〔目的〕要介護度別に身体機能，認知機能，栄養状態を明らかにする。〔対象〕通所リハビリテーション利用者のうち，要介護認定を受けた高齢者93名［年齢84（79-88）歳］であった。〔方法〕本研究は，横断研究である。要支援高齢者と要介護高齢者の身体機能，認知機能，栄養状態を調査し，c2 検定，Fisher の正確確率検定，Mann-Whitney 検定で比較した。また，要介護度が上がるにつれて各測定項目がどのような傾向にあるのかをJonckheere-Terpstra検定で検証した。〔結果〕要支援高齢者と要介護高齢者を比較すると筋力，下肢機能，立位バランス能力，認知機能，栄養状態に差があることが明らかになった。また，要介護度が上がるにつれて身体機能，認知機能，栄養状態が低下傾向を示した。〔結論〕要介護度に応じた身体機能，認知機能，栄養状態の参考値を提示した。参考値は各機能の低下や改善を判断する際の目安となる可能性が示された。

〔目的〕勤労世代のロコモティブシンドローム（以下，ロコモ）予防に資する知見を得るため，大学事務職員のロコモ該当者と非該当者の身体機能，心理的要因，生活習慣の特徴を比較した。〔対象〕日常的に座位作業を主とする65歳未満の事務職員17名（平均年齢40.9±10.9歳）とした。〔方法〕ロコモ度テストによりロコモ該当群9 名，非該当群8 名に分類し，握力，血圧，骨密度，身体組成，抑うつ（GDS-5），不眠（AIS），中枢性感作（CSI-9），平日・休日の座位時間を測定した。統計解析はt 検定またはMann‒Whitney U 検定で実施した。〔結果〕ロコモ該当群は非該当群に比べ，体脂肪率，不眠傾向，中枢性感作が高く，休日の座位時間も長かった。〔結論〕ロコモ該当者は心理的要因と生活習慣に特徴を示した。体組成管理と休日の活動性向上を含む多面的介入が求められる。

〔目的〕高校サッカー選手における10m，30m，50m スプリント時間に関連する要因を距離別に検討する。〔対象〕男子高校サッカー選手72名（16± 1 歳）を解析対象とした。〔方法〕本研究は横断研究である。スプリント時間は光電管タイム計測器で測定した。10m・30m・50m のスプリント時間を従属変数とする線形回帰モデルで関連要因を検討した。〔結果〕10m スプリント時間にはY バランステストの後外側リーチ距離（b =-0.53，p =0.024）が関連した。30m および50m スプリント時間にはカウンタームーブメントジャンプ（b =-0.26，p=0.033，b =-0.31，p =0.018）が関連した。〔結論〕スプリント時間は距離により関連要因が異なった。初速期は動的バランス指標，加速期以降は下肢パワー指標に着目する視点が得られた。

〔目的〕高齢者脊椎椎体骨折患者の入院後3 週時における自立歩行の可否に影響を及ぼす因子を検討した。〔対象〕保存的加療目的に入院し，受傷前の歩行が独歩もしくは一本杖にて歩行が自立していた45人とした。〔方法〕調査項目は，入院後3週時における自立歩行の可否，年齢，性別，BMI，HDS-R，安静日数，椎体骨折数とした。評価項目は，NRS，PCS，膝関節伸展筋力とし，評価時期は入院時と入院後3 週時とした。統計学的解析は，入院後3週時の自立歩行に影響する因子を対応のないt 検定にて検討し，ROC曲線にてカットオフ値を算出した。〔結果〕入院後3週時の自立歩行可群と比較して自立歩行不可群では，入院後3 週時のNRS，PCS，膝関節伸展筋力に有意差を認めた。カットオフ値は，NRS は3.0，PCS は21.0点，膝関節伸展筋力は0.30kgf/kg であった。〔結論〕高齢者脊椎椎体骨折患者の入院後3週時の自立歩行の獲得にはNRS，PCS，膝関節伸展筋力が影響することが示唆された。

