体育・スポーツ経営学研究
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12 巻, 1 号
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原著論文
  • 藤谷 かおる, 細江 文利
    1996 年 12 巻 1 号 p. 1-10
    発行日: 1996/03/15
    公開日: 2018/01/18
    ジャーナル フリー
    The purpose of this study is two-fold: The first is, from the viewpoint of improving the quality of sports culture, to regulate the attempt at emotional uplift concerning rivalry and conviviality in physical education as a school subject; and what sports mean by considering the concept of conviviality in cases of rivalry. The second is to suggest the possibility of conviviality and the stages of support to realize this in physical education as a school subject. As a result of a theoretical discussion of these points, we came to the following conclusions: 1. The result was that we took closer notice of the competitive effect in sports activities. In this study we defined rivalry as a regular arrangment of superiority or inferiority in sports activities. We further defind conviviality as the goal of activities not only for recognizing each person's individuality but also for making mutual relationships positive. It is important that the aim of physical education as a school subject is a convivial activity which enhances synergistic effects, such as cooperation and encouragement, including the relative effect on rivalry. 2. In education in the future, we must consider a way in which to urge a system of organization that emphasizes the mutual connection of one individual to another, while remaing concerned about the individual. As for support, we have developed ideas (1) that give meaningful information, (2) that emphasize dialogue and respect for an atmosphere of discussion, and (3) that lead to the assimilation of desirable activities indirectly into self-evaluation by students. Through these supports, we consider that by learning to recognize the exist of one individual to another, a team is coordinated well and as a result of this, voluntary participation and the sense of cooperation show themselves naturally. By repetitive education based on intelligence through experience and empathy which are supported by mutual understanding through dialogue, a flexible associational network system between the team and individual is begun and sports culture which respects a relationship to others is established.
  • 金山 千広, 山下 秋二
    1996 年 12 巻 1 号 p. 11-31
    発行日: 1996/03/15
    公開日: 2018/01/18
    ジャーナル フリー
    本研究は、普及が滞っているとされる知的障害者スポーツの現状を踏まえて、知的障害者の身近な支援組織(具体的には精神薄弱者施設)におけるスポーツ経営に着目した。その目的は、スポーツ実施時間に影響を及ぼしていると予測される組織的要因を検討し、知的な障害を持つ人々の生涯スポーツの振興を期待するとともに、支援組織の経営改善に役立てるところにあった。調査は、(財)日本精神薄弱者愛護協会に所属する、北海道・東北、関東、近畿の各地方の精神薄弱者施設を任意に選び、郵送方式にて実施された。調査内容は、施設におけるスポーツ実施時間を従属変数とし、それに影響を及ぼすであろうと予測したノーマリゼーション構成要素と組織特性を説明変数として取り上げた。また、主成分分析によって、インディケータの妥当性を検討するとともに、得られた第1主成分得点、単一インディケータの単独点、実数値を使用しながら、更生施設と授産施設の比較検討をおこなった。さらに、スポーツ実施時間との規定要因を探るにあたり相関と重回帰分析を試みた。その結果、以下のような示唆が得られた。1)更生施設に比べて授産施設では、ノーマリゼーション構成要素の地域社会との交流が乏しく、地域イメージがよくなく、施設内処遇状況がよくない。したがって、これらの要因が授産施設におけるスポーツ実施時間を抑制することが予想された。2)授産施設は、作業に必要最小限の資源しか持たない傾向にある。したがって、施設はスポーツ経営に必要な諸資源を施設外に頼らなければならず、スポーツ実施にあたっては地域社会との交流が不可欠である。加えて、組織の規模の割に、職場を離れての職員間の交流が少ないことは、施設内処遇を抑制することにつながる可能性がある。3)スポーツ実施時間は、利用者数の大規模な組織ほど向上する傾向にある。またその実施時間は、利用者の年齢が若いほど高くなり、地域社会との交流が充実するほど高くなる。4)授産施設におけるスポーツ実施時間の向上には、地域社会との交流の活発化が関与する傾向にある。
研究資料
  • 新出 昌明
    1996 年 12 巻 1 号 p. 33-41
    発行日: 1996/03/15
    公開日: 2018/01/18
    ジャーナル フリー
    本研究は、商業スポーツ指導者の職務満足を構成する因子を探り、各因子のくくりで満足・不満の現状をとらえ、総合的な職務満足度を規定する因子の検討を行った。その結果をまとめると、以下のようになる。1.25の職務満足項目に主成分分析を施した結果、商業スポーツ指導者の職務満足は7つの因子に精選することができた。それらは、各因子に属する項目の内容から「職場環境」、「外的報酬」、「勤務体制」、「対経営者」、「能力評価」、「会社方針」、「二次的便益」と解釈された。2.職務満足因子の素点の平均値を算出した結果、「職場環境」と「能力評価」に顕著な満足傾向が見られた。これは、商業スポーツ指導者の職務に対する満足が、スポーツ指導という職務に付随する人的サービスの提供に肯定的な者の集まりで構成され、同じ考えの指導者によって職場の雰囲気が創造されているとともに、顧客である会員から技術や能力(専門性)を理解されていることに起因しているものと推測された。一方、不満傾向にあった因子は「外的報酬」と「勤務体制」であるが、報酬に関する因子にやや強い不満傾向が見られた。また、商業スポーツ指導者の職務に対する総合的な評価として、給料や人間関係等を含めた「総合的満足度」は3.422であり、やや満足な傾向が見られた。3.商業スポーツ指導者の職務満足を規定する因子を捉えるため総合的職務満足度を基準変数とし、職務満足因子を説明変数とした重回帰分析を行った結果、「職場環境」、「対経営者」、「外的報酬」、「勤務体制」に有意な結果が得られ、商業スポーツ指導者の職務満足を規定する因子として捉えることができた。したがって、これらの結果を指導者定着・活性化のための指導者(従業員)管理に活かすとするならば、職場環境・経営者の指導者に対する扱い・給料額に配慮することの重要性が示唆された。
  • 武隈 晃
    1996 年 12 巻 1 号 p. 43-51
    発行日: 1996/03/15
    公開日: 2018/01/18
    ジャーナル フリー
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