大分県理学療法学
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最新号
選択された号の論文の6件中1~6を表示しています
  • ~ 担当理学療法士・作業療法士の意思決定を支援する試み ~
    紙谷 浩喜, 佐藤 雄太, 藤本 邦洋, 梅木 駿太, 古原 岳雄, 七森 和久
    2020 年 13 巻 p. 1-5
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/07/10
    ジャーナル フリー
    【目的】 地域包括ケア病棟における入院患者において,生活機能の改善が高い患者と低い患者において,患者の転帰先に影響を与える要因と担当理学療法士・作業療法士が行った対応方法に関して質的研究法を用いて調査すること.【対象】 対象は2017 年6月~ 2018 年1月に,在宅から入院し当院の地域包括ケア病棟から退院した患者409 名のうち除外基準を満たした202 名とした.【方法】 病院環境におけるFIM 運動項目(以下,mFIM)からFIM effectiveness(以下,emFIM)を算出した.全群におけるemFIM の中央値より高い者を生活機能改善率が高い,中央値より低い者を生活機能改善率が低いと定義した.退院先が自宅でありemFIM が低いもの(以下,自宅低emFIM 群)と,退院先が施設でありemFIM が高いもの(以下,施設高emFIM 群)を調査対象とした.転帰先の決定に重要であった要因と対応方法について担当セラピストより聴取し,分類した.【結果】 自宅低emFIM 群は67 名であった.67 名の転帰先に関する特徴は3種類に分類できた.①病院環境ではemFIM が不十分だが自宅生活が可能な者,②手すりや歩行補助具など物的環境調整によってemFIM が十分となった者,③物的環境を調整してもemFIM が不十分であるが本人や家族の強い希望により自宅に退院した者であった.施設群高emFIM 群2名であった.2名のうち1名は家族関係が不仲,1名は入院前生活以上の介護負担を負えないと家族が判断した.【考察】 自宅低emFIM 群67 名のうち,約9割は適切な物的環境で課題となる動作の評価が重要であった.物的環境,人的環境のいずれにおいても,早期から医療者と当事者の認識の誤差を埋めるような関わり方が重要だと思われる.
  • -テキストマイニングによる検証-
    岡部 陽介, 梅木 駿太, 坪内 優太, 宇野 勲, 武田 知樹
    2020 年 13 巻 p. 6-11
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/07/10
    ジャーナル フリー
    【目的】 患者の権利意識の向上に伴い,高い医療の質が求められる昨今,PT による理学療法の質に関する認識を調査し,理学療法の質の保証と向上に資する知見を得る事である.【方法】 対象は本調査に協力が得られた理学療法士152名とした.調査内容は,理学療法士の質に関する自由記述を含む自己記入式質問紙調査を行った.解析は,理学療法の質に関する自由記述に対してテキストマイニングの手法により計量的な分析を行った.【結果】 理学療法の質について「意識している」と回答した者の割合は89.8% であった.また,理学療法の質を高めるために“経験年数”を考慮した人員“配置”,“カンファレンス”の実施,“在院日数”や“在宅復帰率の算出”が行われていた.【結語】 PT による理学療法の質に関する認識として,経験年数を考慮した人員配置やカンファレンス,在宅復帰や在院日数などマネジメントに関連する事柄が重視されていることが示唆されたが,その一方でEBP(Evidence based practice)や患者中心の医療に関する認識は顕在していない結果となった.
