国際P2M学会誌

表紙

原稿種別: 表紙
2013 年 7 巻 2 号 p. Cover1-
発行日: 2013/02/25
公開日: 2017/05/25

DOIhttps://doi.org/10.20702/iappmjour.7.2_Cover1

ジャーナルオープンアクセス

PDF形式でダウンロード (33592K)
目次

原稿種別: 表紙
2013 年 7 巻 2 号 p. Cover2-
発行日: 2013/02/25
公開日: 2017/05/25

DOIhttps://doi.org/10.20702/iappmjour.7.2_Cover2

ジャーナルオープンアクセス

PDF形式でダウンロード (33592K)
CONTENTS

原稿種別: 目次
2013 年 7 巻 2 号 p. Toc1-
発行日: 2013/02/25
公開日: 2017/05/25

DOIhttps://doi.org/10.20702/iappmjour.7.2_Toc1

ジャーナルオープンアクセス

PDF形式でダウンロード (34K)
P2M視点による次世代ビジネスモデル : 先端的変革を促進する総合商社のクロスインテグレーション効果

小原重信

原稿種別: 本文
2013 年 7 巻 2 号 p. 1-20
発行日: 2013/02/25
公開日: 2017/05/25

DOIhttps://doi.org/10.20702/iappmjour.7.2_1

ジャーナルオープンアクセス

抄録を表示する抄録を非表示にする

経済逆境の中でも多数の独創企業が高業績を誇る。その共通属性を探ると持続的努力による次世代ビジネスモデルが浮上し、その実績は進化形跡により追証される。本論では主に綜合商社の歴史的モデルを調査し、モデルリニューアルにP2M視点を適用して、その価値創造機構と要素を分析する。その結果、13のクロスインテグレーション重要要素が、組織全体の設計、行動、効果に検出された。特にその相乗効果は、事業創造、組織活性化、財務指標に及び業績向上に対する教示が大きい。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (2343K)
P2M知財マネジメント適用によるコンソーシアム成果の有効活用 : 公的資金を投入した研究開発コンソーシアムの研究成果を有効活用するために

新井信昭, 亀山秀雄

原稿種別: 本文
2013 年 7 巻 2 号 p. 21-37
発行日: 2013/02/25
公開日: 2017/05/25

DOIhttps://doi.org/10.20702/iappmjour.7.2_21

ジャーナルオープンアクセス

抄録を表示する抄録を非表示にする

オープン・イノベーションが望まれる今日、大学や公的研究機関等における研究開発の形態として研究開発コンソーシアムがある。研究成果を事業化するためには、研究開発前後の知的財産の扱いが一つのポイントとなる。本論文では、コンソーシアムを構成する各個別企業の活動をプロジェクトと、また、そこから展開した連合活動をプログラムとして捉えるとともに、P2M(Project & Program Management)理論と知財マネジメントを融合させた「P2M知財マネジメント」を紹介し、これを用いることによる、研究開発成果の有効活用を提唱する。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (2107K)
製品イノベーションのためのP2M : 事業ライフサイクルを通した製品イノベーション手法

加藤智之, 西田絢子, 越島一郎, 梅田富雄

原稿種別: 本文
2013 年 7 巻 2 号 p. 39-51
発行日: 2013/02/25
公開日: 2017/05/25

DOIhttps://doi.org/10.20702/iappmjour.7.2_39

ジャーナルオープンアクセス

抄録を表示する抄録を非表示にする

製造業では製品のモジュール化、CAE等の発展により新製品の開発が高速化している。このような状況の中では製品イノベーションが大変重要であり、既存製品との差異を顧客価値として生み出さなければならない。市販された革新的な製品の多くは既知のテクノロジーの組み合わせを基盤として創出されている。しかしながら、製品イノベーションを引き起こすためのテクノロジーの組み合わせに関する手法論は未だ提供されていない。そのため本論では、テクノロジーの組み合わせによる製品イノベーションを、進化ゲーム理論を援用して考察することで、イノベーションを引き起こすための手法輪を提供する。更に、Apple社のiPodを事例として提案する手法を説明する。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (1318K)
P2Mのためのリスクマネジメント手法に関する基礎的研究

濱田佑希, 小野斎里, Ngo Hoai DUG, 越島一郎

原稿種別: 本文
2013 年 7 巻 2 号 p. 53-74
発行日: 2013/02/25
公開日: 2017/05/25

DOIhttps://doi.org/10.20702/iappmjour.7.2_53

ジャーナルオープンアクセス

抄録を表示する抄録を非表示にする

プログラムがリスクマネジメントを実施するには、プロジェクトで発生したリスクを把握できなければならない。しかし、既往の研究やP2M標準テキストではプログラムとプロジェクトの関係を考慮したリスクマネジメントに関する記述は少ないのが現状である。このため本論では、理想の遂行計画、あるべき姿の計画、現状の計画の作成プロセスをIDEF0で記述することでリスク対応のプロセスとし、ベースラインの計画との差異をリスクとして認知することで、状況対応する手法を検討したので報告する。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (2110K)
企業における研究開発プロセス手法の考案

