【はじめに、目的】

2018年のスポーツ庁による調査によると，週1日以上運動・スポーツをする成人の割合は55.1%であり各年代において増加傾向であるとしている。2020年4月以降コロナウイルス感染症に対する緊急事態宣言などの外出自粛生活がどのように運動習慣に影響しているかは不明確である。そこで本研究では，コロナ禍での大学生における運動習慣の実態および運動・スポーツに対する意識について調査し，大学生の運動の習慣化に向けた対策を検討するための基礎資料を得ることを目的とした。

【方法】

調査期間は2021年3月1日から4月15日。対象者は理学療法士養成学科の大学生49名（男性55.1%, 女性44.9%）で，大学生における運動・スポーツに関する実態アンケートを作成し自己記入法により評価した。アンケートは，67名に依頼し49名の回答を得た（回収率73.1％）。

【結果】

2020年以降コロナウイルス感染症感染予防に対する緊急事態宣言が発令され運動量が減少した（73.5%），変わらない（22.4%），増加した（4.1%）。現在，週1回以上運動・スポーツをしているかに対しては，はい（53.1%），いいえ（46.9%）であり運動習慣者を「運動を週2回以上，1回30分以上，1年以上継続して実施している者」と定義した場合，あなたは運動習慣者であるかに対しては，はい（28.6%），いいえ（71.4%）であった。現在運動不足を感じるかについては，大いに感じる（61.2%），ある程度感じる（24.5%），あまり感じない（14.3%），ほとんど感じない（0%）であった。

【結論】

新型コロナウイルス感染症拡大により，73.2%の学生が運動量の減少を自覚している。しかしながら運動の習慣化までには至っていない状況が示された。若年層において十分な運動の習慣化が定着していない現状は，その後の身体活動量や体力の低下と深く関連し，生活習慣病やメタボリックシンドロームの発症に大きく影響する可能性が考えられる。特に高齢期ではサルコペニアの発症が高まり，筋力低下は転倒による寝たきりにつながることが問題視されている。それゆえ，高齢化が進む本邦において，若年世代から運動の習慣化および体力を高めておくことは，健康長寿社会を実現させる点からも重要な課題である。完成予防対策を十分に実施した上で，サークル・部活動を通した運動の習慣化がの望まれる。

【倫理的配慮、説明と同意】

本研究は，

【はじめに、目的】

我々は2021年に新型コロナウイルス蔓延下 (以下コロナ禍)に おける大学生の運動習慣の実態調査において、緊急事態宣言などの外出自粛生活が運動習慣を減少させることを報告した。また、新型コロナウイルス感染前後における身体活動量減少は,不安・うつ状態や精神的不健康と関連しており、大学生においても身体不活動は、精神的不健康と関連していたとの報告がある。これらのことから、コロナ禍においての大学生の運動習慣と精神的健康について調査することは重要である。本研究は、コロナ禍での医療系大学生における運動習慣と精神的健康の実態を把握することを目的とした。

【方法】

調査期間は2021年6月から10月。対象者は医療系大学2校の学生153名 (男性33.3%, 女性66.7%)で，運動習慣を把握するアンケートを作成し,精神的健康の評価としてK6を使用し自己記入法により評価した。

【結果】

2020年以降コロナウイルス感染症感染予防に対する緊急事態宣言が発令され運動量が減少した、に対しては、 (55.6%)、変わらない (34.6%)、増加した (9.8%)。新型コロナウイルス感染症が怖くて外出を控えることがありますか、に対しては、はい (79.1%)、いいえ (20.9%)であり、あなたは運動習慣者であるか、に対しては、はい (31.4%)、いいえ (68.6%)であった。現在運動不足を感じるかについては、大いに感じる (54.9%)、ある程度感じる (33.3%)、あまり感じない (11.8%)、ほとんど感じない (0%)であった。K6合計点の平均値 (標準偏差)は9.7 (4.3)点。そのうち項目4.気が沈み込んで、何が起こっても気が晴れないように感じましたか、に対しては、ない (51.6%)、少し (23.5%)、 時々 (18.3％)、たいてい (4.6%)、いつも (2.0％)であった。

【考察】

コロナ禍において、55.6%の学生が運動量の減少を自覚しているが、運動の習慣化までには至っていない状況が示された。若年層において十分な運動の習慣化が定着していない現状は、その後の身体活動量や体力の低下と関連し、生活習慣病等の発症に大きく影響する可能性が考えられる。また、精神的健康においても、多くの学生が何らかの精神的ストレスを感じていることが示され、コロナ禍等の他者との接触を避ける必要がある状況において、教育機関は運動を勧めて運動量の維持・増加を促すとともに、精神的ストレスに対しての支援体制を整える必要があることが示唆された。

