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クエリ検索: "神奈川県立保健福祉大学"
1,699件中 1-20の結果を表示しています
  • 学生生活の実際と臨床経験が及ぼす影響
    鈴木 由美, 島田 葉子
    桐生大学紀要
    2014年 25 巻 57-67
    発行日: 2014年
    公開日: 2020/07/22
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
    臨床経験のある助産師学生が1年課程の助産師養成機関への入学動機,入学準備,及び入学してから直面した事 などを分析し,助産師教育における課題と対応策を検討する目的で5名にインタビューを行った.その結果入学動 機は3つのカテゴリー「夢を追って」「機会を得て」「モデルの存在」で構成された.入学後に直面した事は3つの カテゴリー「久しぶりの勉強」「実習の大変さ」「家族の理解」から構成されていた.臨床経験と実習については2 つのカテゴリー,「実習における強み」「実習における弱み」で「異年齢の学生との相互作用」については, 2つで 「学生同士の世代間相違」「相互作用」であった.  対象者5名は看護師になる時から助産師になる計画をしており,子育て等で一旦進学希望を延長しても経済的な 基盤や家族内の調整などに苦慮していた.また入学後は,現役の学生と相互作用でパソコンスキル等を高め,実習 においては学生になりきろうと努力して学生生活を送っていた.
  • 島田 葉子, 鈴木 由美
    桐生大学紀要
    2014年 25 巻 47-56
    発行日: 2014年
    公開日: 2020/07/22
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
    景気低迷等の社会情勢などから一旦看護職以外の職業を経験し,看護学校に入学する「社会人経験のある学生 (以下 社会人経験者)」の増加が予測される.近年,社会人経験者が助産師教育課程にも入学してくるようになっ た.社会人経験者は入学動機が明確であり,職業経験からコミュニケーション技術が優れている点もあるが,異年 齢の学生や実習における指導者との人間関係などに苦慮している現実がある.看護学生の社会人経験者の研究はあ るが,助産師学生の社会人経験者の研究は皆無であるため,まず看護学生で社会人経験者についての文献レビュー を行い,指導や学生生活についての今後の課題を検討した.先行文献39件の殆どが質的研究で,研究内容は26コー ド,4カテゴリーに分けられた.4カテゴリーは「学生指導」「キャリアデザイン」「学生生活」「新卒看護師」であっ た.社会人経験者には出産育児経験者がおり,子育て後のキャリアデザインについて追究する余地があること,人 間関係について指導者,教員を対象とした研究が少ないことから今後は対象者を変えた社会人経験者に客観的な視点からの研究が期待される.また分析方法としてはグランデッド・セオリーアプローチによるものが期待される.
  • 日本保健福祉学会誌
    2019年 25 巻 2 号 19-22
    発行日: 2019/08/31
    公開日: 2020/05/25
    ジャーナル フリー
  • 保健福祉学の挑戦
    日本保健福祉学会誌
    2018年 24 巻 2 号 1-2
    発行日: 2018/03/30
    公開日: 2018/07/18
    ジャーナル フリー
  • 日本保健福祉学会誌
    2023年 29 巻 2 号 19-21
    発行日: 2023/04/30
    公開日: 2023/11/23
    ジャーナル フリー
  • 長谷川 真澄, 亀井 智子
    老年看護学
    2005年 10 巻 1 号 41-52
    発行日: 2005/11/01
    公開日: 2017/08/01
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は,大腿骨頸部骨折患者のせん妄に関する看護の構造と病棟管理上の課題を明らかにすることである.整形外科病棟看護師長11名を対象に面接調査を行った.インタビューの内容は,(1)大腿骨頸部骨折患者のせん妄をどのようにアセスメントしているか,(2)せん妄の予防および発症時のケアの内容,(3)病棟管理者としての対応やスタッフ教育,(4)せん妄ケアにおいて困っていること,とした.分析は,逐語録から質問項目に沿ってカテゴリー化し,アセスメント,予防ケア,発症時のケアに含まれるカテゴリー間の関係性を検討した.その結果,大腿骨頸部骨折患者のせん妄に関するアセスメントは,せん妄発症の身体因子よりも環境の変化や不動に関連した促進因子に注目して行っていた.また,せん妄の予防ケアは患者の日常性を維持する関わりが多く,発症時のケアはせん妄から二次的に起こすおそれがある転倒・転落,点滴類の自己抜去などの事故防止対策が主体であり,せん妄の身体因子を取り除いたり軽減する援助は少なかった.また,管理上の問題として,せん妄患者の入院期間の延長,ケア環境の不整備,せん妄ケアが標準化されていないことがあげられた.今後は,せん妄の発症要因を系統的にアセスメントし,予防ケアに結びつくようなアセスメント・ツールの開発,ケアの標準化,ケアに必要な人員や環境の根拠を明確にしていく必要性が示唆された.
