基調講演2

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基調講演

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CO2排出が少なく再生可能なエネルギーとしてバイオマスエネルギーが脚光を浴びている。本研究では、バイオマスエネルギーの中でも廃食用油から製造されるバイオディーゼル燃料（Bio Diesel Fuel、以下　BDF）に着目して、三重県いなべ市、伊賀市、埼玉県宮代町の規模および操業方法の異なるBDF製造プラントについてライフサイクルアセスメント（Life Cycle Assessment　以下LCA）手法により評価した。

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　北海道で行った2事例の林地残材集荷・利用システム事業を対象に、集中土場作設、林地残材の収集、チップ製造、チップの積込・運搬、燃焼および林地で作業を行う重機・設備の運搬と作業員の通勤におけるGHG排出量を算出した。また、工場での燃焼までに投入したエネルギー消費量と燃焼により算出されたエネルギーからエネルギー収支比を算出した。事業別に特徴的なGHG排出構造が示され、今後の林地残材の集荷に対する課題や改善点が明らかになった。

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Recently, emphasis has been given on the production of bioethanol from lignocellulosic biomass which is recognized as an alternative to fossil fuels not only to reduce reliance on foreign fuels and improve energy security but also to achieve the environmental benefits. Lignocellulosic bioethanol is produced by different pretreatment and enzymatic hydrolysis processes. This study attempts to evaluate the life cycle of bioethanol produces from rice straw by room temperature (RT)-CaCCO [Calcium Capturing by Carbonation (CO2)] process considering three scenarios to estimate the energy balance, CO2 emission and production cost to find a cost effective and environmentally friendly process. The energy balance, CO2 emission and production cost is found to be dependent on the adopted scenarios. A shift in scenarios reduces the environmental load, production cost and would help to compete with its counterpart (gasoline) and may encourage more investment in this sector.

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中国の牧場における、牛ふん尿を利用したバイオマス発電について、実地調査を行い、以下の三つのシナリオの下で温室効果ガスの排出量を評価した。対象牧場では860頭の牛を飼育しており、40トン/日のふん尿を排出している。 　シナリオ１)従来：外部電力の購入+堆肥化 　シナリオ2)現状：外部電力＋自家発電＋堆肥化 　シナリオ3)将来：外部電力+外部電力 これらのシナリオで温室効果ガス削減効果を定量的に把握した。

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温室効果ガス削減の方策の一つとして、カーボンニュートラルとされるバイオマスエネルギーの導入促進が期待されている。バイオマスエネルギーの利用方法として、輸送用燃料が有望視されており、消費者の燃料購入意識も普及において重要な要素となる。本報告では、バイオ燃料の生産国としても期待されているタイ王国内の一般世帯を対象とした自動車燃料の選択と環境意識についての調査について報告する。

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バイオエタノール利用が温室効果ガス削減に貢献するか否か，また，バイオエタノール生産が収益性を確保できるか否かは，何を原料としてどのようにエタノールを生産するかに依存する．本研究では，現在17のエタノールプラントが稼動しているタイを対象に，生産システムや立地条件，原料といった観点からエタノールプラントを複数のタイプに分類し，環境影響および事業性の比較分析を行う．これにより，今後のエタノール生産への投資のあり方を検討する．

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This paper presents the exergy analysis results for the production of bioethanol from three sugar bio-refineries. The life cycle involves 3 main stages: 1) sugarcane plantation, 2) sugar refinery, and 3) ethanol production. The apparent distinction between each factory is the source of energy utilized to operate the production system i.e. coal, biogas, and bagasse. In general, an energy form with high exergy content is more valuable and desirable than that with low exergy content. In this report, energy analysis is as well conducted for comparison. The aim of this paper is to illustrate how meaningful for exergy analysis. This study also helps accounting for the depletion of natural resources in each case study which can be defined as the difference between renewable and fossil resources.

