調節痙攣により屈折が変動，近視化した小児の3症例に対し，調節麻痺下屈折検査を施行，累進屈折力眼鏡を処方し,効果が得られたので報告する．症例1（7歳女児）では，Spot Vision Screener（SVS）を用いることで，調節痙攣発症時の屈折の変動，縮瞳，内斜視の様子を記録することができた．SVSは，調節痙攣の状態と累進屈折力眼鏡装用の効果を判定する方法として有用であった．症例1と3（10歳女児）では心因性の要因もみられた．症例1と2（8歳女児）では経過観察中に累進屈折力眼鏡を自己中断し，調節痙攣の再発がみられたが，再装用により改善した．調節痙攣をきたした小児に対する累進屈折力眼鏡の常用は，過度な調節を抑制し有効であった．

　ハンセン病後遺症による視覚障害者は、手指の変形や感覚障害のためロービジョンケアツールの使用が難しい場合が多い。症例の特性に応じた補装具や生活環境の提案でロービジョンケアを動機づけ、QOLの向上を目的とした。

　視覚障害2～6級（ロービジョン者）26名と、障害等級に該当しないが見え方に不自由を感じる者（視覚困難者）18名に対し、聞き取り調査をし、効果があると思われる補装具の処方や使用の工夫、居住空間の安全確保、日常活動の利便性の獲得を検討した。

　聞き取り調査で羞明はロービジョン者で半数、視覚困難者では約90％が不自由を感じていた。読み書きは介助があるため不自由の訴えは少ないが、食事配膳位置は2～3級で確認が難しくなる。聞き取り後、残存視覚を活用する訓練をおこなった。

　ロービジョンケアで残存視覚を最大限活用する援助をすることにより、高齢化に伴う社会活動の低下を防ぐことが期待できると思われた。

 【目的】近年, 眼科疾患の早期発見・介入に対する眼科検診の有用性から, 眼科スクリーニング検査の普及が進んでいる. しかし神経発達症などの患者には眼科検査が困難な例が多く異常の早期発見が難しい. 他覚的屈折検査機器のSpot^TM Vision Screenerを導入する機関が増加しているが, 障害児・者を対象とした報告はまだ少ない. 本研究は療育外来通院中の障害児・者における当該検査の適応可能性, 有用性を明らかにすることを目的とした. 【方法】2017年10月から2018年9月に本検査が依頼された当センター療育外来通院中の患者を対象に, 臨床的特徴, 検査結果, 眼科的介入等について診療録を用いて後方視的に調査した. 【結果】対象患者134例中, 初回検査の困難例が15例であったが再検査で成功した例もあり計129例に実施できた. 診断は自閉スペクトラム症30例, 注意欠如/多動症28例, 知的能力障害35例などであった. 異常値を呈したのは48例81眼, うち著者らで作成した当センターの紹介基準をこえたのは18例24眼であった. 本検査実施後に眼鏡を新規に作製した8例中4例で視覚反応の改善や集中力向上を認めた. 【結論】本検査は対象患者においても高確率に実施可能であった. 屈折異常や斜視の早期発見により, 発達の阻害因子となりうる視機能異常の早期治療につながると考えられた.