  • ―Reaction timesを用いた検討―
    上原 一将, 新田 智裕, 東 登志夫, 菅原 憲一
    理学療法学Supplement
    2009年 2008 巻 P3-081
    発行日: 2009年
    公開日: 2009/04/25
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    近年,ミラーニューロンシステムの発見に伴い,他者の運動の観察や模倣などが運動学習に有効であることが報告されている.模倣による運動学習では,運動イメージの想起が重要となり,これを自在に操作及び変換する統御可能性が必要とされ,統御可能性には心的回転の関与が示唆されている.動作提示場面では,観察者と対面となってデモンストレーションすることが多く,この場合,統御可能性すなわち高度な心的回転が要求される可能性がある.本研究は,手の写真を様々な角度に回転させ被検者に提示する課題(Hand Laterality Recognition Task)を用い,手の左右弁別においてどの提示角度が最も心的回転の影響を受けるか検討することとした.

    【方法】
    右利き健常成人15名(男性9名,女性6名,年齢26.4±4.1歳)を対象とした.本研究は,ヘルシンキ宣言に基づいたものであり,被検者に対して十分に説明を行い同意を得て実施した.測定は,PCディスプレイに“右手”,“左手”それぞれの掌側面,背側面の写真を0°,60°,120°,180°,240°,300°に回転させたものを無作為に提示し,“右手”もしくは“左手”と回答するまでのReaction time(RTs)を計測した.RTsはPCにタイムボードをリンクさせ,被験者に“右手”,“左手”に相当するボタンを出来るだけ早く正確に指先で押させた.測定デザインは 2(右手,左手)×2(掌側面,背側面)×6(回転角度)すなわち24回の写真提示を1施行とし,施行間に30秒の休憩を挟み5施行を実施するブロックデザインとした.統計処理は,それぞれの観察角度(0°,60°,120°,180°,240°,300°)のRTsを比較する為にone way ANOVAを用いた.post hoc testは0°を基準としたDunnett法を実施した.なお,有意水準は5%未満とした.
    【結果】
    それぞれの観察角度(0°,60°,120°,180°,240°,300°)を比較したone way ANOVAでは,右手掌側,右手背側,左手掌側,左手背側すべてで有意な結果となった(p<.05).post hoc testの結果から,“右手掌側”,“左手掌側”,“左手背側”では180°で有意にRTsの遅延がみられた(p<.05).右手背側では,180°と240°で有意にRTsの遅延がみられた(p<.05).
    【考察】
    本研究結果から180°及び240°で最も心的回転が要求される事が示唆された.従って,模倣による運動学習の場合,心的回転が強く要求される提示方向,すなわち観察者にとって対面(180°)となる方向からのデモンストレーションは身体における左右弁別の難易度が高まり,運動学習の妨げになる可能性が考えられる.今後,観察及び模倣よる運動学習において課題提示方向の違いと学習における習熟度の関係等を検討していきたい.
  • 渡邊 郁子, 塚原 節子
    日本看護管理学会誌
    2013年 17 巻 1 号 37-47
    発行日: 2013年
    公開日: 2018/12/28
    ジャーナル オープンアクセス

    本研究の目的は,ワークライフバランスに取り組む病院に勤務する看護師の職務満足度を明らかにすることである.多様な勤務形態を導入している4つの一般病院の病棟勤務である女性看護師533人に自己記入式質問紙を配布した.調査内容は,個人属性,生きがい感,職務満足度である.職務満足度の質問紙は,「管理システム」「仕事上の人間関係」「専門職性」「看護師としての自己実現」の4つのスケールを使用した.看護師420人から返却を得,有効回答376人を分析の対象とした(有効回答率70.5%).