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エネルギー作物栽培によるバイオエネルギーの生産は温室効果ガス削減の１つの手段として注目されてきたが、特定の国や地域において最終的に削減可能な量についての議論は少ない。本研究では特定の地域に複数のエネルギー作物を導入した場合に削減できる温室効果ガス排出量を_丸1_LCAに基づく温室効果ガス排出量、_丸2_利用できる土地、_丸3_気候条件を基に推定できる方法を構築し、北タイ地域に適用して推定を行う。

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タイとマレーシアを対象地域とし、各国のバイオマス廃棄物（バガス、キャッサバ、Empty Fruit Bunches）の水蒸気ガス化実験を元にプロセス設計を行い、Blue Towerによる電力供給の導入効果を検討する。さらにバイオマス廃棄物の運搬を考慮したバイオマス利活用モデルを構築し、Blue Towerシステムによる地域全体でのCO2削減効果やバイオマス残渣発電によって代替される化石燃料の消費抑制の効果からCDM導入の可能性評価を行う。

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全国各地でバイオマス資源の利活用が活発な現在、その利活用システムの影響や改善点を多様な側面から社会に提示することが求められている。本研究では、地域におけるバイオマス資源の利活用に伴う環境および社会経済的影響をライフサイクルの視点から定量的に明らかにするための、実践的な評価手法を提示している。さらに、提示した手法を用いて、沖縄県宮古島市におけるバイオエタノール事業を、GHG排出量、化石燃料消費量、雇用量の観点から分析・評価している。

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炭素中立と見なされているバイオマスの利活用による温室効果ガスの削減や地域振興が期待される一方で、その利用や開発による負の影響が引き起こされる可能性がある。これらの影響を引き起こすことなく、あるいは最小限にとどめるような持続可能な利活用を図ることが重要であり、この観点からバイオマスの持続的な利活用に関する基準が策定されつつある。ERIA（東アジア・ASEAN経済研究センター）のWorking Group on "Sustainability Assessment of Biomass Utilisation in East Asia"では、東アジア諸国におけるバイオマス利活用の持続性評価指標を、環境・経済・社会の3側面から構築してきた。本発表では、ERIAのバイオマス利活用の持続性指標について紹介する。

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昨今、バイオ燃料の持続可能性指標の議論が進み、定量的な評価手法の需要が高まっている。一方で、アジア各国では、バイオ燃料製造に対する目的が異なる現状がある。本研究では、ERIA（東アジア・ASEAN経済研究センター）のWorking Group on "Sustainability Assessment of Biomass Utilisation in East Asia"が開発した東アジア諸国におけるバイオマス利活用の持続性指標をインド、インドネシア、フィリピン、タイの４地域で試した。このケーススタディでは、バイオマス資源（サトウキビ、キャッサバ、ココナッツ、ヤトロファ等）を利用したバイオ燃料プロジェクトに注目した。

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バイオエタノール生産に関する評価において温室効果ガス、エネルギー消費の観点からの評価は数多く行われているが、生態系システムへの影響を含めたその他の環境問題を含めた議論は十分に行われていない。本研究では環境影響の統合化手法であるLIMEを利用して、未利用の稲わらからのエタノール生産システムについて廃棄物処理、土地利用など生態系システムへの影響を含めた評価を行い、バイオエタノール生産における地球温暖化、資源消費以外の様々な環境問題の影響を包括的に議論する。

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観光ツアーのカーボンフットプリントを導入するために、構成要素である「移動」「宿泊」「食事」「レジャー」のうち「移動」に着目し、観光ツアーで多く利用される「鉄道」「航空」「バス」「船舶」といった旅客輸送機関のCO2排出量原単位を、地域特性や乗客数、運行状況などに応じて整備する。これらを実際のパッケージツアーに適用し、移動方法の違いによるCO2排出量の変化を把握する。

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旅行の環境影響評価では、利用する輸送機関の評価も重要である。輸送機関の一つである鉄道の場合、省エネルギー車両の導入率や乗車効率など線区毎の条件によりかなりの幅があるが、利用する線区毎のCO2排出原単位はないため、全国で単一の値が使われている。ここでは、公表されている各種のデータを用いて、いくつかの分類別のCO2排出原単位の導出を試み、旅行の環境影響評価を行う際の選択の目安を提案する。

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近年旅行者数は増加傾向にあり、旅行産業においてもCO2排出量を削減することが重要である。本研究では、ツアー計画時にCO2排出量を推計する方法を提案する。旅行の構成要素のうち特に宿泊を取り上げる。空調・照明等のエネルギー消費量やアメニティグッズのLCA評価結果を考慮し、ホテルに1泊する際のCO2排出量をあらかじめ算出できる簡易な方法を整備する。また、国内ツアーにその方法を適用し、CO2排出量の小さい旅行の検討を行う。