和田義明, 亀山秀雄

原稿種別: 本文
2013 年 7 巻 2 号 p. 75-85
発行日: 2013/02/25
公開日: 2017/05/25

DOIhttps://doi.org/10.20702/iappmjour.7.2_75

ジャーナルオープンアクセス

抄録を表示する抄録を非表示にする

厳しい市場環境の中で、技術的な優位性がある商品や新規性のある商品の開発は、企業にとっての重要なイノベーション戦略である。その為の研究開発プロセスについては数々の研究がなされ、各企業で実践されている。ステージ・ゲート法やPACEは、その代表例であり、多数の研究開発テーマから有望なものを絞り込んでいく手法として優れている。一方で、テーマの有望性が見出されずに、消去されてしまう可能性があることが懸念される。そこで、研究開発を後押ししながら、有望なテーマを引き上げる手法として「ブーストゲート(Boost-Gate)」という手法を考案した。このゲートはプラットフォームの一つであり、組織活性化機能が働いている。本稿では、食品会社K社における実践を通してその有効性について報告する。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (1208K)
サステナブルP2Mの展開 : 事業継続のための方法論

西田絢子, 越島一郎, 梅田富雄

原稿種別: 本文
2013 年 7 巻 2 号 p. 87-99
発行日: 2013/02/25
公開日: 2017/05/25

DOIhttps://doi.org/10.20702/iappmjour.7.2_87

ジャーナルオープンアクセス

抄録を表示する抄録を非表示にする

サステナビリティ志向のプロジェクトマネジメントについて、既報[1][2]で提案した持続的改善・改革活動による事業ライフサイクル持続化、標準プロジェクトモデルに基づいた改善プラス改革プロジェクトの創出と捉える統合フレームワークについて、既報の内容が具体的にどのように適用されたかについて新製品開発プロジェクトの事例および製品に発生した不良を低減する改善プロジェクトの事例を取り上げ、分析し、サステナブルP2Mへの展開について、ダイナミック進化型アプローチとして方法論を総括する。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (3451K)
プロジェクトマネジメントから見た産学連携の特質とモデル化

谷口邦彦

原稿種別: 本文
2013 年 7 巻 2 号 p. 101-112
発行日: 2013/02/25
公開日: 2017/05/25

DOIhttps://doi.org/10.20702/iappmjour.7.2_101

ジャーナルオープンアクセス

抄録を表示する抄録を非表示にする

筆者は、これまで「コーディネート活動」「産学協働」「産業化」のステップからなる産学連携活動を「スキーム」「システム」「サービス」からなるP2M Ver.2の3ステージモデルで現すことによって、イノベーション創出に向けて「コーディネート」ステージから「産学協働」ステージ更には「産業化」に向けて連携関係者が「出口価値」の共有化の促進を図れることを提案してきた。本研究では、産学連携を推進する行為主体を「産」「学」に加えて「連携部門」と定義し、プロジェクト・マネジメントの視点からこれら行為主体の特質を明らかにし、これら行為主体の構成員の活動を要素とする連携モデルを提案する。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (1206K)
大学教育における学生フォーミュラ活動へのP2Mの実践

岡崎昭仁

原稿種別: 本文
2013 年 7 巻 2 号 p. 113-127
発行日: 2013/02/25
公開日: 2017/05/25

DOIhttps://doi.org/10.20702/iappmjour.7.2_113

ジャーナルオープンアクセス

抄録を表示する抄録を非表示にする

学生フォーミュ教育プログラム(1)は,学生達にものづくりの総合力を養うべく設立された米国発祥の教育プログラムである.フォーミュラ車両を開発し,コスト・事業プレゼン・設計審査に加えて,走りの総合性能を競う実践的なものであり,企業活動の実践そのものである.これまで,マシンの製作に関する技術面での報告例(2-4)はあるが,運営面にフォーカスした研究事例は少ない.筆者は,この活動をプログラムと捉えて,新たに立ち上げたチームにP2Mを適用して,3Sモデルを活用することで,大会初出場ながら全競技種目を完走させて自動車開発実践を通して実践知教育の場を創成することができた.このプログラム実践事例について報告する.

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (8629K)
会告

原稿種別: 付録等
2013 年 7 巻 2 号 p. 129-130
発行日: 2013/02/25
公開日: 2017/05/25

DOIhttps://doi.org/10.20702/iappmjour.7.2_129

ジャーナルオープンアクセス

PDF形式でダウンロード (97K)
奥付

原稿種別: 付録等
2013 年 7 巻 2 号 p. App1-
発行日: 2013/02/25
公開日: 2017/05/25

DOIhttps://doi.org/10.20702/iappmjour.7.2_App1

ジャーナルオープンアクセス

PDF形式でダウンロード (31K)
裏表紙

原稿種別: 表紙
2013 年 7 巻 2 号 p. Cover3-
発行日: 2013/02/25
公開日: 2017/05/25

DOIhttps://doi.org/10.20702/iappmjour.7.2_Cover3

ジャーナルオープンアクセス

PDF形式でダウンロード (2009K)

J-STAGEへの登録はこちら（無料）