    1.多様な勤務形態を選択している人(以下,選択群とする)は66人,多様な勤務形態を選択していない人(以下,未選択群とする)は,310人であった.

    2.選択群は未選択群に比べ,既婚の人や,子供の有る人,雇用形態が非常勤の人が多かった.

    3.選択群は未選択群に比べ,「仕事上の人間関係」,「専門職性」,「看護師としての自己実現」において,有意に得点が低かった.

    4.多様な勤務形態選択群と未選択群では,生きがい感に有意な差はなかった.

    ワークライフバランスに取り組んでいる病院の看護師は,多様な勤務形態選択群と未選択群で職務満足度に差があった.そのため,看護師のワークライフバランス実現に向けて,選択群が職務に満足できる取り組みの必要性が示唆された.また,生きがい感は明らかな差がなかったことから,看護師が求めるワークライフバランスを調査する必要性が示唆された.

  • 髙木 武蔵, 久保 大輔, 鈴木 智高, 菅原 憲一
    理学療法学Supplement
    2020年 47S1 巻 2P3-04
    発行日: 2020年
    公開日: 2021/03/31
    会議録・要旨集 フリー
  • 浅井 直樹, 菅原 憲一
    理学療法学Supplement
    2020年 47S1 巻 2P3-03
    発行日: 2020年
    公開日: 2021/03/31
    会議録・要旨集 フリー
  • 日本保健福祉学会誌
    2021年 27 巻 2 号 18-20
    発行日: 2021/04/30
    公開日: 2022/03/01
    ジャーナル フリー
  • 土田 将之, 柴田 昌和
    理学療法学Supplement
    2014年 2013 巻 1415
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/05/09
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに,目的】人体に多数存在する骨格筋の各々には複数の線維束があり,それらは異なる機能的特徴を持ち,中枢神経制御から独立した働きをすると考えられている。中殿筋の線維束については前部線維,中部線維,後部線維の3つの線維束を持つという報告と,前部線維,後部線維の2つの線維束を持つという報告がある。しかしそれぞれの線維束の境界についての具体的な場所の記述はない。中殿筋は理学療法の治療対象となる機会が多い筋であり,その研究も多くなされている。その研究手法は表面筋電図を用いたものが主流であるが,筋線維束の境界が不明確なため,電極の貼付位置が統一されていない。そこで本研究の目的は ①複数あるといわれる中殿筋の筋線維束の境界を形態的に明らかにすること ②確認した複数の線維束上に,表面筋電電極を貼付するための適切な位置を検討すること ③中殿筋の働きについて,線維束の違いによる機能的特徴という観点から再考することとした。【方法】大学病院において,献体を用い以下の3つの実験を実施した。①中殿筋線維束の境界を観察するために,7体(男3,女4)13肢の中殿筋を剖出し,肉眼にて線維走行の異なる箇所(境界)の有無を観察し,境界に沿って中殿筋を分け,内部構造を観察した。②7体(男4,女3)14肢の中殿筋を取り出し,前部線維と後部線維に分割し,その湿重量を測定し,前後の重量比を算出した。③7体13肢の右下肢の腸脛靭帯と中殿筋,中殿筋と大殿筋の境界位置を腸骨稜上で計測し,腸骨稜長(ASISから腸骨稜を辿りPSISへ至るまでの長さ)の何%の位置にあるかを記録した。その後腸脛靭帯と大殿筋を剥離し,先行文献が示す3つの電極の貼付箇所(A:ASISと大転子を結んだ線上の50%の位置,B:腸骨稜と大転子を結んだ線上の50%の位置,C:腸骨後部と大転子を結んだ線上の33%の位置)にピンを挿し,位置の妥当性を検討した。【倫理的配慮,説明と同意】本研究は
    神奈川県立保健福祉大学
