日本保健医療福祉連携教育学会学術誌・保健医療福祉連携

今、IPEの再構築の時、さらに世界へ

朝比奈真由美

2022 年 15 巻 2 号 p. 69
発行日: 2022年
公開日: 2022/11/24

DOIhttps://doi.org/10.32217/jaipe.15.2_69

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専門職連携教育の導入に必要なアウトカム基盤型教育の考え方・カリキュラムの作成

山内かづ代

2022 年 15 巻 2 号 p. 71-77
発行日: 2022年
公開日: 2022/11/24

DOIhttps://doi.org/10.32217/jaipe.15.2_71

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アウトカム基盤型教育とは，教育を終了したときに学生が修得していると期待されることを重視した考え方である。2010年代よりアウトカム基盤型教育は医療専門職教育領域に浸透し，大学などの育成機関がアウトカムを設定，それぞれの学生，研修者を一定の資質・能力（コンピテンシー）を持つ医療専門職として育成するというミッションを実施する組織が増えている。近年，医療専門職カリキュラムへのアウトカム基盤型教育導入のためのアプローチのひとつとして，専門職連携教育にアウトカム基盤型教育を活用することが報告されている。本稿では，専門職連携教育カリキュラムの設計を念頭におき，アウトカム基盤型教育の概略および卒業時までに達成すべき資質・目標の設定，目標を達成するためのカリキュラムの作成について，実践に応用可能な教育理論ならびに文献的考察を交え概説する。

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医学部のモデル・コア・カリキュラムを達成するIPEプログラム導入の例

朝比奈真由美

2022 年 15 巻 2 号 p. 78-81
発行日: 2022年
公開日: 2022/11/24

DOIhttps://doi.org/10.32217/jaipe.15.2_78

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現行の医学教育モデル・コア・カリキュラム（平成28年度改訂版）では，チーム医療に関するコンピテンシーのレベルは，その項目名「チーム医療の実践」に示されている通り“理解”レベルではなく，より高い“実践”レベルが求められていることから，卒業時のゴールとして「他職種学生との協働学習成果あるいは臨床現場における他職種との診療実践」を達成できるカリキュラムが求められていると解釈できる。学習目標達成のためにはIPEを必修の正規カリキュラムとして実施することが必要であり本稿では実行可能性が高いと思われる2つの方法，1）既存のカリキュラムに埋め込んで実施する方法，2）IPE科目を新設する方法について，千葉大学の例を参考として，他大学に導入する時のヒントと共に紹介する。教員はIPEの実施の成功や学生の多職種連携実践を行う能力の獲得のみに目を奪われがちであるが，IPEの真の目的は「患者中心の」「ケアの質の改善」であることを常に心にとめて教育実践を行うことが重要である。

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歯学部のモデル・コア・カリキュラムとIPEカリキュラム設計の実際

片岡竜太

2022 年 15 巻 2 号 p. 82-87
発行日: 2022年
公開日: 2022/11/24

DOIhttps://doi.org/10.32217/jaipe.15.2_82

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超高齢化に伴い疾病構造が急性期医療から回復期医療へと変化し，歯科医師は地域包括ケアシステムにおける多職種連携に口腔の専門家として参加することが社会から求められている。歯学教育モデル・コア・カリキュラムでは，平成28年度の改訂で，多職種連携・多職種協働やチーム医療を具体的にイメージできるカリキュラムが求められている。さらに令和4年度の改訂で，医師と連携するために必要な医学的知識の修得や多職種連携，チーム医療，地域医療に関する経験を伴った学修が強化される予定である。歯学部におけるIPEの導入は進み，2022年度調査では，29校中22校（76%）で，必修で「臨床実習」「実習（シミュレーター）」「演習（PBLなど）」を実施していた。 IPEカリキュラムの導入には様々な障害が予想されるが，選択科目としての導入から始めて，連携する学部の教員間の相互理解を深めれば必修化が比較的スムーズに進むのではないかと考える。

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薬学部のモデル・コアカリキュラムとカリキュラム設計の実際

⻆山香織, 中村敏明, 政田幹夫

2022 年 15 巻 2 号 p. 88-91
発行日: 2022年
公開日: 2022/11/24

DOIhttps://doi.org/10.32217/jaipe.15.2_88

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「薬学教育モデル・コアカリキュラム（平成25年度改訂版）」では，学習成果基盤型教育の考え方のもと，卒業時までに修得されるべき「薬剤師として求められる基本的な資質」として，チーム医療への参画など10の資質を掲げている。また，薬学生が身につけるべき基本的な項目として，チーム医療やコミュニケーションなどが挙げられており，入学後早期から卒業まで，学修を積み重ね醸成していくべきものとされている。本学の多職種連携教育（IPE）カリキュラムは，低学年から高学年にわたる6つの科目から構成されている。カリキュラム構築の過程において，学部間で異なるカリキュラムスケジュールにIPE科目を組み込む難しさ等に直面しながらも，一つ一つ課題を解決してきた。連続したIPEカリキュラムにより自職種の専門性の自覚、プロフェッショナルな思考や信念の養成、他職種との良好な関係性の構築に繋がり，今後の医療を担う人材育成に寄与するものと考える。

