本稿では，１人あたり実質GDPと1人あたり砂糖消費量の関係について，多国間パネルデータ及び日本の時系列データを使用して分析を行った．世界的には生活習慣病予防から砂糖摂取量を抑制するため加糖飲料への課税などが議論されている．しかしながら，日本の砂糖消費量は制限が課されなくとも1980年代から低下に転じており，必ずしも世界の潮流にあてはまっていない．所得水準と砂糖消費量に関する世界的な傾向を把握することは，砂糖に関する人類の共通の嗜好を把握するための一つの基礎知識になろう．分析結果は以下３点のとおりである．第１に世界的な傾向は，砂糖消費量は所得増加に伴い漸増し，減少に転じるわけではない．第２に，1992年以降の先進国では必ずしも所得の増加に伴い砂糖消費量が増加を続ける傾向が変化しつつある可能性がある．第３に，日本の砂糖消費量は減少しているが，必ずしも所得に要因があるとはいえない．今後こうした研究が進展し，健康に適切な砂糖消費量の実現に貢献する議論が活発化することが期待される．

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本研究では日本の大学生を対象に不健康食品への課税や健康食品への補助金といった健康政策に対し，パーソナリティ特性が与える影響について検討した．その結果から示されたことは以下三点である．第一に，食品の摂取習慣は，運動習慣と共に勤勉性を中心としたパーソナリティ特性が影響を与えていることである．第二に，健康食品摂取意欲は勤勉性等が影響している一方，不健康食品への摂取抑制へはパーソナリティ特性が影響しないことである．第三に，健康食品への補助金については勤勉性や外向性の高い者の購買頻度を高める一方，不健康食品への課税に対する購入頻度低下はパーソナリティ特性は関係ない．より精緻な情報については今後の研究の伸展を待つ必要があるが，本研究で得られた結果は日本における今後の健康政策の企画立案時に示唆を与えるものと考えられる．

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生産年齢人口において自殺は主要な死因となっており，リスクの高い個人を発見して自殺を未然に防ぐ ことは倫理的な側面からも，経済的な側面からも，これからの経営において強く求められることである． 自殺したいという思考や自殺の具体的な計画を含む希死念慮は，自殺に最も密接に結びつくリスク要因の 一つである．その一方，日常的なネガティブ体験から「死にたい」という思考が連想される場合もある． 先行研究では死が連想されやすい傾向には個人差があることが示唆されており，さらにその個人差は決定 論的信念によって左右される可能性があるが，これを実証した研究は行われていない．そこで，本研究で は，ネガティブな思考や体験から死に関する思考が連想されてしまう傾向を計測する質問紙尺度である死 連想傾向尺度を開発した．さらに，縦断調査により，決定論的信念が3カ月後の死連想傾向の増加を予測 することが示された．本研究により，決定論的信念が死に関わる思考を増加させるリスク要因である可能 性が新たに示された．このような個人差の計測を行うことで早期に自殺リスクを発見し，ケアしていく方 法は企業や官公庁におけるメンタルヘルスの問題にも応用可能であると考えられる．

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