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  • The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine
    2008年 45 巻 2 号 85-108
    発行日: 2008/01/18
    公開日: 2009/10/02
    ジャーナル フリー

     
    内側型変形性膝
    関節症
    の発症危険因子…大森  豪 85

    変形性膝
    関節症
    の治療適応の選択の考え方—ADL とQOL への影響を踏まえて—…池田  浩 89

    変形性膝
    関節症
    の保存療法としてのリハビリテーション…井原 秀俊,石橋 敏郎 94

    変形性膝
    関節症
    (人工関節手術)のクリニカルパスとリハビリテーション…小谷 博信 99

    変形性膝
    関節症
    のクリティカルパスと地域医療の実践…野村 一俊 105
  • 小松 賢一, 高地 義孝, 高地 智子, 丸屋 祥子, 松尾 和香, 木村 博人, 鈴木 貢
    日本顎関節学会雑誌
    1993年 5 巻 1 号 89-100
    発行日: 1993/05/20
    公開日: 2010/08/06
    ジャーナル フリー
    1980年1月から1989年12月までの10年間に弘前大学医学部附属病院歯科口腔外科外来を受診した650名の顎
    関節症
    患者について臨床統計学的な観察を行い, 次のような結論を得た。本症患者は年々増加傾向にあり, 新患総数に占める割合は10年間で平均7.4%であった。性別では男性173人, 女性477人と女性に有意に多かった。年齢別では20歳台が27.2%と最も多く, 次いで10歳台16.6%, 30歳台16.5%と続き, さらに50歳台, 40歳台, 60歳台の順で二峰性を示した。罹患側は片側が85.8%, 両側が14.2%であった。初発症状や主訴は単独症状のことが多く, その症状は疼痛が最も多かった。発症から初診までの期間は57.2%が6カ月未満であった。当科受診前に他科を受診している患者は51.4%であった。初診時症状は複数の症例が多く, 顎関節部痛が70%, 顎関節雑音46.2%, 開口障害42.5%などであった。治療法は薬物療法, スプリント療法, 咬合調整, 抜歯などの歯科的治療法であった。薬物療法とスプリント療法の併用が60%を占めていた。治療成績では, 治癒または軽快が45.1%に見られた他, 治療中止例が53.6%に見られた。
  • 下顎臼歯部歯軸に関する検討
    佐分利 紀彰, 田口 望, 福岡 保芳, 浅井 嗣久, 小谷 久也, 丸山 高広, 仲田 憲司, 金田 敏郎, 峰野 泰久, 桑原 未代子, 岡 達
    日本顎関節学会雑誌
    1989年 1 巻 1 号 183-189
    発行日: 1989/06/30
    公開日: 2010/08/06
    ジャーナル フリー
    名古屋大学医学部口腔外科および同分院歯科口腔外科を受診した女性の若年発症顎
    関節症
    患者37名 (T群) と, 同世代の女性健常者27名 (N群) について, 以下の項目について比較検討した。
    1) 下顎第1大臼歯と下顎第2大臼歯の歯軸のなす角度
    2) 咬合平面に対する下顎第1大臼歯の歯軸の角度
    3) 咬合平面に対する下顎第2大臼歯の歯軸の角度
    4) 下顎下縁平面に対する下顎第1大臼歯の歯軸の角度