    ならびに神奈川歯科大学倫理委員会の承認を得たうえで行った。【結果】①腸骨稜長の約60%の位置と大転子を結んだ線を境にして,中殿筋は明確な筋線維走行の違いを見せており,この線を境にして中殿筋が前部線維と後部線維に分かれる様子が確認できた。その他の明瞭な境界線は確認されなかった。次に,確認された境界より中殿筋を分け,内部構造を観察したところ,後部線維の停止部が腱組織に移行しており,中殿筋はこの内部腱を境界として構造的に前部線維と後部線維に分かれていることを確認した。②平均重量は前部線維130.1±25.9g,後部線維は100.8±22.0gで,散布図の近似曲線の傾きより前部線維と後部線維の重量比は約10:8であった。③A,Bはともに中殿筋の前部線維上に,Cは後部線維上に位置することが確認できたが,翻転していた大殿筋を起始部に戻すと,Cの位置は大殿筋の線維に覆われてしまうことが確認された。【考察】後部線維の重量比の大きさから,骨盤・下肢の安定性に対する後部線維の役割は,従来考えられているものより大きいと考えた。特に,後部線維の働きが股関節の進展・外転・外旋であることを考えると,ジャンプ後の片脚着地動作などの場面で股関節の屈曲・内転・内旋を制動し,前十字靭帯損傷の危険性を軽減させる要因となっている可能性が考えられた。また電極の貼付位置については,先行文献が示す位置では,Aは腸脛靭帯の上から中殿筋の前部線維の前方筋腹上に位置し,Bは前部線維の後方筋腹上に位置していたが,Cの箇所には大殿筋の筋線維が走行していた。ASISから計測した腸骨稜長の約60%~83%の位置において,大殿筋に覆われていない中殿筋後部線維の走行が確認されたことから,後部線維の筋活動を計測するための,より適切な貼付位置の存在が示唆された。【理学療法学研究としての意義】明確にされていなかった中殿筋線維束の境界を明らかにすることで,表面筋電計を用いた理学療法研究における,研究手法確立の一助となり得ること。
  • 日本年金学会誌
    2019年 38 巻 159-161
    発行日: 2019/04/01
    公開日: 2019/05/18
    ジャーナル オープンアクセス
  • 吉田 直心, 田辺 茂雄, 山口 智史, 菅原 憲一
    理学療法学Supplement
    2011年 2010 巻 PI1-061
    発行日: 2011年
    公開日: 2011/05/26
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    筋収縮からの随意的弛緩は、筋収縮制御と同様に筋機能または各種動作の円滑な遂行にとって重要である。先行研究において、その弛緩制御動態は、単純に運動野の興奮性の減少によって生じるものではなく、様々な入出力の多寡が導く複雑なメカニズムの関与が存在することが知られている。しかし、その詳細は明らかとなっていない。さらに、筋緊張異常等による円滑な収縮弛緩調整が行われない症状に対する随意的筋弛緩の獲得は、神経生理学的メカニズムを考慮に入れた理学療法アプローチが必要となる。そこで本研究では、電気生理学的手法を用いて随意的筋弛緩に関わる上位中枢の制御動態を、一次運動野の興奮性の変化から分析検討した。
    【方法】
    対象は右利きの健常成人12名である(男6名、女6名、年齢27±5.6歳)。運動課題は、右手関節掌屈(橈側手根屈筋:FCR)筋出力によって、最大筋収縮力(MVC)の30%の状態を保持する。その状態から逆ランプ(下降線)の視覚指標に合わせて完全筋弛緩まで行うこととした。課題施行時間は、10秒(slow)と5秒(rapid)の2種類とした。この2種類の課題中にそれぞれ、30%MVCから完全弛緩(0%)いたる下降中の80%減衰時点(slow80%およびrapid80%)と20%減衰時点(slow20%およびrapid20%)で、経頭蓋磁気刺激(TMS)により、FCRと橈側手根伸筋(ECR)の運動誘発電位(MEP)を測定した。control条件は、下降線の80%、20%と同一の筋収縮量で一定に保持した時 (hold80%およびhold20% )のMEPを両筋から測定した。また、FCRおよびECRの背景筋電図量としてTMSの前100msの実効値(RMS)を抽出した。刺激のタイミングは、LabVIEWプログラミングソフトにより制御した。control条件(hold)に対する、課題中のMEPおよびRMSの割合を、それぞれMEP振幅比およびRMS比とした。統計解析は、MEP振幅比およびRMS比に対して、SPSS(ver16.0)を用いて、弛緩速度(slowとrapid)と弛緩強度(80%と20%)の2要因による2元配置分散分析を行い、要因の主効果と要因間の交互作用の有無を求めた。また、主効果が有意であった要因で、対応のあるt検定を行った。なお、有意水準は5%未満とした。