【倫理的配慮】

本研究は，

　補装具は障害者総合支援法にて「身体機能を補完し，又は代替し，かつ，その身体への適合を図るように製作されたもの，日常生活において就労若しくは就学のために，長期間にわたり継続して使用されるもの，医師等による専門的な知識に基づく意見又は診断に基づき使用されることが必要なもの」と定義されている（一部抜粋）。補装具には装具・義足はもとより車椅子も含まれ，それらの共通点は使用者の身体機能および日常生活を評価し，その評価に基づいて作製する必要があるということである。

　車椅子を作製・選択する場合は「生活に合わせる」，「身体機能にあわせて車椅子を調整する」という視点が必要である。生活の評価では，動作の方法・自立度・介助方法，使用している福祉用具・使用環境，ライフスタイルを確認する。起床時から就寝中まで，24時間切れ間なく評価することが重要である。身体機能面では，座位保持能力・身体寸法・関節可動域（変形の評価を含む）を評価する。関節可動域は，車椅子の背もたれ角度やフットプレートの位置を決める重要な因子となるため，単なる測定ではなく，車椅子座位姿勢を考慮しながら行うことが重要である。本教育講演にて具体的な測定方法と車椅子座位姿勢への影響を述べる。

　適合された車椅子の使用により様々な効果が期待できる。褥瘡や変形などの二次的な合併症の予防，日常生活活動の自立度の向上，さらに，就労や就学等の社会的な活動への参加促進などである。リハビリテーションの理念に立ち返り，生活・人生を支える道具としての車椅子のあり方，専門職としての理学療法士の役割について考えてみたい。

東京2020パラリンピックが無事終了しましたが、この国家的一大イベントを通して何がレガシーとなったといえるだろうか？今回、私は、パラリンピック日本選手団の JPC本部トレーナーとして参加しましたが、過去のパラリンピックとは大きく違って、国内大会における利点を大いに利用したサポート体制が整備され、新型コロナウイルス感染拡大の影響がある中にも関わらず、選手にとっては大変戦いやすい大会であったと思われました。結果的に獲得メダル総数は51個となり、参加競技数や選手数からの比率からみて、大活躍が注目されたオリンピックの日本代表の成果を上回る結果であったといえます。

今回の大会が、社会の中で障がい者スポーツへの理解を深めるきっかけになったことは間違いありません。東京2020オリンピック・パラリンピックの開催が決まった2013年以降、“パラリンピック”に対する国民の関心は高まり、同時に競技スポーツの一つとしての認知も深まりました。理学療法業界においても、かつて、日本理学療法士協会の生涯学習の専門領域においては、「生活支援」領域にとどまっていた障がい者スポーツが、“スポーツ理学療法”の一つの分野として確立しつつあります。

そもそも、パラリンピックが本当の意味で、オリンピックと同格として扱われて開催されたのは、2008年の北京大会からであり、レクリエーションやリハビリテーションの延長としてだけではなく、競技スポーツとしての地位が確立された歴史が意外に短い中で、今回の東京 2020パラリンピックをきっかけに、我が国においても、スポーツ理学療法の一つであるとして、障がい者スポーツに対する理学療法士の関心が高まり、これに関わる理学療法士が増えつつあることが、一つのレガシーと言えるかもしれません。この 10月に日本障がい者スポーツ協会は、日本パラスポーツ協会へ生まれ変わり、“障がい者のスポーツ”ではなく、もう一つのスポーツの形としての“パラスポーツ”として、さらなる発展を目指しています。スポーツ理学療法もこの“パラスポーツ”に寄与していく時代が来たと言えます。

テストステロン（著者）は『筋トレは最強のソリューションである』等の書籍を通して，筋トレがもたらす恩恵について繰り返し述べている。

本研究の目的は，日本人が筋トレや食事制限等の健康習慣をどの程度持っているか，および筋トレに対してどのような認識をしているかを把握するための効果的なツールとして，筋トレ尺度を開発し因子分析を行い，信頼性の検討を行うことである。

調査協力者は，東京都内専門学校生54名，質問紙法で，スポーツ経験，筋トレ尺度（22項目），5因子性格尺度：開放性因子，誠実性因子等を実施した。

筋トレ尺度の因子分析と信頼性係数（α）の検討より，比較的きれいに3因子にまとまり，加えて十分な内的一貫性があることが示唆された。第Ⅰ因子は，「筋トレのメリット因子」，第Ⅱ因子は，「筋トレと食事制限の実践因子」，および第Ⅲ因子は，「ソリューションとしての筋トレ因子」と名付けられた。