    5) 下顎下縁平面に対する下顎第2大臼歯の歯軸の角度
    6) 咬合平面傾斜角
    7) 下顎下縁平面角
    そして, 次の結果を得た。
    1. 咬合平面傾斜角については, T, N群間に有意差は認められなかった。
    2. T群に下顎第2大臼歯が近心傾斜している症例が多く認められた。
    3. T群に下顎下縁平面角の大きな症例が多く認められた。
  • 迫田 隅男, 芝 良祐, 真鍋 敏彦, 陶山 隆, 佐藤 耕一, 錦井 英資
    日本顎関節学会雑誌
    1990年 2 巻 1 号 79-88
    発行日: 1990/06/30
    公開日: 2010/08/06
    ジャーナル フリー
    いわゆる顎
    関節症
    の臨床実態を把握し, 当科で行なった治療の効果について検討するため, 以下の調査を行った。
    調査対象は, 昭和54年1月から昭和63年12月まで当科で顎
    関節症
    と診断された559症例で, うち昭和62年12月までに初診した486例に対しアンケートによる追跡調査を行った。
    結果: 本症患者数が当科の初診患者に占める割合は平均5.8%で, 年々増加傾向にある。年齢別では20歳台が26.1%で最も多く, 50歳台に小さなピークを持つ二峰性を示した。男女比は, 男:女1:2.68と女性に多く発症していた。症状発現から当科受診までの期間は, 1年以上が29.9%で最も多かった。紹介元では歯科が30.9%, 整形外科が31.5%を占めていた。初診時の症状では, 疼痛と開口障害の合併が34.0%で最も多く, 疼痛を含むものが86.4%, 開口障害を含むものが56.7%, 雑音を含むものが45.1%であった。
    治療は全ての症例に保存療法がなされ, 単独療法が42.9%, 二者併用療法が37.6%, 三者以上併用療法が14.5%であった。これらの治療成績は, 治癒あるいは軽快が34.0%, 不変3.9%, 治療中途脱落44.2%, 転医あるいは不明17.9%であった。
    現在の症状についてアンケート調査を行ったが, 回収率は39.9%であった。その結果, 顎運動に全く障害なし41.8%, 時々不自由54.6%, 常時不自由3.6%であった。
  • 永井 太朗, 西田 淳, 依藤 麻紀子, 立岩 俊之, 山本 謙吾
    日本肘関節学会雑誌
    2017年 24 巻 2 号 334-337
    発行日: 2017年
    公開日: 2019/06/05
    ジャーナル フリー

     血友病性

    関節症
    は関節内出血を繰り返し,
    関節症
    性変化を引き起こすが,肘部管症候群を合併した報告は少ない.われわれは,血友病性肘
    関節症
    に肘部管症候群を合併した2例を経験したので報告する.症例は2例とも50歳台男性の血友病A患者で,20年以上前から血友病性肘
    関節症
    と診断されていた.肘部管症候群と診断し,尺骨神経皮下前方移行術を施行した.症例1では
    関節症
    変化に伴う拘縮を認め,術中所見では尺骨神経溝内にガングリオンと骨棘の増成を認めた.症例2では可動域制限は軽度であったが,尺骨神経溝に骨棘の増成を認めた.両例ともに術直後から症状の改善を認めた.血友病性
    関節症
    では肘部管症候群の合併は少ないとされ,渉猟し得た範囲では本邦で1例,海外で7例の報告を認めるのみである.今回の2例から血友病性肘
    関節症
    においては,尺骨神経溝の狭小化や動的因子の残存が肘部管症候群併発のリスクとなることが示唆された.