    【説明と同意】
    ヘルシンキ宣言に基づき、実験前に、被験者に実験の目的と手順を十分に説明し、同意書にて同意を得た。なお、本研究は、
    神奈川県立保健福祉大学
    の研究倫理審査委員会で承認された(22-34-001)。
    【結果】
    2元配置分散分析の結果、拮抗筋であるECRのMEP振幅比において、弛緩強度に有意な主効果を認めた(F=23.411、p<0.01)。交互作用は認められなかった(p>0.05)。このため、ECRのMEP振幅比において、80%減衰時点と20%減衰時点の差について対応のあるt検定を行った。その結果、rapid課題(p<0.01)にて20%減衰時点のMEPの方が有意に大きかった。ECRのRMS比では、いずれもわずかに増加する傾向が見られ、主動作筋のFCRでは、slow・rapid課題とも20%減衰時点のMEP振幅比とRMS比が減少する傾向が見られたが、それぞれ主効果、交互作用とも認められなかった。
    【考察】
    一定強度の筋収縮から緩徐に筋弛緩を行っていく過程における皮質運動野の興奮性動態を検討した。その結果、主動作筋を支配する運動野の興奮性は,特異的な変化は見られなかった。一方、拮抗筋に関しては、rapid20%においてECRのMEP振幅比が有意に増加していた。すなわち、比較的ゆっくりとしたスピードで調整的に筋弛緩を増大させていく過程で、さらに、より小さい収縮に至ったところで拮抗筋を支配する皮質運動野の興奮性が増大する結果が得られていた。このことから、筋弛緩時、その拮抗筋を支配する皮質運動野の制御動態に特異的な変化が生じている可能性が示唆された。この結果から、随意的筋弛緩課題の中枢性制御において、筋弛緩の完成に近づくに従って拮抗筋を支配する皮質運動野の興奮性の上昇がその制御過程に重要な役割を果たしている可能性が考えられた。
    【理学療法学研究としての意義】
    筋緊張異常は、拘縮、疼痛、中枢神経障害等により生じ、基本動作や日常生活活動の低下につながる。これらの改善には、随意的に筋弛緩を得ることが必要となる。本研究は、筋弛緩を得るためのメカニズムを検討したものであり,基礎的、臨床的に理学療法にとって有用な知見を得るものである。今回の検討結果から、異常緊張を生じている筋の弛緩に関わる主動作筋への意識的な介入はもとより、拮抗筋の調整過程に対してアプローチが要求されることが明らかとなった。
  • 満崎 雅咲, 坂本 達昭
    栄養学雑誌
    2021年 79 巻 6 号 373-379
    発行日: 2021/12/01
    公開日: 2022/02/08
    ジャーナル フリー

    【目的】給食喫食前の食事量調節の有無と給食の食べ残しの関連を明らかにすることを目的とした。

    【方法】熊本市内の公立中学校(5校)に通う中学2年生673名を対象として,2020年9月に調査を実施した(横断研究)。調査項目は,自己申告による身長と体重,給食の食べ残し,給食喫食前の食事量調節(主食およびおかず),主観的な喫食時間の長さ,体型願望等である。無効回答を除いた559名(男子299名,女子260名)を解析対象とした。給食喫食前の食事量調節と給食の食べ残しとの関連を検討するために,従属変数は給食の食べ残し(いつも全部食べる/残すことがある),独立変数を給食喫食前の食事量調節(ほとんど減らさない/減らすことがある)として,属性,身長別標準体重,主観的な喫食時間の長さ,体型願望等を調整したロジスティック回帰分析を行った。

    【結果】給食喫食前に主食の量を減らすことがある者は(調整オッズ比[95%信頼区間]:男子4.64[1.69~12.72],女子4.18[2.09~8.35]),給食を残すことがある者が多かった。同じく,喫食前におかずの量を減らすことがある者は(男子9.06[3.32~24.76],女子4.12[2.13~8.35]),給食を残すことがある者が多かった。

    【結論】男女共に喫食前に食事量を減らすことがある者は,給食を残す可能性が高いことが示唆された。

  • 古賀 裕子, 岩田 昇
    桐生大学紀要