次に，筋トレ尺度と5因子モデルの誠実性因子と開放性因子との間のピアソンの相関係数（r）を算出したところ，男性データにおいて，筋トレ尺度と5因子モデルの誠実性因子との間で有意な正の相関が認められた。

脳血管障害後に生じる半側空間無視（USN）とは、大脳半球病巣と反対側の視空間領域に存在する刺激を発見し、反応することができなくなる高次脳機能障害である。われわれは、バーチャルリアリティ（VR）技術を用いて、USN患者における無視領域を３次元的にマッピング化する技術を開発してきた。本システムの特徴は、無視症状が乖離するとされる近位（身体近傍空間）・遠位（身体外空間）の双方において、３次元的に無視領域を視覚化・定量化できることである。また、左USN患者は注意が非無視側に引き寄せられ、頸部や視線が常に非無視側を向く傾向が強い。この症状はMagnetic attraction（MA）として知られており、発症初期のUSN患者における特徴的な症状である。この問題に対するあらたな介入手法として、非無視側からの注意の「解放」と無視側への注意の「移動」を同時に誘導するための可動スリットシステムを併せて開発した。本シンポジウムでは、われわれが実用化した没入型VRを用いたUSNに対する3次元的評価および介入システムについて、患者に対する使用例と併せて紹介したい。

【目的】新型コロナウイルス感染症（以下COVID-19）蔓延下において主観的運動量増加と精神的健康度との関連を明らかにすること。【方法】対象は，理学療法士・作業療法士養成学科の大学生153 名とした。年齢，性別，主観的運動量，運動習慣および，精神的健康度の評価として日本語版Kessler psychological distress scale （K6）を使用した。【結果】主観的運動量増加群は15名（9.8％）であった。主観的運動量増加群では，運動習慣有りの割合が有意に高く，K6の総得点が有意に高かった。ロジスティック回帰分析の結果，年齢・性別で調整後も主観的運動量増加は，精神的健康度の低さ（K6高得点）と関連していた。【考察】主観的運動量増加と精神的不健康（K6）が関連していた。COVID-19蔓延下において大学生へ運動習慣を促すことは大切だが，精神的健康状態を考慮する必要があることが示唆された。

本邦の生産年齢人口 (15～64歳)は減少しており、社会活力の低下が危惧されている。各種統計によれば、本邦の生産年齢人口は1995年の8,716万人をピークとして、2021年にはその 85%までに減少しており、2050年には61%までに減少すると推計されている。 こうした状況の中、本邦は持続可能で活力のある社会を構築するために、産業分野に「人への投資」を行い、高齢者就労を促している。 一方で、予防理学療法の観点から高齢者就労を促す施策に要する費用は、十分に明らかにされていない。高齢者就労の促進によって社会経済性はどの程度肯定的な影響が及ぶのかを推計できれば、施策の構築に要する費用の妥当性について材料となり得る。そこで、高齢者就労の社会経済的側面を明らかにすることを本発表のテーマとする。 発表では高齢者就労が促されることで得られる社会経済的な便益を明らかにする。このため、決定木によって高齢者就労が促されたシナリオと、そうでないシナリオをモデル化して、シミュレーションにより10年間における労働生産性と社会保障費を推計し、比較する。シミュレーションにはTreeage Pro(Treeage社製)を用いる。

【倫理的配慮】

本研究は連結不可能匿名化された既存の公開資料のみ を用いるため、倫理審査については「非該当」とした。資料の利用にあたっては、出典を明記する。

【はじめに】歩行自立度判定に有用な評価指標としてTUG・FBS・5m 歩行等がある.しかし,施設ごとに病棟環境や患者特性が異なるため,有用な評価指標・カットオフ値について独自に検討が必要だと考えた.本研究の目的は,高齢入院患者の多い当院回復期リハビリテーション（リハ）病棟における棟内歩行自立度判定に有効な評価指標,およびカットオフ値を明らかにすることである.

【方法】対象は,2020 年9 月から2021 年2 月に当院回復期リハ病棟に入院した65 歳以上の患者66 名であり,経過の中で繰り返し測定した結果を含む110 データを解析対象とした.測定項目は,歩行自立度,Frail CS‐10,5m 歩行時間,Timed Up & Go（TUG）,Berg Balance Scale（BBS）,6 分間歩行距離（6MD）とした.歩行自立度は,歩行形態を問わずFIM6 点以上を自立,5 点以下を非自立とした.測定時期は,入棟時,退棟時,加えて毎月第1 週に測定した.分析は,従属変数を歩行自立度（歩行自立・非自立）,独立変数をFrail CS‐10,5m 歩行時間,TUG,BBS,6MD として多重ロジスティック回帰分析を行なった.抽出された因子についてROC 曲線を用いてカットオフ値を求めた.

