有意な相関が認められ，セルフケアと排泄とは有意な相関は認められなかった．その他の片脚立ちテスト，FRT，外周面積，総軌跡長とFIM-MおよびすべてのFIM-M下位項目との間には有意な相関は認められなかった．〔結語〕得られた知見から，今回測定を行ったバランステストの中では，TUGのみがパーキンソン病患者のADLと関連していることが示唆された．

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