〔目的〕成人男性にて荷重位背屈可動域と内側縦アーチ高・柔軟性の関係を明らかにすること。〔対象〕健常成人および当院でリハビリテーション実施中の成人男性35名（33.6±11.5歳，足関節・足部に疾患または既往歴を有する場合は健側のみ解析）。〔方法〕評価項目は荷重位背屈可動域，内側縦アーチ高の評価として坐位・立位・荷重位背屈時のNavicular Height（NH），Arch Height Index（AHI），柔軟性の評価としてNavicular Drop（ND），荷重位背屈時ND，Arch Stiffness Index（ASI），荷重位背屈時ASI を算出した。NH，AHI は一元配置分散分析とBonferroni 法で比較し，荷重位背屈可動域と各指標は相関分析で検討した。〔結果〕分析対象は60足で，各条件に主効果と有意差を認め，ASI のみ弱い相関を示した。〔結論〕荷重位背屈可動域改善には内側縦アーチの柔軟性を考慮することが有用と示唆された。

〔目的〕男子高校サッカー選手のカウンタームーブメントジャンプ（CMJ）と身体機能の関連を検討した。〔対象〕男子高校サッカー選手48名（16± 1歳）とした。〔方法〕CMJ をデジタル垂直とび測定器で測定し，CMJ と各指標の関連を相関分析および年齢調整の偏相関分析で検討した。〔結果〕年齢調整後，体重（r =0.47），左右下肢筋量（r =0.52，r =0.53），四肢骨格筋量指数（r =0.54），体幹筋量指数（r =0.40）はCMJ と正の相関を示し，体脂肪率（r =-0.41）は負の相関を示した。〔結論〕筋量が多く体脂肪率が低い選手ほどCMJ が高かった。今後，縦断研究により時間的関係の検証が必要である。

〔目的〕要介護高齢者における段差昇降自立度に関係する因子を探索した。〔対象〕通所リハビリテーション利用者89名とした。〔方法〕20cm 台の昇段，降段を評価し，自立群，片手手すり群，要介助群に分けた。段差昇降自立度を従属変数とした多項ロジスティック回帰分析を実施した。〔結果〕昇段および降段の自立群と片手手すり群の比較には，SPPB［昇段：調整オッズ比=1.92（1.06〜3.49），降段：1.82（1.09〜3.06）］が関連し，片手手すり群と要介助群の比較では握力［昇段：0.48（0.25〜0.92），降段：0.49（0.26〜0.91）］が関係した。〔結論〕段差昇降能力の改善には，SPPB と握力に焦点をあてた理学療法が必要である可能性が示唆された。

〔目的〕慢性閉塞性肺疾患患者において，最大発声持続時間（MPT）と身体活動量，身体機能，呼吸機能の関連を検討した。〔対象〕当院で外来呼吸リハビリテーションを実施した男性慢性閉塞性肺疾患患者28名（平均年齢72.9±7.0歳）を解析対象とした。〔方法〕本研究は後方視的横断研究である。MPT を測定し，身体活動量（歩行時間，歩数，歩行Ex 量），筋力（握力，体重比膝伸展筋力），運動耐容能（最大仕事量），呼吸機能との関連をPearson の相関係数で分析した。〔結果〕MPTは歩行時間，歩数，歩行Ex 量，予備吸気量（IRV），最大仕事量（PWR）と有意な正の相関を示した。〔結論〕MPT は身体活動量および運動耐容能と関連を示し，呼吸リハビリテーションにおける簡便な指標となる可能性がある。

〔目的〕地域在住高齢者における食事バランススコア（DBS）とTimed Up and Go test （TUG）の関連を検討した。〔対象〕2025年3月の体力測定会に参加した65歳以上の地域在住高齢者63人とした。〔方法〕本研究は横断研究である。性別，年齢，Body Mass Index（BMI），DBS，骨格筋指数（SMI），TUG を評価した。DBS カットオフで2 群比較を行った。さらにTUG を従属変数とし，性別，年齢，BMI，DBS を投入したモデル1 ，モデル1 にSMI を追加したモデル2 で重回帰分析を行った。〔結果〕DBS 低値群は高値群に比べてTUGが有意に延長していた。重回帰分析では，モデル1 でDBS と年齢が，モデル2 ではDBS とSMIがTUG と有意に関連した。〔結論〕地域在住高齢者において，DBSはTUG と関連し，SMI を考慮した後も関連が残った。食事バランス評価の有用性が示唆された。