【倫理的配慮】倫理審査委員会の承認を得た.

【利益相反】開示すべき利益相反はない.

【結果】多重ロジスティック回帰分析の結果,6MD とFrail CS‐10 が有意に選択された（モデルχ二乗検定：p＜

0.01）.ROC 曲線の結果,カットオフ値は6MD が228m/229m, Frail CS‐10 が2 回/3 回であった.

【考察】6MD は,脳卒中患者の歩行自立の判定にも用いられ,運動耐容能だけでなくバランス能力を含む様々な機能を包括した指標であると考えられた.高齢者の下肢筋力の評価として開発されたFrail CS‐10 は,棟内自立歩行のカットオフ値は2.5 回という報告があり,本研究を支持するものである.回復期リハ病棟における高齢入院患者の歩行自立度判定に6MD とFrail CS‐10 が有用であることが明らかとなり,施設ごとに自立度判定を検証する意義を示唆した.

【はじめに、目的】

骨密度と体組成の関係性において、体重や筋肉量は骨密度を増 やす要素としての報告が多いが、脂肪についてはプラスとマイナス双方の要素の報告が混在する。今回20歳から79歳までの 女性の年齢層における体組成と骨密度の関係について調査した。

【対象】

2010年8月から2018年10月までの間に企業などでの出張測定やセンター内での個別保健指導の際に、体組成測定と骨密度測定を同日に実施した20歳から79歳までの女性1474名とした。

【方法】

体組成の測定には、BIA法である体成分分析装置インボディ 720を用いた。測定項目は、体重、全身の筋肉量・脂肪量・体脂肪率、上下肢体幹の部位別筋肉量・脂肪量、頚部・胸部・腹部・臀部の周囲長であり、導出項目として骨格筋指数 (SMI)を求めた。なお、体脂肪率が28％以上を「肥満」とし、それ未満を「標準・やせ」として扱った。骨密度の測定には、超音波骨量測定装置ビーナスを用い、右踵で測定し結果の検証には面積率を用いた。分析は体組成を独立変数、面積率を従属変数とした単回帰分析にて検討した。分析は全数、45歳未満、45歳以上の２層に層別化して行った。有意水準はP＜0.05とした。

【結果】

全数で面積率と有意に正に関連したのは、体重、筋肉量、上下肢体幹筋量、SMI、臀部周囲長、負に関連したのは、年齢、体脂肪率、腹部周囲長であった。 45歳未満の層で面積率と正に関連したのは、体重、筋肉量、 BMI、下肢・体幹筋肉量、SMI、頚・胸・腹・臀部周囲長、負に関連したのは無かった。 45歳以上の層で正に関連したのは、体重、筋肉量、上下肢・体幹筋肉量、SMI、胸部周囲長、負に関連したのは、年齢、体脂肪率、肥満であった。

【考察】

全年代を通して体重は骨密度に対してプラスに関係していたが、体重増加の要因は脂肪ではなく筋肉量によるものと推察された。また、45歳以上の群になると、44歳以下の群では影響の無か った体脂肪率はマイナスの要素として関係しており、更年期以降の肥満が骨密度低下に与える影響が示唆された。

【倫理的配慮】

本調査で用いたデータは、当施設により企業への出張健康測定、または個人に対する施設内での保健指導により得られたデータ を用いている。企業に対しては測定で得られたデータが将来的に個人を特定しない形で研究等に用いることを事前通達し同意を得た上で測定を実施しており、また個人に対しても施設を利用するに当たり得られた個人情報が予防医療活動研究に利用される旨の包括同意を得ている。

【はじめに、目的】

COVID-19の流行により、これまで可能で あった社会参加や身体機能維持のための活動機会が制限され、身体的・心理的な機能低下が深刻な問題として顕在化している。一方、そのような状況下でも社会活動を行い、身体機能を維持できている者もいる。これまで地域在住高齢者における実情を把握する調査はいくつかなされているものの、COVID-19流行後の社会活動に関連する環境要因について、地域による違いを加味した検討は十分なされていない。そこで本研究では、国内 2地点の地域在住高齢者を対象に、社会活動と環境要因の関連を明らかにすることを目的とした。