  • 当真 隆, 岩田 雅裕, 中野 誠
    日本顎関節学会雑誌
    2001年 13 巻 2 号 219-225
    発行日: 2001/08/20
    公開日: 2010/06/28
    ジャーナル フリー
    関節症
    の疫学的研究によると, 一般人においてなんらかの顎
    関節症
    症状を自覚している人の頻度は14~58%で, 他覚的な症状を有する人は41~88%といわれている。また, 顎
    関節症
    症状を訴えていない一般の歯科患者の中にも, 顎
    関節症
    患者は潜在しているものと思われる。
    近年, 患者側の関心度の高まりや, 豊富なマスメディア情報などにより, 顎
    関節症
    を主訴として受診する患者が年々増加している。
    今回われわれは, 1990年1月から1999年12月までの過去10年間に当科を来院し顎
    関節症
    と診断された1, 660症例について, その症型分類, 男女比, 年齢, 年度別推移などについて臨床統計的検討を行い, 知見を得たので報告する。
    全症例の症型分類については, I型19.7%, II型22.3%, III型48.4%, IV型9.2%, その他のもの0.4%でIII型が最も多かった。性別では, 1, 660症例中男性478例, 女性1, 182例で男女比は1: 2.47と女性が圧倒的に多かった。年齢別では20歳台 (26.5%) を中心とした大きなピークと50歳台 (15.4%) を中心とした小さなピークの二峰性分布を示していた。年度別症型推移では, 近年の特徴としてIII型, II型, IV型が増加傾向で, I型, その他のものは横ばい傾向であった。また, 年度別・年齢別推移では特に20歳台, 50歳台が年々増加傾向にあり, その他の年代はここ10年間ほぼ横ばい傾向であった。
  • 1 顎関節症の疾患概念
    栗田 浩, 山田 慎一
    日本顎咬合学会誌 咬み合わせの科学
    2015年 35 巻 3 号 229-232
    発行日: 2015/11/25
    公開日: 2017/02/16
    ジャーナル フリー
    本稿では,顎
    関節症
    の概念を概説した.顎
    関節症
    は,咀嚼筋ならびに顎関節に関連する障害を含んだ包括的な診断名である.咀嚼筋ならびに顎関節の疼痛,関節雑音,顎運動障害を有する患者で,他に鑑別可能な疾患に鑑別されない患者が顎
    関節症
    と診断される.顎
    関節症
    は種々の病態を含んでおり,咀嚼筋痛障害,顎関節痛障害,
    関節円板障害,変形性
    関節症
    などが含まれている.
  • 大竹 悠哉, 内山 勝文, 森谷 光俊, 福島 健介, 高平 尚伸, 髙相 晶士
    東日本整形災害外科学会雑誌
    2018年 30 巻 4 号 562-566
    発行日: 2018年
    公開日: 2019/02/05
    ジャーナル フリー

    下肢動静脈奇形が原因と考えられた変形性股

    関節症
    に対する人工股関節手術の1例を経験した.局所での血流欠損による大腿骨頭壊死症が疑われたが,画像上,壊死所見は認めず,術前診断は変形性股
    関節症
    となった.病理検査でも骨頭に壊死所見は認めず,変形性股
    関節症
    で矛盾しない所見であった.本症例は動静脈奇形を伴う,変形性股
    関節症
    で術中に大量出血した症例であり,1例報告する.

  • 辰巳 佳正, 匠原 悦雄, 細井 栄二, 林 真千子, 湯村 典子, 橋本 多加, 三浦 健司, 川上 哲司, 高崎 真一, 松下 公男, 堀内 敬介, 杉村 正仁
    日本顎関節学会雑誌
    1990年 2 巻 1 号 98-112
    発行日: 1990/06/30
    公開日: 2010/08/06
    ジャーナル フリー
    顎関節, 咀嚼筋などの咀嚼器官の不調を主訴とする顎
    関節症
    患者数は当科においても著明な増加をみている。この2-3年間においては, 全患者の約9-10%を占めていた。
    今回, 我々は, 昭和56年から昭和63年までの8年度間に当科を受診し, 顎
    関節症
    と診断された全患者1408名についての年齢・性別による統計的分析と, 昭和63年1月から6月までの半年間の全顎
    関節症
    患者のうち外傷性を除く108名についての症型分類 (顎関節研究会1987年) を行ない臨床統計的観察を行なった。性別では, 1408例のうち男性393例, 女性1015例と女性に多く, 男女比は約1:2.6であった。年齢別では, 男女ともほぼ相似の分布をしており, 15-19齢の年齢にピークを持つ単峰性の分布であった。
    次に症型分類では, 108例のうち, I型関連が23例 (21%), II型関連が17例 (16%), III型関連のうち関節円板の復位を伴うもの34例 (31%), 復位を伴わないもの32例 (30%), IV型関連が2例 (2%) で, V型関連は1例もみられず, III型関連が最も多かった。
    また, 77%に筋症状がみられ, 84%になんらかの咬合異常が認められた。
    2週間以上治療を継続した88名について, 症型別に治療効果の判定を行なった。
  • 宇野 公男, 土屋 梅佳, 森沢 真知子, 曽田 忠雄
    医療
    1983年 37 巻 3 号 275-280
    発行日: 1983/03/20
    公開日: 2011/10/19
    ジャーナル フリー
    1980年7月から1981年5月までの11ヵ月間における顎
    関節症
    患者47例について, 性別, 年令, 発症の誘因, 臨床症状, 治療法およびその効果などについて臨床的観察を行つた. 層者は女性が多く, 年令は20才代, および30才が多かつた. 初発症状および主訴は, いずれも終痛が最も多く, 次いで開口障害, 関節雑音などであつた. 症状発現から来院までの期間は1~3ヵ月が最も多く, 最短3日, 最長8年であつた. 初診時の症状は終痛が最も多く, 半数の患者が, 獲痛, 開口障害, 雑音, 顎の偏位などの複数の症状が合併していた. 発症の誘因はさまざまであつたが, 誘因の不明なものも少なくなかつた. 治療は顎関節および周囲組織の負担軽減と薬物療法, 咀嚼指導などを行つたが, 症状の完全消失にはいたらず, 治療期間も長期にわたるものも多く, 本症の治療の困難を示していた.
