国際P2M学会誌
Online ISSN : 2432-0374
8 巻, 2 号
選択された号の論文の18件中1~18を表示しています
  • 原稿種別: 表紙
    2014 年 8 巻 2 号 p. Cover1-
    発行日: 2014/02/28
    公開日: 2017/05/25
    ジャーナル オープンアクセス
  • 原稿種別: 目次
    2014 年 8 巻 2 号 p. Toc1-
    発行日: 2014/02/28
    公開日: 2017/05/25
    ジャーナル オープンアクセス
  • 原稿種別: 目次
    2014 年 8 巻 2 号 p. Toc2-
    発行日: 2014/02/28
    公開日: 2017/05/25
    ジャーナル オープンアクセス
  • 小原 重信
    原稿種別: 本文
    2014 年 8 巻 2 号 p. 1-25
    発行日: 2014/02/28
    公開日: 2017/05/25
    ジャーナル オープンアクセス
    日本企業の組織風土にはイノベーション停滞を引き起こす革新の悪循環がある。P2M理論では、その仮説に立ち好循環に変える鍵を「統合の基本原則」に教示している。前半ではその妥当性を、世界初の「はやぶさサンプルリターン」プログラムのリーダー語録の経験に認められる共通観から論じる。その成功の実践的プロセスは、創造的統合マネジメントにより、随所で説明可能である。後半では、この革命的なイノベーションの教訓を高業績メーカーにも適用して、開発マネジメントの本質を探る。そのパターンは、成長ドメイン戦略と独創的なビジネスモデルが一体的に展開され、プログラムマネジメントに反映されている。その共通目的は、ハードとソフトシステムを融合し収益力と成長力の強化である。本論は経営戦略、ビジネスモデル、経営財務指標尺度で7社を比較評価し、P2Mアーキテクチャ手法により、一流の付加価値を引きだすプラスダイナミクス機構を明らかにした。
  • 沖浦 文彦
    原稿種別: 本文
    2014 年 8 巻 2 号 p. 27-43
    発行日: 2014/02/28
    公開日: 2017/05/25
    ジャーナル オープンアクセス
    日本がベトナムにて政府開発援助(ODA)を再開し20年以上になり、トップドナーとして幅広い分野にて技術協力、資金協力(借款、無償)などを実施している。本論ではJICAが実施するベトナムにおけるODA事業の現状と課題について、P2Mの枠組み、特に3Sモデルを用いて総論的に整理、分析し課題を抽出することを目的とする。最初にODA事業の特徴をP2Mの観点から整理するとともに、ベトナムにおける協力分野間の関係性の分析をおこなう。更に個別事業における具体問題事例について分析し、ODAの成果が協力終了後も定常的に活用され、サービスとして提供できるようにする(機能するサービスモデルの構築)のための条件と相手国(ベトナム)の問題構造を明らかにするとともに協力検討の枠組みを考察し、今後の課題の抽出をおこなう。
  • 小川 隆雄, 栗原 崇, 伊藤 公紀
    原稿種別: 本文
    2014 年 8 巻 2 号 p. 45-55
    発行日: 2014/02/28
    公開日: 2017/05/25
    ジャーナル オープンアクセス
    第18回気候変動枠組条約締約国会議(COP18)は2012年末に開催され、2020年から新たな枠組みを開始することが合意された。次期枠組みでは途上国の参加が鍵となるが、途上国の削減行動の実効性を高めるために導入されたのがMRV(測定・報告・検証)制度である。MRV制度については2007年から検討されてきたが、具体的な実施方法は未定である。本稿では、MRV制度の検討にはP2M理論によるアプローチが適していると考え、3Sモデルを適用しMRV制度の実行スキームモデルの構築を行った。具体的には、民間主導により世界で広く実施され、MRV制度と共通の構造(PDCAサイクル)を持つISO認証制度を利用することで、途上国にも受け入れが容易でかつ実効性の高い国際枠組み(ISO-MRV)の構築を試みた。
  • 山根 里香
    原稿種別: 本文
    2014 年 8 巻 2 号 p. 57-69
    発行日: 2014/02/28
    公開日: 2017/05/25
    ジャーナル オープンアクセス
    複数種類あるいは複数世代の製品開発プログラムからの組織知を蓄積し、それらを有効に活用する仕組みを構築することで、新規性の高い製品開発への挑戦が可能となる。組織知の蓄積や活用を促す機能として、組織学習がある。製品開発における組織学習は、新しい知識を広く探索する範囲の探求と、既知の知識を再利用する深さの探究が想定される。深さばかりではなく、範囲の探求を可能にするためにも、組織能力、アンラーニング、ダイナミック・ケイパビリティ、コンソーシアムの利用、リーダーシップが重要となる。本研究では、造船業界における新素材採用による製品開発の事例を採り上げ、特にP2Mにおける組織学習の視点の必要性に着目し検証を行う。