    2022年 33 巻 57-61
    発行日: 2022年
    公開日: 2023/04/21
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
  • 教育評価準備委員会
    保健師教育
    2023年 7 巻 1 号 59
    発行日: 2023/05/31
    公開日: 2023/06/08
    ジャーナル フリー HTML
  • 井上 好美
    静脈経腸栄養
    2006年 21 巻 4 号 4_23-4_27
    発行日: 2006年
    公開日: 2007/06/01
    ジャーナル フリー
    高齢者医療においては、栄養状態の改善・水分管理が治療効果を高める点で重要な位置を占める。施設からの入院患者が約3割を占める当院は、短期に病状を改善させることに力を注いで来た。施設で健やかに過ごしていただくために、この中で管理栄養士は、問診・身体状況・検査データや病態などから栄養状態を評価し、必要エネルギー量や各栄養素・水分量を考えるだけでなく、限りない個人対応をして、食べる喜びという点でも満足していただけるよう形としては見えないサービスを心がけている。さらに、最近では、施設入所者の高齢化が進み、咀嚼困難・嚥下困難からの栄養状態悪化、褥瘡をともなっての再入院も増えており、施設への増悪化防止につながる栄養情報提供の必要性を痛感している。そのようなことから、管理栄養士として施設との連携・情報提供も行い始めたところである。今回は、そのような中での1症例を報告する。
  • 齋藤 涼平, 石井 慎一郎
    理学療法学Supplement
    2014年 2013 巻 1339
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/05/09
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに,目的】日常生活の中で階段昇降動作は日常生活の範囲を拡大するために重要な動作といえる。一方で,階段昇降動作は,生体力学的負担が大きく高齢者や障害者にとっては難易度が高い動作である,とりわけ,降段動作は昇段動作に比べて,恐怖感や関節の疼痛を訴える患者の割合が多い。公共の場での転倒事故は,降段動作時に多く発生する傾向ある。階段の前で一度立ち止まってからでないと降段できないと訴える患者が多く,人の往来の流れに乗って,歩行から降段動作へスムーズに移行することができないことが,公共の場で降段中に転倒しやすいことの理由の一つではないかと考えられる。先行研究では,年齢や疾患別の比較や,動作条件の段の高さや動作速度を変えての報告があるが,どれも降段最中の報告となり,降段の始めや,歩行から降段の動作推移についての報告は見当たらない。本研究の目的は,歩行から降段動作の際にどのように動作戦略を行い動作の推移を行っているかを明らかにし,なぜ歩行からの降段動作の際に止まってしまうのか,止まらないと困難な理由を力学的に検討することである。そこで,歩行から連続した降段動作と,静止立位からの降段動作を,身体の制御を反映する床反力と,下肢の各関節の関節モーメント,関節パワーについて検討した。【方法】対象は,健常成人12名(男性7名,女性5名,平均年齢25.3歳),運動課題は歩行路の高さ40cm長さ4.0mと,蹴上げ20cm踏面28cmの段差を使用し,歩行路から歩行しての降段動作(以下Dynamic),段差の一歩手前からの降段動作(以下Static)とした。計測は,三次元動作解析装置VICON-612(VICON PEAK社製)と床反力計(AMTI社製)6枚を使用した。被験者の体表面上に貼付した計11個の赤外線反射標点の位置を計測し,解析ソフトDIFFgait,WaveEyesを用いて,課題動作中の床反力2成分(前後,鉛直方向),股・膝・足関節の各伸展・屈曲モーメントと各関節パワーを算出した,解析区間は,段差を降りる歩行路での支持側(1歩目と定義)の初期接地(I.C)から,対側の降段した1段目(2歩目と定義)のつま先離地(T.O)とした。データの抽出は立脚時間と,床反力鉛直方向では各ピーク値を,床反力前後方向では前方・後方成分での積分値とピーク値を,関節モーメント・関節パワーはピーク値を抽出し,1歩目と2歩目のDynamicとStaticで比較した。統計は対応のあるt検定(IBM SPSS ver.20)を用い,有意水準は危険率5%未満とした。【倫理的配慮,説明と同意】本研究はヘルシンキ宣言に従い,対象者には本研究の趣旨やリスク,撤回の自由などを口頭と文書にて十分に説明し,同意が得られた者を対象とした。本研究は,