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近年旅行者数は増加傾向にあり、旅行産業においてもCO2排出量を削減することが重要である。本研究では、ツアー計画時にCO2排出量を推計する方法を提案する。旅行の構成要素のうち特に食事を取り上げる。調理機器の効率と食品の比熱から、調理に必要なCO2排出量を算出できる簡易な方法を整備することで、食事のメニューからあらかじめCO2排出量が推計できる。また、海外ツアーにその方法を適用し、CO2排出量の小さい旅行の検討を行う。

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LCIにおいては、使用時に生じる環境負荷の割合が大きい場合、使用状況によって結果が大きく変化する。そこで、使用段階を含めた各ライフステージにおける入力データやパラメータに関する不確実性がLCI結果に与える影響について一般的な定式化を行い、不確実性検討の重要性の度合いを明らかにする。さらに、交通システムを対象に、使用状況の不確実性を具体的に検討し、それを踏まえた解釈の方法を示す。

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鉄道のルート選定では経済的合理性や環境影響が考慮される必要がある。そこで、地域間高速鉄道整備を対象にLCAを実施し、代替ルート案ごとにライフサイクルCO₂を推計する。その際、鉄道整備に伴う並行輸送機関の輸送量変化もシステム境界に含め比較する。さらに、別途実施された費用便益分析によって得られた経済的便益(Net Benefit: B)の値とELC-CO₂(E)推計結果との関係を視覚的に理解するために、それぞれを軸としたE-Bベクトルでの表現を試みる。

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鉄道やバス、新交通システムなど各種の地域内旅客輸送機関の輸送人kmあたりライフサイクルCO₂排出量を比較評価する手法を開発する。システム境界として、車両の運行および製造、走行路の建設・維持補修を扱う。輸送密度と混雑率によるライフサイクルCO₂を算出することで、運行サービス水準の変化に関する評価が可能となる。

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Well to Wheelでの温室効果ガス排出原単位（WTW－GHG原単位）が国内旅客鉄道以下となる道路運送車両を試作した．車両は空気抵抗の最小化と軽量化を図ったうえで電気推進とした。この結果、市街地～郊外の一般道実用走行で交流端電力消費率29.9Wh/kmを確認、これから算出されるWTW－GHG原単位は13.4g－CO2/km・人と、国内旅客鉄道のGHG原単位（19g－CO2/km・人）を下回ることを確認した。

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現在、「ＩＳＯ２０１２１」というイベントに関する国際規格が作られており、この規格の柱となっているのが「持続可能性」である。これまで多くのイベントにおいて環境・経済側面を考慮した評価は実施されているが、近年の重要な社会問題となっている雇用など社会側面まで含めたイベント評価の事例は少なく、経済・環境・社会面を包括的に考慮した評価が求められている。また、イベント評価のための手法の開発に関する議論はなされているが、確立された手法はない。本研究では、イベント評価のための手法の開発を目的として、各側面のデータベースの作成を実施し、４つのイベントを例に検証を行う。また、評価結果を基にイベントにおける環境効率指標の作成を行う。

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持続可能な社会の実現へ向けスポーツ、会議、音楽フェスティバルなどの各種イベントに対しても環境、経済、社会の３側面から持続可能性の評価を行うことが重要である[1]。本発表ではスポーツイベントを対象として、主催者からの提供データ、実測したデータを用い、(１)環境面では産業連関法を用い資源（化石燃料・鉱物・水)の消費量、CO2排出量などのインベントリー分析を行いこれよりLIME2による環境影響評価を行う[2]。(２)経済面では産業連関法を用い経済波及効果評価を行なう[3]。(３)社会面ではHDI指標を用いた社会影響評価を行なう[4]。以上の環境、経済、社会の３側面からの評価をまとめてイベントの持続可能性を評価する。　　　　 (参考文献）[1] 伊坪・湯：日本LCA学会誌, Vol.5 No.4, p.510. [2] 山口他：第5回日本LCA学会研究発表会要旨集, D2-07,p.204. [3]松永・伊坪：第5回日本LCA学会研究発表会要旨集, C1-07,p.60. [4]湯・伊坪： 日本LCA学会誌, Vol.6 No.4, p.338.