  • 中山 政行, 亀山 秀雄
    原稿種別: 本文
    2014 年 8 巻 2 号 p. 71-82
    発行日: 2014/02/28
    公開日: 2017/05/25
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究は、地域創発型プロジェクトを推進するためには、プログラムマネジメントの手法とプラットフォームの形成が必要であり、P2M理論を実践できる人材の育成が重要であることを示した。地域創発型の複数のプロジェクトの連携を図り、地域特有の課題解決を支援するのに必要な3つのプラットフォーム(1)ICT上の地域情報プラットフォーム環境、(2)地域サポートや地域コーディネーターからなる人的プラットフォーム、(3)環境改善という共通目標を設定し、都市部と地域を結ぶとともに、その中で人々の交流と協働を促す環境地域プラットフォームを提案した。
  • 井上 美和夏, 青山 敦
    原稿種別: 本文
    2014 年 8 巻 2 号 p. 83-92
    発行日: 2014/02/28
    公開日: 2017/05/25
    ジャーナル オープンアクセス
    近年、開発現場の多拠点化や国際化等、日本企業は大きな転換期を迎えている。このような変化によって、人材の流動化も促進され、今までのような人を媒介とした知識の蓄積や共有が困難になってきた。そこで、本稿では、組織で知識が共有される条件を、自立的失敗知識活用モデルを用いて明らかにする。本モデルは、共有したい知識を定義し、登録までの手順を明確にする。そしてその知識を、日常利用する設計開発プロセスに組込む。ある製造業に本モデルを適用したところ、共有知識の有用性が増加し、確実に知識が登録され、利用度の向上がみられた。更に、知識の登録実績や利用実績を設計開発プロセスの中で確認することで、特定の人が知識共有を推進することなく、設計開発者が自立的に知識を登録し活用することを確認できた。
  • 加藤 智之, 西田 絢子, 和田 義明, 越島 一郎, 徳丸 宜穂, 梅田 富雄
    原稿種別: 本文
    2014 年 8 巻 2 号 p. 93-107
    発行日: 2014/02/28
    公開日: 2017/05/25
    ジャーナル オープンアクセス
    昨今、経済環境および地球環境は激動しており、製造業においても企業の意思決定は事業継続性に大きな影響を与えている。とりわけ、日本の製造業は欧米企業のイノベーションとアジアの安価な模倣品の間で苦戦しており、これを打破するためのイノベーションは急務である。このため本報では、変化が読めない経済状況において的確な意思決定を適時的に実行するための基礎となるコアプロダクトに着目し、その構築過程と運用に関するフレームワークを提案する。さらに、手法の有効性を事例を以って説明する。
  • 田隈 広紀
    原稿種別: 本文
    2014 年 8 巻 2 号 p. 109-121
    発行日: 2014/02/28
    公開日: 2017/05/25
    ジャーナル オープンアクセス
    P2M理論の標準化とさらなる普及を目的に、P2Mを支援するICTプラットフォームの構築に必要な要件調査を行った。プログラム統合化とコミュニティ形成を促すプラットフォームの要件事項をサーベイし、さらにP2Mの有識者へプラットフォームの利活用に関する聞き取り調査を行った。これらを元にICTを利用したP2M支援プラットフォームの要件事項を考察した。この結果、Web上にプログラムアーキテクチャを共有するコンテンツを構築し、これを軸に各種分析や情報共有を行うサブコンテンツを連動させ、さらにプログラムの進行やメンバの階層に応じた情報登録を可能にする実装イメージが導出された。今後は調査結果を元にプロトタイプ化を行い、要求事項のさらなる具体化を図っていく。
  • 山本 秀男
    原稿種別: 本文
    2014 年 8 巻 2 号 p. 123-133
    発行日: 2014/02/28
    公開日: 2017/05/25
    ジャーナル オープンアクセス
    建設工事などのプロジェクトでは、現実の課題から概念モデルを作成し、システム工学方法論に基づく数値(QCDや財務目標)を指標にしたマネジメントを行っている。しかし、研究開発や新社会システム構築などのイノベーションプログラムは、プログラム開始時点で課題を概念モデル化することが難しいため、既存の手法だけで対応すると、うまくマネジメントできない可能性がある。本論文では、イノベーションの特徴を示し、実務と理論を架橋する観点から、イノベーションプログラムをマネジメントする際の課題を論じている。特に、スキームモデルとサービスモデルにおいては、社会科学の研究アプローチやソフトシステムズ方法論を活用し、実務経験者にとって「腹に落ちる解決策」に導く研究が必要となることを述べる。