    神奈川県立保健福祉大学
    研究倫理審査委員会にて承認済みである(承認番号24-14-006)。【結果】1歩目鉛直床反力で,Dynamicの1次ピーク値(667.7N,604.4N)で増大(p<0.05),2次ピーク値(367.4N,396.7N)と3次ピーク値(566.2N,592.4N)で減少(p<0.01)。前後床反力で,Dynamicの後方成分のピーク値(124.7N,55.2N)増大・積分値(30.0,14.3)増大がみられた(p<0.01)。2歩目では,各ピーク値,積分値は有意な差は認められなかった。関節モーメント・関節パワーでは,1歩目初期にDynamicの股関節伸展の正の関節パワー(0.6W,2.9W)の減少(p<0.01),膝関節伸展モーメント(47.8Nm,37.2Nm)と負の関節パワー(-74.6W,-18.9W)の増大(p<0.01)。中期にDynamicの股関節屈曲モーメント(18.3Nm,13.6Nm)と負の関節パワー(-4.6W,-0.7W)の増大(p<0.01),足関節底屈の負の関節パワー(-47.9W,-41.2W)の増大(p<0.05)。後期にDynamicの股関節屈曲モーメント(26.1Nm,23.2Nm)と負の関節パワー(-13.4W,-9.5W)の増大(p<0.05)。【考察】歩行からの降段動作は,歩行中の前方への推進力と重心の上下動のリズムを,降段動作で必要な前下方へと推移する必要がある。DynamicとStatic比較すると歩行中の前方への推進力をDynamicでは立脚初期に膝関節伸展の遠心性活動を用い身体の前方へのブレーキ行うと同時に股関節伸展の求心性活動を減少させ重心上昇を抑制していることが考えられる,中期以降でも前方の推進力を前下方へ制御するため,股関節伸展,足関節底屈の遠心性活動を増加させている。歩行から円滑に降段するためには,歩行中の前方への推進力に対して,立脚初期だけでなく中期以降での前方へのブレーキと同時に下方への制御が重要と考えられる。立ち止まらないと降段することができない一つの理由としては立脚期を通しての前方と下方への遠心性活動での制御が困難と考えられる。【理学療法学研究としての意義】本研究の結果から歩行からの降段動作は,1歩目での立脚期を通しての各関節の遠心性活動が重要であることが考えられた,これらの知見は臨床での降段動作の際に立ち止まってしまう患者の治療の一助となると考える。
  • 経頭蓋磁気刺激を用いた電気生理学的検討
    上原 一将, 東 登志夫, 田辺 茂雄, 菅原 憲一
    理学療法学Supplement
    2010年 2009 巻 Se2-033
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/05/25
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】日常生活の中で2つの運動課題を同時並列的に処理し,二重運動課題(Dual Motor Task;以下,DMT)として動作を遂行しなければならない場面は多い。例えば,「歩行をしながら物を運ぶ」など歩行を担う下肢の運動と上肢課題を同時並列的に制御しなければならない。このような2つの課題を同時に行う場合,一方の課題がもう一方の課題に対して干渉作用を及ぼすことが報告されている。リハビリテーションのゴールとされる日常生活の再獲得には,歩行と上肢課題を同時並列的に制御する能力が要求されるためDMTに関する運動制御機構を解明することは重要である。本研究の目的は「歩行」と「視覚追従を伴う手指把握課題」という2つの課題を同時に実施するDMTを実験パラダイムとし,実験1として一側課題の難易度変化が他課題の運動制御機構に及ぼす影響について経頭蓋磁気刺激(以下,TMS)を用い,一次運動野(以下,M1)の動態を検討した。さらに,実験2として2つの運動課題を同調させたリズムで行った場合の課題間干渉作用についてTMSを用いて検討することとした。