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人口の密集する大都市において大量に消費される製品はその他の地域において生産される部分も大きく、その影響には環境に対する負の側面も大きい。それらの負荷は間接的であるがゆえに大都市の消費者には認識されにくいものとなっている。本研究では、東京都を事例として、廃棄物産業連関分析により、大都市の消費活動がその他の地域に経済面または廃棄物や温暖化ガスの排出、最終処分量といった環境面で与える影響を推計する。

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社会資本整備にLCAを適用する際の評価範囲を設定する考え方として、1)検討する代替案によって変化する要素を漏れなく捉えることを 基本とし、更に、2)各要素のデータや推計・設定値に関する不確実性を考慮し、結果の信頼性を確保する観点から評価範囲を限定する方法を提案した。具体的な交通システム整備事例を対象に、評価範囲によるインベントリ分析結果の違いを不確実性とともに示し、評 価範囲設定の妥当性を検討した。

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国土交通省国土技術政策総合研究所では、土木学会と協力して、社会資本整備へ適用できるLCA手法を研究している。社会資本整備は、構想、設計、施工などの段階毎に意思決定がされ、より公正かつ合理的な整備が行われる。各段階においてLCAを実施するにあたっては、その段階で評価する事項に合わせた精度が要求される。本稿では、各意思決定段階で求められるLCAの精度と環境負荷算定の利便性について考察した。

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国土交通省国土技術政策総合研究では、土木学会と協力して、社会資本整備へ適用できるLCA手法を研究している。本研究で構築した社会資本LCAの理論、建設資材等の環境負荷原単位を用いて、道路構造物の建設に伴い発生する二酸化炭素についてライフサイクルインベントリ（LCI）の試算を行った。本稿では、道路事業において主要な構造物である土工（平面構造）、橋梁、トンネルのLCIについて述べる。

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我が国では、高度経済成長期に急速に整備された社会資本のストックマネジメントが重要な課題となっている。高齢化した社会資本ストックの維持管理、更新は、機能の低下による被害等のリスクを適切に評価し、予算制約・環境制約の下で効率的に実施する必要がある。本研究では、社会資本ストックの効率的な維持管理、更新事業を行うための判断基準の一つとして資することを目的とし、下水道管渠の維持管理、更新事業を対象に、リスク評価及び社会的費用による評価を行った。

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近年の水問題に対する関心の急速な高まりを受けて、水に関する環境情報の見える化が注目されている。ウォーターフットプリントは現在国際規格化に向けた作業が実施されており、規格発行に伴ってその利用は世界的に広まるものと考えられる。LCA研究ではこれまでに産業連関法を活用した評価事例が発表されたが、積み上げ法に基づいた分析は十分実施されていない。本研究では、我が国の主要な穀物で、かつ、相当量の水が投入される稲作を対象に、積み上げ法に基づくウォーターフットプリントを実施することを目的とした。

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近年、日本の家庭部門における温室効果ガスが上昇傾向にある。そのなかで、工業製品に関する評価が中心であったLCAが現在は食や生活に注目した分析に活用されるようになった。しかしながら、生活に欠かせない衣類や洗濯に関する評価は相対的に少ない。現在、衣類や洗剤に関するカーボンフットプリントがみられるものの、これらをシステムとして体系的にとらえた例は少ない。また、衣類に用いられる綿の生産や洗濯には水の消費量が相対的に大きいものと見られるが実際に評価した事例はない。本研究では、衣類の生産、洗剤の消費、洗濯機の利用、廃棄など、衣類に関するライフサイクルをとらえ、かつ、温暖化と水消費に注目した評価を行った。

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水の評価は現在、世界各国の専門家による協議によりISO14046として規格化されようとしており、日本も水消費による環境影響評価を積極的に評価する必要があると考える。水の環境影響評価の問題点として日本のデータベース（2009 小野）は水量、水の種類（雨水、河川水、地下水、回収水）や用途（消費水）の提示はしているが、海外のウォーターフットプリントの評価手法や定義とは隔たりがあることや作物種により直接投入される水量が異なるがデータベースに反映されきれていないといった問題点がある。本研究では上記で述べた問題の解決を目指す。