  • 濱田 佑希, 越島 一郎, 渡辺 研司
    原稿種別: 本文
    2014 年 8 巻 2 号 p. 135-153
    発行日: 2014/02/28
    公開日: 2017/05/25
    ジャーナル オープンアクセス
    P2Mフレームワークを適用した事業継続では、事業ライフサイクルを複数のプログラム(サブ事業)に分解し、それぞれのプログラムは3Sプロジェクトの連携として段階的に実施される。サブ事業の価値とそれを維持するための定常業務は、サービスプロジェクトによって確定する。従来の事業継続マネジメント手法は、定常状態にあるサブ事業において主ずるリスクへの対応としては十分効果的であると考えるが、事業ライフサイクル全般を対象とするようには考えられておらず、P2Mフレームワークに基づいて新たなBCP手法を考案する必要がある。このため本論では、事業ライフサイクル全般を通して事業継続を果たすための方法論として、定常業務に入った事業に対するリスク管理と定常に至るまで実施されるプログラムにおけるリスク管理を統合化する手法について検討したので報告する。
  • 高橋 正彦, 亀山 秀雄
    原稿種別: 本文
    2014 年 8 巻 2 号 p. 155-168
    発行日: 2014/02/28
    公開日: 2017/05/25
    ジャーナル オープンアクセス
    水道システムは、現代の社会生活に欠くことのできない重要なインフラの一つである。水道施設・設備の健全な維持管理や運転管理には、経験により培われた高いスキルが要求される。一方、近年においてはベテラン職員の大量退職などにより、水道施設・設備の事故対応経験の浅い職員が増えつつあり、将来的な危機管理能力の低下が懸念される。危機管理対策の充実と人材育成への対応は、水道事業者にとって喫緊の課題である。この課題を解決するため、筆者の一人はロールプレイング方式の協調訓練を特徴とする教育訓練システムを開発し、訓練プログラムとして導入・運用され成果を上げている。本システムは、構想段階から、開発、運用、評価に至るまでP2M理論を適用している。
  • 栗原 崇, 伊藤 公紀
    原稿種別: 本文
    2014 年 8 巻 2 号 p. 169-182
    発行日: 2014/02/28
    公開日: 2017/05/25
    ジャーナル オープンアクセス
    環境の複雑性や将来の不確実性が増す中、問題解決に望まれる将来像を描き、中長期的な視点からの戦略立案が重要となっている。数あるP2M方法論研究対象のうち、未来社会を提供するシナリオ研究は十分になされていない。本報では規範型・探索型シナリオ、帰納的・演繹的なアプローチの違いを理論展開し、気候変動問題を例に方法論研究を行った。従来の規範型アプローチ"IPCC型シナリオ"は、非線形因子による前提が真ではなくなった可能性を示した。未来マネジメントには、演繹的アプローチ(探索型)のシナリオ・プランニングが適していることを示した。環境行政向けの未来社会シナリオは、政策決定者に論理的・分析的な思考を与える可能性がある。
  • 岡崎 昭仁, 小栗 康文
    原稿種別: 本文
    2014 年 8 巻 2 号 p. 183-194
    発行日: 2014/02/28
    公開日: 2017/05/25
    ジャーナル オープンアクセス
    前報では、ものつくり教育である学生フォーミュラ活動へP2Mを適用した事例を述べた。「教育再生実行会議-これからの大学教育等の在り方について(第三次提言)」では、グローバル化に対応した教育環境づくりを進める提言がなされている。ものつくり教育においても海外体験をさせることが人材育成の面で必要だと考える。今回、学生フォーミュラ海外大会への参加プログラムを立ち上げてP2Mを適用し、実践した。初めての海外大会参加であるにも関わらず、動的審査種目全てを完走し、総合10位の成績を残すことができた。
  • 原稿種別: 付録等
    2014 年 8 巻 2 号 p. App1-
    発行日: 2014/02/28
    公開日: 2017/05/25
    ジャーナル オープンアクセス
  • 原稿種別: 表紙
    2014 年 8 巻 2 号 p. Cover2-
    発行日: 2014/02/28
    公開日: 2017/05/25
    ジャーナル オープンアクセス
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