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看護学教育のモデル・コア・カリキュラム，指定規則とカリキュラム設計の実際

松井由美子

2022 年 15 巻 2 号 p. 92-97
発行日: 2022年
公開日: 2022/11/24

DOIhttps://doi.org/10.32217/jaipe.15.2_92

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【目的】モデル・コア・カリキュラムの改訂に伴い，大学コアカリキュラムであるIPEプログラムの変更や指定規則に基づくIPEについて看護学科のケースを紹介する。【方法】大学のIPEについて歴史と内容を紹介し，看護学科のモデル・コアカリキュラムの改訂と指定規則に基づくIPEについて看護学科で検討した内容を紹介する。【結果】看護学科で新カリキュラムの内容を検討した結果，導入した新科目について紹介し，現在実施した結果，成果の多い実習科目であったことが報告された。【考察】新カリキュラムは開始され実施されてきている。新カリキュラムに沿って実施しつつ，今後の問題点や改善点について引き続き検討していく。

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理学療法教育モデル・コア・カリキュラムに基づくIPEの実装，指定規則とカリキュラム設計の実際

日髙正巳

2022 年 15 巻 2 号 p. 98-101
発行日: 2022年
公開日: 2022/11/24

DOIhttps://doi.org/10.32217/jaipe.15.2_98

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理学療法士の養成課程では，養成年数や開設母体に関わらず，理学療法士作業療法士養成施設指定規則に基づいた教育が展開されている。2020年から適用された指定規則では，多職種連携についてカリキュラムに盛り込むことが求められており，各養成施設において種々の工夫をしている。リハビリテーションの理念を実現できるようにするためには，多職種連携が不可欠であることは共有しているものの，実際に多職種連携教育を展開していくための課題も多い。IPEを展開していくためには，異なる課程間における履修時期ならびに時間割の調整，総単位数の中でIPEに充当できる単位数の捻出，IPEが展開できる教員の教育スキルの向上などの課題解決を図ることが必要である。今後は，他職種と共通するコンピテンシーを目指して，理学療法教育モデル・コア・カリキュラムの見直しとともに，全ての養成教育現場において教育展開していけるようにすることが重要である。

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作業療法士養成課程における多職種連携教育

－モデル・コア・カリキュラムおよび指定規則との関係から－

鈴木久義

2022 年 15 巻 2 号 p. 102-106
発行日: 2022年
公開日: 2022/11/24

DOIhttps://doi.org/10.32217/jaipe.15.2_102

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本稿では，作業療法士養成課程における多職種連携教育について，モデル・コア・カリキュラムおよび理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則との関係から考察するため，1）作業療法士におけるモデル・コア・カリキュラムと多職種連携の取り扱いを巡る問題点，2）理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則の改正と多職種連携の取り扱い，3）昭和大学保健医療学部のディプロマ・ポリシーと多職種連携への視点，4）昭和大学における多職種連携教育の実際，について概説した。

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社会福祉士養成カリキュラムにおける連携・協働に関わる教育内容：その到達点と今後の課題

新井利民

2022 年 15 巻 2 号 p. 107-110
発行日: 2022年
公開日: 2022/11/24

DOIhttps://doi.org/10.32217/jaipe.15.2_107

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社会福祉士は，その資格創設当初から連携や協働にかかわる教育内容をカリキュラムに盛り込むことが要件とされており，教授すべき関連領域の知識や連携方法に関する内容は増加している。2021（令和３）年度入学生より適用されている新しいカリキュラムでは，従来までの医療や司法領域だけではなく，農業・観光・商工労働分野との連携に関することを教授することが示された。実習で学ぶべきものとして「多職種連携及びチームアプローチの実践的理解」という項目があり，一般社団法人日本ソーシャルワーク教育学校連盟が示すガイドラインには，多職種・多機関の役割を説明することや協働を行う能力の育成を求めている。しかし実際に多職種・多機関と対峙して学ぶ機会を確保するにはさらなる工夫が必要である。社会福祉士養成教育が多職種連携・多機関協働の学びを充実させるには，他の専門職養成教育との連携・協働によって教育方法を開発することが求められている。

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【わが街のIPW】飛騨圏域における持続可能な周産期メンタルヘルスカンファレンスを目指して

布原佳奈

2022 年 15 巻 2 号 p. 111-113
発行日: 2022年
公開日: 2022/11/24

DOIhttps://doi.org/10.32217/jaipe.15.2_111

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【私のIPE体験】慶應義塾大学

尾崎真友, 春田淳志

2022 年 15 巻 2 号 p. 114-115
発行日: 2022年
公開日: 2022/11/24

DOIhttps://doi.org/10.32217/jaipe.15.2_114

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