土木計画学研究・論文集
Online ISSN : 1884-8303
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19 巻
選択された号の論文の105件中101~105を表示しています
  • 清水 哲夫, 飯島 雄一, 屋井 鉄雄
    2002 年 19 巻 p. 839-846
    発行日: 2002/09/30
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
    本論文は, 今後の高速道路合流部におけるAHSサービスの可能性を, 実験を通じて検討することを目的としている. はじめに, サービスを情報提供のみに限定した場合の, 提供方法に関する論点を整理した. 次に, 実交通環境下で簡易な模擬システムによる走行実験を考案し, 首都高の2つのランプ流入部において情報提供の効果を分析した. その結果, 限定的ではあるが, 情報提供による合流部での運転操作や心理的負担を軽減する可能性があることが確認された. 同時に, 実験に参加した被験者の合流部走行支援サービスの評価も高いことも確認された. 最後に以上の成果をとりまとめ, 今後のシステム開発のあり方についての論点を整理した.
  • 高山 純一, 中山 晶一朗, 宇野 伸宏, 飯田 恭敬, 玉元 将裕, 住友 拓哉
    2002 年 19 巻 p. 847-852
    発行日: 2002/09/30
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
    これまでの道路合流部における車両挙動に関する研究では本線走行車が合流車の合流挙動に及ぼす影響のみを考慮しているものが多い. しかし, 実際の合流部では各車両は相互に影響を及ぼして合っており, 特に本線走行車の避走挙動も把握しなくてはならない. そこで, 本研究では, 合流部付近における本線走行車の運転挙動の一つである避走挙動を詳細に分析し, 避走挙動を決定 (意思決定) する要因を, 数量化理論II類により明らかにする. これは, ドライバーの運転メカニズムをモデル化し, 交通の円滑化・安全化を目的とした合流部での交通ミクロシミュレーションモデルの構築を目指す基礎的分析となるものである.
  • 日野 泰雄, 塚口 博司, 東野 隆朗, 竹林 弘晃, 中平 明憲
    2002 年 19 巻 p. 853-859
    発行日: 2002/09/30
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
    交通に起因する環境負荷等の都市交通問題を解決するためには、適切な交通手段分担を実現する必要があり、TDM施策による自動車交通からの転換に対応し得るよう、公共交通システムには多様なサービスが求められる。そのため、本稿では、大阪府堺市において導入されたバス優先システム (公共交通優先システム (PTPS)、車両運行管理システム (MOCS)等) を事例として実施した、システム導入に伴う交通流動の変化やシステム運用状況、さらには地域住民とドライバーの交通行動の変化やシステム導入に対する評価等に関する調査から得た有用な知見を報告するとともに、公共交通システム優先システムによる都市交通問題改善方策を提示した。
  • 鈴木 淳, 中辻 隆, 吾田 洋一, Ranjitkar PRAKASH
    2002 年 19 巻 p. 861-868
    発行日: 2002/09/30
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
    本研究ではRIK-GPSを用いた車10台による追従実験を行い、さまざまな走行パターンを行い、質の高いデータが得られた。これらのデータを使い、グラフ理論を用いて反応時間を半自動的に算出するシステムの構築をした。
    算出された反応時間の解析を行い、走行パターンの変化による反応時間の平均には大きな差がなかったが車群の位置 によって分散、平均ともに反応時間に影響をあたえることを示した。また、反応時間の度数分布形状は正規分布より対数正規分布の方がより適合していることを示した。さらに、車間、速度、加速度、相対速度を用いて反応時間の関係式を作るのは困難であることも示した。
  • 本間 正勝, 宮田 晋
    2002 年 19 巻 p. 869-874
    発行日: 2002/09/30
    公開日: 2010/06/04
    ジャーナル フリー
    本研究は、時差式信号機の安全性向上のために、分かりにくく、危険性のある特定の時差式信号制御を改善するための対策手法を明示し、その対策効果を評価することを目的とした。
    実際の運用面での検討を行った結果、危険性のある時差式信号制御の代替となる信号制御について、実効性のある具体的な対策種別を明示した。東京都内において、危険性のある時差式信号の全廃を目指し、実際にこれらの対策を2ヶ年に渡り計61交差点で実施した。これらの交差点について対策前後の人身事故発生件数について分析を行った結果、対策が事故の減少に寄与することを明らかにした。
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