  • 安部 貴大, 依田 哲也, 坂本 一郎, 今井 英樹, 須田 里香, 櫻井 仁亨, 田口 茂和, 今井 謙一郎, 小林 明男, 小村 健
    日本顎関節学会雑誌
    2007年 19 巻 2 号 185-189
    発行日: 2007/08/20
    公開日: 2010/06/28
    ジャーナル フリー
    関節症
    の疾患概念は十分に理解していても鑑別診断に苦慮する症例がある。本研究では医師・歯科医師が顎
    関節症
    の疾患概念をどのようにして捉えているか, また, どのような疾患との鑑別に苦慮しているかの実態を調査した。2000年から2004年までの5年間に埼玉医科大学病院歯科口腔外科を受診した患者12, 518名, および2004年に東京医科歯科大学歯学部附属病院口腔外科外来を受診した患者4, 964名の合計17, 482名のなかから, 紹介医が診断名を顎
    関節症
    と明記した紹介状を持参した患者を対象として, その疾患が実際に顎
    関節症
    であったか, それがどのような疾患であったか検討した。顎
    関節症
    の紹介患者は埼玉医科大学で225名, 東京医科歯科大学で134名, 合計359名であった。このうち顎
    関節症
    以外であった患者は39名で, そのうち, 外傷性顎関節炎や顎関節脱臼などの顎
    関節症
    以外の顎関節疾患は8例, 歯および歯周疾患や精神神経学的疾患, あるいは身体表現性障害などの顎関節疾患以外の疾患と確定診断された症例は31例であった。
  • 藤田 昌樹, 中西 洋一, 重松 信昭
    肺癌
    1992年 32 巻 3 号 415-419
    発行日: 1992/04/20
    公開日: 2011/08/10
    ジャーナル フリー
    肥大性肺性骨
    関節症
    (hypertrophic pulmonary osteoarthropathy以下HPOと略す) は成因不明の, 肺癌に多く合併する症候群である.HPOの成因を考察するうえで興味深い症例を経験したので報告する.
    肺腺癌の49才男性が, 両側下肢関節痛を訴え, 検査の結果HPOと診断された.関節痛は, 化学療法および原発巣のみの放射線療法により腫瘍が縮小しても, なお持続していた.しかし, 縦隔へ放射線照射を追加したところ関節痛は著明に改善した.治療前後にプロスタグランジン, ホルモン, CEAを測定しており, これらのデータおよび臨床経過より, 肺癌縦隔病変がHPOに関与している可能性が推測された.