  • 丸山 愛, 高橋 礼奈, 大場 瞬一, 安藤 真次, 竹村 仁
    2020 年 13 巻 p. 12-18
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/07/10
    ジャーナル フリー
    【目的】当院リハビリテーション部では急変対応能力の向上を図るための研修会を実施しているが,子育て世帯の増加により参加困難なスタッフが増加しているのが現状である. 今回この研修会にe ラーニングを導入した.【方法】 当院スタッフを研修会に参加した実践群とe ラーニング群の2 群に分け,受講前後でアンケートを実施. アンケート内容は急変時の対応・連絡の理解度と不安度の4 項目とした.【結果】 両群の実施前後の比較では,対応・連絡の「理解度」「不安度」共に改善を認めた. 両群間における実施前,実施後の比較においても全てに有意差はなく,両群の効果に差を認めなかった.【考察】両群共に同程度の改善を認めた要因として,経験年数の差を認めたことや,研修会の参加経験の有無,主観的な尺度での評価が用いられたことが挙げられた. 研修会参加困難な方に対しては,eラーニングを導入することで,効率的に継続して学習することが可能であると考える.
  • 井手 宗樹, 加藤 浩, 浅倉 秀剛, 梅野 裕昭, 七森 和久
    2020 年 13 巻 p. 19-24
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/07/10
    ジャーナル フリー
    従来の脆弱性骨盤骨折に対して早期荷重では,受傷部へのストレスや周囲の軟部組織へのストレスによる偽関節や新たな骨折,転位によって疼痛が増大し,在院日数が延長することを経験してきた.今回,Rommens 分類によるType 別の離床プロトコル作成と運用を行った.方法として,①プロトコル作成にあたり,事前検討として健常者に対してベッドアップとTilt table での骨盤にかかる荷重負荷計測とSR ソフトビジョンでの座圧分布計測を行い,結果からRommens 分類を用いた離床基準を改変し運用した.②作成した離床プロトコルを用いて保存療法のFFPs 患者に対して運用した.その結果,従来の基準では,早期荷重の方が在院日数が短い一方で偽関節となる患者もいたが,今回のプロトコル運用後では,偽関節や再骨折はみられていない.
  • 今岡 信介, 工藤 元輝, 次山 航平, 佐藤 浩二
    2020 年 13 巻 p. 25-29
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/07/10
    ジャーナル フリー
    【目的】 血管原性下腿切断後に義足リハを行った高齢患者を対象に義足歩行獲得の有無と臨床経過を調査した.【対象】 対象は,2014年1月~2018年12月に形成外科病棟に入院し下腿切断術後の義足リハを行った10 名とした.【結果】 入院期間は,68.9日,入院からリハ開始までの期間は,14.2日,リハ実施日数52.9日,手術から義足完成までの期間27.4日,非切断側のWBI 0.35kgf/kg,幻視痛の出現は3名,透析患者4 名,入院時FIM 75.2点,退院時FIM 98.6 点,退院時歩行FIM 5.3 点,自宅退院8 名であった.【考察】 義足歩行の獲得には,非切断側の膝関節伸展筋力,リハ実施期間,透析の有無が影響する可能性が示された.また,入院期間は長期化する傾向にあることから,効率的な転院調整と在宅スタッフとの連携強化が重要と考える.
  • 指宿 輝, 宮川 真二朗, 橋本 みなみ, 德田 一貫
    2020 年 13 巻 p. 30-35
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/07/10
    ジャーナル フリー
    【目的】 本症例研究の目的は,跛行を認めた両側股OA の手術前後に三次元動作解析装置にて歩行評価を行い,股関節や骨盤角度の変化を検討することである.【対象】 当院に入院し,両側股OA に対して人工股関節全置換術を施行した70 代の男性.【方法】 8台の赤外線カメラを用いたVICON Nexus 2.5 と4基の床反力計(AMTI 社製)を用いて手術前後の歩行を記録した.【結果】 立脚初期の股関節屈曲角度(右/ 左):25/29 → 21/22°,立脚中期の骨盤角度:4/- 5→0/-1°,立脚中期から後期にかけての股関節伸展角度:-7/3→ -4/4°と変化を認めた.【結語】 両側股OA を認めTHA を施行した患者に対し,歩行解析を導入することで左右それぞれの問題点が明確となり,アプローチを行う事で歩容が改善した.
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