    【方法】対象者は右利き健常成人20名(年齢25.8±4.7歳)。実験1では,トレッドミル(BIODEX社製)上を歩行する課題(第1課題)とし,各被験者の最大歩行速度を計測したのち,最大歩行速度の30%(gait 30%),50%(gait 50%),80%(gait 80%)の異なる3つの歩行速度を設定した。なお,安静立位はcontrol条件として行った。また,もう一方の課題は,第1課題試行中に同時並列的に視覚追従を伴う手指把握課題(第2課題)を行った。なお,手指把握課題は5%MVC,25%MVCの2条件を設定した。手指把握課題は,トレッドミルに設置した歪みセンサーを用い,被験者には画面上にあらかじめ提示されている指標に沿うように応答マーカーを正確に制御するように指示した。さらに,各条件における視覚追従を伴う手指把握課題のパフォーマンス変化を検討するために手指把握課題の誤差を算出した。実験2は,実験1と同様のシステムを用い,至適歩行と手指把握課題が同調する2HzのDMT及び至適歩行と手指把握課題が同調しない0.7HzのDMT,計2条件についてTMSを用い検討した。TMSは各実験ともに磁気刺激装置(Magstim-200)を用い,DMT施行中に刺激を行い,8字コイルにて左M1を刺激し測定を行った。運動誘発電位(以下,MEP)は誘発電位・筋電図検査装置(Neuropack)を用い,手指把握課題の主動作筋となる右第一背側骨間筋(FDI)を中心に手指,前腕,計4筋から記録した。実験終了後,DMT中のMEP振幅値(peak-to-peak)及び手指把握課題の課題誤差値を算出した。MEP振幅値は,被験者間の比較を行うためControl条件で得られた各値を基に標準化し,MEP振幅比を算出した。統計処理は,実験1において5%MVC課題及び25%MVC課題各々で歩行速度3条件におけるMEP振幅比及び課題誤差の変化を比較するためにrepeated-measures ANOVAを行った後,Tukey’s HSD法を行った。実験2では,2Hz及び0.7Hz のDMTにおけるMEP振幅比,課題誤差を比較するためにwilcoxon runk sum検定を行った。なお,有意水準は5%未満とした。
    【説明と同意】ヘルシンキ宣言に基づき,
    神奈川県立保健福祉大学
    研究倫理審査で承認を得て,被験者に十分説明を行い同意書にて同意を得た。
    【結果】実験1:手指把握課題の主動作筋となるDMT中のFDI MEP振幅比は,5%MVC課題においてgait 50%ではgait 30%,gait 80%と比較して相対的に低値となった(F=6.80,p<0.05)。手指把握課題の課題誤差は,歩行3条件ともに有意な変化は認められず一定に保たれていた(F=0.21, p=0.83)。25%MVC課題では,FDI MEP振幅比及び課題誤差に統計学的有意差な変化は認められなかった(FDI MEP振幅比; F=1.50,p=0.22 課題誤差;F=0.35, p=0.78)。
    実験2:2Hz 及び0.7Hz DMTのFDI MEP振幅比及び課題誤差を比較した結果,2Hz DMTのFDI MEP振幅比は0.7Hz DMTよりも低値と(p<0.05)なった。課題誤差に関しては2Hz及び0.7Hz DMT間に有意な変化は認められなかった(p>0.05)。
    【考察】実験1から歩行速度の変化が把握課題を制御するM1の興奮性を変化させることが示唆された。DMT中の手指把握課題のパフォーマンスは歩行速度が変化しても一定に保持されていた。よって,ゆっくりとした歩行(gait 30%),速い歩行(gait 80%)のような努力的な歩行で錐体路細胞の興奮性が高まったのは,手指把握課題のパフォーマンスを一定に保つためのM1の調性的な活動となることが推察される。
    また,実験2から歩行と同調した手指把握課題はM1の興奮性を必要以上に高めることなく課題を遂行することが可能であり,2つの課題が同調することでDMTの課題間干渉作用はみられない可能性が示唆された。
    【理学療法学研究としての意義】本研究は,健常人を対象としたDMT運動制御のモデル研究であり,今後中枢神経疾患のDMTを解析する上で基礎的な指標となる。
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