  • 第2報 疫学調査について
    成田 幸憲, 栗田 賢一, 石井 拓男, 外山 正彦, 小木 信美, 神野 洋輔, 湯浅 秀道, 河合 幹, 中垣 晴男
    日本顎関節学会雑誌
    1992年 4 巻 1 号 26-36
    発行日: 1992/05/15
    公開日: 2010/08/06
    ジャーナル フリー
    我々は一般歯科検診に付随して顎関節機能の状態および機能障害と日常生活への支障との関係についての検診を行った。検診項目は簡便を旨として, 最大開口域, 顎関節雑音, 顎関節部圧痛, 顎関節機能痛, 筋肉部圧痛の5項目の臨床症状の有無とそれらによる日常生活への支障の有無の問診とした。検診対象は18歳から60歳までの成人男女3348名で平均年齢35.2歳, 男女比は4.7:1であった。何らかの機能異常が認められたのは全体の20.5%に当たる686名で, 日常生活に支障がある者は40名 (1.2%) であった。5項目の臨床症状の出現率では顎関節雑音が最も高率 (15.3%) で, 痛みに関した症状の出現率は低かった。しかし, 日常生活への支障を感ずる臨床症状としては痛みに関するものがほとんどを占め, 雑音による訴えは一番少なかった。また, 日常生活への支障を訴たのは明らかに女性が多く, それも18-19歳と20歳代に強い傾向が認められた。顎関節機能の状態を障害の程度によって6段階に分類して評価したところ, 60歳の女性における平均障害度が一番高く, また障害度が高くなればなる程日常生活への支障度も高くなることが確認された。
  • 柴田 考典
    日本顎関節学会雑誌
    2012年 24 巻 1 号 3-16
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/08/29
    ジャーナル フリー
    関節症
    の症型分類などについての再検討が求められている現状において,日本顎関節学会の「顎
    関節症
    診療に関するガイドライン」がどのような経過で決定されたのかを正確に記録・総括しておくことが,今後予想される改訂のための基礎資料となると考える。
    そこで,顎関節研究会における「顎
    関節症
    に関する小委員会」(1984.12.15~1986.4.21),任意団体日本顎関節学会の学術委員会のなかに設けられた「病名検討委員会」(1991.1.1~1995.12.31),および「顎
    関節症
    診断法検討委員会」(1995.12.15~2001.7.2) の委員会構成,会議資料,会議録,幹事会記録ないし評議員会・理事会議事録を時系列に整理し要約した。最後に「顎
    関節症
    診療に関するガイドライン」の成り立ちを,残存する記録から明らかにした。
  • 坂本 一郎, 依田 哲也, 塚原 宏泰, 森田 伸, 宮村 壽一, 榎本 昭二
    日本顎関節学会雑誌
    1995年 7 巻 1 号 32-44
    発行日: 1995/05/20
    公開日: 2010/08/06
    ジャーナル フリー
    当科を受診し顎
    関節症
    と診断された患者で初診時にCMIテストを施行した121例に対して, CMIの結果と顎
    関節症
    症型分類とを比較検討した。
    関節症
    症型別のCMIの結果では深町の判定法によるIII・IV領域の割合は, 顎
    関節症
    I型が32例中12例 (37.5%) と最も高く, 他の顎
    関節症
    症型 (IIからIV型) よりも危険率5%で有意に高かった。次いでIV型6例中2例 (33.3%), 以下II型 (24.0%), III型 (15.5%) の順であった。
    CMIプロフィールにおいても顎
    関節症
    I型次いでIV型がその他の症型よりも多くの項目で高かった。
    回答数による評価においても顎
    関節症
    I型とIV型にその値の大きい傾向がみられた。
    以上の結果より, 顎
    関節症
    I型とIV型には心理的要因の関与が高いと考えられ, 治療に際しては特に心身医学的アプローチが必要な症例も多いと考えられた。
  • 荒木 久生, 宮岡 義尚, 申 基〓, 宮田 隆
    日本顎関節学会雑誌
    1996年 8 巻 1 号 118-129