【方法】

本研究では地域在住高齢者を対象に無記名式アンケー ト調査を実施した。対象者は、岡山県倉敷市社会福祉協議会または東京都町田市地域包括支援センターを通じて回答に同意を得た通いの場参加者とした。質問紙は基本情報、心理的要因、環境要因から構成した。COVID-19流行後の心理的変化につい て、主観的体力低下・COVID-19感染への不安を尋ね、環境要因として家族構成やLubben Social Network Scale-6への回答を求めた。社会活動の程度は、社会関連性指標を用いて調査した。社会活動と環境要因の関連性は、社会関連性指標スコアを従属変数、基本情報、心理・環境要因を独立変数として、地域別に重回帰分析 (ステップワイズ法)を実施した。

【結果】

アンケート調査の結果、岡山県倉敷市52名 (77.9± 7.0歳、女性42名)、東京都町田市93名 (76.9±5.3歳、女性74名)から回答を得た。主観的体力低下を感じた者は倉敷38.5%・町田35.5%、COVID-19への感染の不安を抱える者は50.0%・ 58.1%であった。世帯構成として単身世帯は19.2%・18.3％、二人世帯は48.1%・49.5%、3人以上の世帯は32.7%・32.3%と類似した構成であった。年齢や性別を調整した重回帰分析を実施した結果、両地域に共通して、「困ったときに助けてくれる友人の数」が社会関連性指標スコアと有意に関連した。

【考察・結論】

生活する地域によって高齢者を取り巻く様々な環境が異なることが考えられる。しかし地域が異なっても、支援を得られる友人の数は、COVID-19流行後の社会活動に関連する要因であることが示唆された。

【倫理的配慮】

本研究の目的と、無記名式アンケートで個人情報を含まず、不参加となっても不利益を被らないことを書面を用いて説明し、同意を得たうえで実施した。

【はじめに，目的】

当院は，埼玉県朝霞市にある一般病棟及び回復期病棟77床を有する地域医療の中核病院である．近隣に同法人の介護老人保健施設・居宅介護支援事業所・特別養護老人ホーム・地域包括支援センター（包括）・有料老人ホーム・シニアルームがあり，地域の医療・介護を支えている．今回COVID-19禍において介護予防事業へ参画する機会を得たため，活動内容およびPT参画の意義について考察を加えて報告する．

【方法，結果】

1．介護予防事業の内容

法人内の包括主催の事業である．毎週火曜日8:30～8:45でラジオ体操を実施していたが，2020年4月の緊急事態宣言期間は事業を中止した．参加者の身体機能低下が危惧されたため，包括から当院理学療法士（PT）へ依頼を受け，10月からPT3人が参画した．PT参画後は従来のラジオ体操に加え，利用者の意向を確認し転倒予防を目的とした運動を追加した．3月から健康ノートの配布，希望者に対し身体機能・活動評価を開始し，時間を40分間へ拡大した．内容は，1）包括職員による準備体操・ラジオ体操15分．2）PTによる運動指導5分．3）評価15分である．なお，2021年1月の緊急事態宣言期間は事業を継続した．感染対策は健康チェック表の提出，会場で検温・手指消毒を実施している．

2．PTの介入内容

身体機能・活動評価の結果から，握力（平均）は男性27kg・女性19.8kg，歩行速度（平均）は1.2m/s, Social Frailty Screening Index（平均）は1.2点であり，参加者は身体的フレイル（筋力・歩行速度項目）に非該当，社会的プレフレイルに該当した．Life Space Assessment（LSA）は平均85.9点，IADL低下カットオフ値（56点）以下が4人いた．その4人はShort Physical Performance Batteryにてバランス項目（平均）が1.75点と低下していたため，現在はバランス機能に特化した運動を導入した．また，事業以外での健康増進を目的に健康ノートを導入した．これは，自身の健康増進に興味を持ち，運動習慣化を図る目的にプロフィールシート，評価結果，健康コラム，運動記録シートで構成した独自に作成したノートである．毎回参加者が持参し，PTがコメントを記入している．

3．緊急事態宣言下の参加状況

2020年12月が26人（平均），2021年1月が21人（平均）であり，81％は継続参加している．また参加者に感染者はいない．

【結論】

PTが介護予防事業へ参画する意義として，身体機能・活動の評価から対象者特性を把握し，適切な運動を実践できること，事業以外の運動促進へ介入できることが考えられた．今後の課題は，事業の効果判定を実践することである．COVID-19禍では生活範囲の広さを示すLSAを指標にすることは難しく，地域在住高齢者の健康維持・増進はより一層地域密着型に取り組む必要がある．PTが参画することでより効果的な運動機会を提供し，健康維持・増進へ貢献できる可能性が示唆された．

【倫理的配慮、説明と同意】

本報告にあたり朝霞市の許可を得た．利用者には口頭・書面ににて説明し，同意書にて許可を得た．