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水資源は人間の生活において欠かすことのできないものである。人口の増大や産業の発展に伴い、さらに多量の水資源が必要となることが予想され、その需要に見合うだけの水を供給できるかを検討する必要がある。そのため、ある製品を生産するのに必要な水の量としてウォーターフットプリントという概念が提唱されており、今後、この分野の研究はますます重要となると考えられる。本研究では、工業製品のウォーターフットプリントの算出手法を構築することを目的とする。

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人類が生態系サービスを受け続けるため、豊かな生物多様性や文化とともに自然との共生が実現している里山の保全が重要である。里山が失われつつある現代では、市民の里山保全意識をより高め、保全行動を促す情報提供が必要である。情報としての過去の自然体験が里山保全への意識と行動に及ぼす影響を明らかにするため、一般市民にアンケート調査を実施し、自然体験と行動意図の関係を共分散構造分析により検証した。

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本研究では、学校エコ改修を契機とした環境教育の効果の定量的な評価を目的に、学校エコ改修が実施された自治体の児童とその保護者・教職員を対象とし、環境教育を受けた機会や省エネ行動の実践率に関するアンケート調査を実施した。アンケートを分析した結果、学校エコ改修が実施されることで、児童らの省エネ行動の動機として環境教育が占める割合が向上し、CO2排出量は1990年に比べ2050年時点で最大75.3%削減効果が得られる可能性が示唆された。

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千葉県銚子市の農業特産物の例として、ハウス栽培されたメロンを取り上げ、ライフサイクル思考により「カーボンフットプリント：CFP」を算出する環境教育プログラムを作成し、地元の中学生に実践した。本講演では、授業構成や使用したスライドの例を紹介し、教育実践から明らかとなった教育ポイントと効果について発表する。

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中学生に対する今後の地球環境の教育方法を探るために、総合学習の時間を活用して地球環境問題について7回授業を行った。学習プログラムは学校内外での体験学習を主とするものであり、その中の3回は製品のライフサイクルでCO2が排出することを理解させるための購買行動と環境影響、カーボンフットプリントの考え方、かくれたCO2を考える－CO2カードゲームによる学習である。その成果を文化祭で発表してもらった。

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著者らは、ミッシング・リンク仮説に基づき、教育用LCAソフトウェアを用いた環境教育プログラムを開発し、主に高校生を対象として約3年半にわたり試行を繰り返してきた。また本プログラムの実施が、生徒の環境問題に係る責任感や態度、環境配慮行動意図などに与える影響に関して質問紙調査に基づき分析を蓄積してきた。本報告では、高校の教科教育への組み込みを意識した最新の実践結果を含めて、これまでの研究成果を総括した上で、今後について幅広く展望する。

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著者らは学校生活における消費行動に由来するLCCO2を算出する教育用ソフトウェア開発してきた。本研究では、これまで教育現場で実施してきた、本ソフトウェアを用いた環境教育の結果を分析し、教育目的の達成と今後の普及に関する課題を明らかにしている。その上で、これら課題解決に向けて、講義のしやすさ、ライフサイクルの理解のしやすさを念頭に置いたソフトウェア機能の改良を行った。改良策の1つは、LCCO2算出の対象となる個々の消費財の適切なライフサイクル情報の整備である。

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本研究では、ライフサイクル思考に基づいた環境教育用の新しいソフトウェアの開発とその評価を実施した。本ソフトウェアは、先行研究にて開発された環境教育プログラムの実践結果から明らかになった課題の解決を目的としており、主な特徴は(1)授業方略に沿って学習者、教師ともに理解しやすいグラフィカルユーザインタフェースを持つことと、(2)身近な製品の簡易的なライフサイクルフローをアニメーションで表現していることである。

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持続可能な社会の実現に向け環境教育の重要性が高まっている。日常生活の物質消費が環境に与える影響をライフサイクルの観点から学ぶことは、環境教育の重要なテーマの一つである。私たちは、科学的及び社会的に環境問題と関係し、かつ物質消費に深くかかわる電池を題材として取り上げ、ライフサイクル思考を取り入れた環境教育教材を開発した。本発表では、教材の実践後に行ったアンケート調査の分析結果について報告する。