    発行日: 1996/05/20
    公開日: 2010/08/06
    ジャーナル フリー
    若年発症顎
    関節症
    に対するスプリント治療の効果を, 経時的に臨床症状から検討した。被験者は12歳から18歳の男女30名である。そして以下の結果と成績を得た。
    (1) 初診時診査結果 1) 主訴は疼痛が21例 (70.0%) で最も多く, 関節雑音や開口障害は少なかった。2) 主訴を自覚してから3か月以内に来院した症例が全体の76.6%であった。3) 疼痛, 関節雑音および開口障害の3症状を合併した被験者が13例 (43.4%) で最も多かった。4) 症型分類別頻度は, III型が19例 (63.3%) と最も多く, ついでII型, I型そしてI+II型の順であった。
    (2) 治療成績 1) スプリント治療の効果を症状改善率で検討したところ, 疼痛は10週にかけて急激に改善し, 顎関節疼痛は18週で, 咀嚼筋疼痛は14週で全被験者の疼痛が改善した。2) 関節雑音は, なだらかな改善傾向を示し, 24週においても3例は関節雑音が改善しなかった。3) 開口障害の22例は10週で82.5%が, そして14週では全被験者で改善した。4) 平均改善期間は開口障害が5.6±4.1週, 疼痛が7.2±4.2週, そして関節雑音が12.2±8.3週であり, 開口障害が疼痛および関節雑音と比較して統計学的に有意であった (p<0.05)。5) 初診時に複数症状を呈した被験者では, 関節雑音と開口障害の改善期間が長くなる傾向が認められた。6) III型がII型と比較して疼痛の改善期間が長くなる傾向が認められた。
  • 巣山 達, 永井 格, 仲屋 正樹, 小田島 哲世
    日本顎関節学会雑誌
    1995年 7 巻 2 号 309-316
    発行日: 1995/09/20
    公開日: 2010/08/06
    ジャーナル フリー
    今回, われわれは, 強い筋症状を呈したI型の顎
    関節症
    患者10名に中枢性筋弛緩剤の一つであるAfloqualone (Arofuto®) 単独投与を行い, 臨床的ならびに筋電図学的な変化を経時的に観察した。効果判定基準は, Afloqualone (Arofuto®) 投与1週間以内に症状の完全消失をみたものを著効, 2週間以内に症状の改善をみたものを有効, 2週間経過しても症状に変化がないか増悪したものを無効とした。臨床的観察項目は, 顎関節部, 咀嚼筋および頸部周囲筋の運動時痛, 圧痛の有無, 副作用の有無などについて行い, 投与1週目, 2週目効果判定を行った。筋電図学的観察では, 筋電図の誘導を咬筋, 側頭筋前腹より表面電極を用いて左右それぞれにつき行い, 緊張性頸反射時の振幅に関し, 投与1週目, 2週目の比較検討を行った。
    その結果, 臨床的症状の改善とともに筋電図学的にも筋活動量の有意な改善が認められ, 臨床的な改善傾向を客観的に示す結果となった。また, 10例中8例では2週間の投与期間中に症状の改善が得られ (有効率80%), 本剤は咀嚼筋異常を主病変とする顎
    関節症
    の治療薬として, その高い安全性とあいまって, 有用な薬剤と思われた。
  • 平澤 純子, 石井 昌子, 黒田 敬之, 藤崎 臣弘, 坂本 光徳, 加藤 嘉之
    日本顎関節学会雑誌
    1995年 7 巻 2 号 385-394
    発行日: 1995/09/20
    公開日: 2010/08/06
    ジャーナル フリー
    一般集団における顎
    関節症
    の発現頻度に関する報告は必ずしも多くない。本研究は青年期女子の間で顎
    関節症
    が既往を含め, どの程度の頻度でみられ, それらの頻度が咬合状態とどのような関連があるかを明らかにする目的で着手した。調査は, 18歳から23歳までの女子大学生301人 (平均年齢18.8歳) を対象に行った。アンケートにより,
    関節症
    状を含む19項目について調査した。次に問診および触診により, 顎関節部における主要症状の有無を診査した。すなわち, 顎関節痛, 開口障害および関節雑音の3症状のいずれかの症状が認められるものを有症者, 既往のあるものを潜在的有症者, これら二つをあわせたものを全有症者として取り扱った。さらに口腔内診査により咬合状態の分類を行いこれらの結果を顎
    関節症