〔目的〕慢性閉塞性肺疾患（Chronic Obstructive Pulmonary Disease：COPD）患者の長崎大学呼吸器日常生活活動評価表（The Nagasaki University Respiratory ADL Questionnaire：NRADL）に関係する因子を明らかにする。〔対象〕外来通院する病状安定期の男性COPD 患者40名を対象とした。〔方法〕本研究は横断研究である。NRADL と各測定項目の関連を相関分析で確認し，続いてNRADL を従属変数とする重回帰分析を行った。〔結果〕NRADL とr =0.4以上の相関があった項目は，％努力性肺活量，歩行時間，mMRC 息切れスケール，5回椅子立ち上がりテスト，PWR（Peak Work Rate）だった。重回帰分析の結果NRADL には，5回椅子立ち上がりテスト，PWR が関係した。〔結論〕NRADL には，下肢筋力と運動耐容能が関係した。

〔目的〕神経筋電気刺激（neuromuscular electrical stimulation：NMES）を急性期branch atheromatous disease（BAD）患者に使用し，歩行能力および日常生活活動能力（ADL）の変化を記述した。〔対象〕77歳男性。レンズ核線条体動脈領域にBAD の脳梗塞を発症し，左上下肢に運動麻痺を認めた。〔方法〕発症日X から＋ 5日より通常の理学療法に加えて前脛骨筋NMES を併用した。NMES は1回10〜20分でX ＋18日まで継続した。〔結果〕介入期間中に足関節背屈の随意運動が確認でき，歩行能力およびADL 指標が改善した。〔結論〕急性期BAD患者の機能回復には，NMES の併用が有効である可能性が示唆された。

〔目的〕短下肢装具（AFO）と補高靴に適合不良を認めた生活期脳卒中症例を通じ，補高靴足底面設計とフォローアップの要点を整理する。〔対象〕70歳代後半の男性であり，24年前の脳出血後に左片麻痺を呈した。AFO および補高靴を使用していたが，前足部への過剰な荷重に伴う疼痛とAFO の適合不良により，自宅では基本動作および日常生活活動に介助を要していた。〔方法〕麻痺側に使用していたAFO および非麻痺側の補高靴を再作製した。両側とも足部の関節可動域に合わせて踵補高を調整し，足底面形状の修正を検討した。〔結果〕再作製前と比較して立位を中心とした理学療法が可能となり，身体機能の向上および日常生活活動の介助量軽減が認められた。〔結語〕AFO の適合と補高靴の足底面は立位安定性に大きな影響を及ぼす。生活期脳卒中患者に対しては，AFO の定期的な評価と理学療法士による主体的な介入が重要である。

〔目的〕脳卒中後痙縮に対するボツリヌス療法について，回復期リハビリテーション病棟退院後の外来受診への移行課題とその規定要因を検討した。〔対象〕2025年に回復期リハビリテーション病棟で痙縮回診を受けた患者26名（受診群6名/非受診群20名）とした。〔方法〕本研究は後ろ向き観察研究である。外来受診群と非受診群で臨床的・社会的要因を単変量で比較した。〔結果〕機能的自立度評価法（FIM），改訂長谷川式簡易知能評価スケール（HDSR），年齢，Body Mass Index（BMI），家族送迎可否に有意差を認めた。一方，痙縮重症度を示す改訂アシュワース・スケール（MAS）に差はなかった。〔結論〕退院後の痙縮治療継続には，痙縮の重症度とは独立して，FIMやHDS-R などの生活機能・認知機能，特に家族による送迎体制といった社会・環境要因が強く影響する。多職種による統合評価と地域連携サポート構築が重要である。