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日本企業のISO14001環境マネジメントシステムの認証取得率は、1996年の4.3％から2008年には74.6％に増加した。企業における環境教育の実施率も同時に伸びている。本研究では、企業において従業員向けに行われる環境に関する教育を「企業内環境教育」とし、これまでの企業内環境教育研究の文献レビュー及び、企業内環境教育の実施状況の把握、そして課題を指摘するものである。

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地球環境問題の関心の広がりを背景として、企業は環境に配慮した活動を行うようになってきている。企業は様々な環境対策を実施しており、省エネラベル、カーボンフットプリントなど、環境配慮製品の効果やデータを定量的に表示する仕組みが着目されている。このように企業が環境対策およびその効果を定量的に示す、すなわち「見える化」する理由は、環境配慮経営をアピールするためである。 しかしながら、企業の施策としての環境の「見える化」による環境対策の取り組みは、必ずしも有効に機能しているとは限らない。 本研究では、「見える化」された環境対策が有効に機能するために「見える化」の在り方を検討することを目的とした。具体的には、「見える化」された広義の環境対策を比較・検討し、現在の「見える化」をより有効的に機能させ、環境改善を促進するために必要な方法および、方向性について提示することを目的とした。

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我々消費者は、行動の選択を行う時に経済的な損得、楽しいか否かなどを考慮して選択を行っている。しかし、近年環境を配慮した行動を実行する人や、普通の行動でも環境を配慮して行動する人が増えていている。しかし、実際の行動がどの程度の環境負荷を伴う行動かという情報はほとんど無いのが現状である。 そこで、環境教育の教材を作成することを目的として、消費者が選択する候補行動のCO2（温室効果ガス）排出量を提示しわかりやすい例示を行うことを実施した。また、大学の授業を通じ、どのような授業の方法が良いか検討を行う。

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持続可能な低炭素社会の実現に向けて、再生可能エネルギーにおいては各特性に応じた最大限の導入・拡大が国際的に喫緊の課題となっている。しかしながら、各技術固有の技術的・経済的・制度的・社会的な障壁により導入計画が進まない事例がみられる。本研究では、全国一般市民を対象としたインターネット調査により、各発電技術のリスク・ベネフィット、今後のわが国での導入意向、立地受容条件等を相対比較し、人々の評価や受容性の現状を明らかにした。

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本研究では、薄膜Si太陽電池の製造プロセスを事例として、スケールアップした時の製造プロセスにおける環境負荷の推計手法について検討した。研究手法として、文献に記載された実験条件を収集し、製造プロセスの主要インベントリのスケールファクタを導出した。導出したスケールファクタを用いて、薄膜Si太陽電池の製造プロセスで生じる環境負荷を算出し、スケール変化による環境負荷への影響について定量的に明確にした。

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京都府における住宅用太陽光発電機の普及に伴う環境負荷発生量を予測する。まずは、太陽光発電機がどのように普及していくのかを、重回帰分析によってシミュレーションし、その予測に基づいて、京都府廃棄物産業連関表(WIO表)を用いたLCA分析を実施する。今回、WIO表を適用することによって、発電効率や再資源化技術などの向上を考慮に入れ、財・サービス・廃棄物・環境負荷を総合的に考慮した解析を試みた。

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本研究では、世界全体のCO2排出量削減を目的とした、太陽電池産業の最適なサプライチェーンについて検討した。各国の電力あたりCO2排出量、日射量、大気温度を用いて、各ステージのCO2排出量を推計した。電力あたりCO2の小さい国で部材や太陽電池を製造し、日射量が大きく、温度が低く、電力あたりCO2の大きい国に太陽電池を導入することで、世界全体で200t以上のCO2排出量を削減できる可能性が示唆された。

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Ecological Footprint (EF) is the top to bottom counterpart of the Life Cycle Assessment, which is now broadly utilized for evaluating environmental load of countries, regions and masses. On the other hand, Human Development Index (HDI) is a broad indicator than GDP to measure level of living standards through life expectancy, education and literacy, and the ability to purchase needed goods and services. Available data of countries indicates that there is a considerable correlation between EF and HDI. In this paper the authors will reveal indicators other than HDI which needed to evaluate sustainable human development, taking EF as the independent determinant.

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