    状の有無との関係から比較検討した。結果は以下のとおりであった。
    1) 正常者は55.4%, 全有症者は44.5%であった。2) 症状の内訳では雑音が90.2%と最も多く疹痛30.6%, 開閉口障害21.6%であった。3) Angle分類における全有症者率に有意差は認められなかった。4) 不正咬合の分類における全有症者率に5%の危険率で有意差を認めた項目は叢生であった。5) 習慣, 習癖等に対する質問に関しては有症者群と正常者群の問に5%の危険率で有意差の認められた項目は, 「噛みにくい側がある」および「頬づえをつく癖がある」であった。
  • 砂川 敏博, 砂川 元, 神農 悦輝, 新垣 敬一, 花城 国英, 金城 真, 比嘉 努
    日本顎関節学会雑誌
    2005年 17 巻 2 号 141-145
    発行日: 2005/08/20
    公開日: 2010/06/28
    ジャーナル フリー
    今回われわれは, 近年増加傾向にあるといわれている小児の顎
    関節症
    患者について, 当科における現況を臨床統計的に調査し検討を加えたので報告する。
    対象は, 平成9年1月から平成14年12月までの6年間に当科を受診した顎
    関節症
    患者1, 053例のうち小児 (15歳以下) 97例 (男児20例, 女児77例) である。調査項目は, 15歳以下97例にっいて, 1. 来院数の年度別推移, 2. 男女別の年齢分布, 3. 症型別分布, 4. 治療および治療経過について診療録をもとにretrospectiveに調査した。
    来院数の年度別推移については経時的に若干の増加傾向 (7.5~11.8%) がみられた。男女別の年齢分布について, 最年少生後20日, 最年長15歳でありほとんどの年代で女児が多く (平均男女比1: 4), 14歳をピークに15歳, 13歳の順に多く認められた。症型別分布については, IIIa型が38例と最も多く, 次いでIIIb型26例, II型17例, I型15例, IV型1例の順に多かった。治療内容では, 生活指導や咀嚼指導に開口訓練を加えた理学療法のみの治療が最も多く (76例/78.4%), 次いでそれにスプリント療法を加えた治療が17例 (17.5%), パンピングを行った患者は4例 (4.1%) であった。治療経過については, 97例中74例 (76.3%) に改善がみられた。改善症例の治療期間については1か月以内が多かった。
  • 青木 一郎, 後藤 康之, 野村 岳嗣, 水谷 英樹, 田口 望, 上田 実, 金田 敏郎, 峰野 泰久, 桑原 未代子
    日本顎関節学会雑誌
    1991年 3 巻 2 号 236-242
    発行日: 1991/11/25
    公開日: 2010/08/06
    ジャーナル フリー
    近年, 顎
    関節症
    患者の低年齢化が顕著であり, 当科での発症年齢が15歳以下の若年者症例を見ると, 明らかな増加傾向を認める。若年発症顎
    関節症は顎関節症
    分類III型が多く, 従って咬合および下顎運動の異常に起因する症例が多いと考えられる。そこでわれわれは1989年に受診した発症年齢15歳以下で歯冠補綴を受けていない女性の顎
    関節症
    患者25名について模型分析を行い, 同年代健常者と比較し報告した。
    対象患者は発症平均年齢13.0歳, 当科受診平均年齢14.3歳であり, 歯齢IIIC-IVAであった。模型分析は1) 上下顎正中線の不一致の有無2) over bite, over jetの量3) Spee弯曲の程度4) 咬合の不正部位5) 歯列弓周長, 歯冠近遠心幅径の総和6) 歯列弓長・幅径7) 歯槽基底長・幅径8) discrepancyの有無9) 上下顎第1大臼歯近遠心的咬合関係について検討した。その結果, 疾患群では, over biteの量, Spee弯曲の程度, 咬合の不正部位, 上顎の歯槽基底長径に関して対照群と差が認められた。
    これらの事から, 咬合完成期にあたる若年者症例における咬合の不調和は, 筋の緊張促進, 下顎の後退位, および異常な顎運動等を引き起こす事が考えられ, 顎
    関節症
    を発症する誘因となる事が疑われた。
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