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クエリ検索: "不正行為"
2,849件中 1-20の結果を表示しています
  • 太幡 直也, 佐藤 拓, 下司 忠大, 阿部 修士, 上原 俊介, 村井 潤一郎
    日本心理学会大会発表論文集
    2024年 88 巻 SS-060
    発行日: 2024年
    公開日: 2025/07/11
    会議録・要旨集 フリー

    「隠す」という欺瞞的行為は社会生活に深く根差しており,「隠す」心理を研究するためには知覚,記憶,社会,発達,臨床など領域横断的な議論が必要となる。本シンポジウムでは,「隠す」心理に関連するさまざまな分野の研究の話題提供を行い,嘘や欺瞞に関する議論を深めてきた。本年度は,

    不正行為
    における「隠す」心理に着目し,
    不正行為
    時の内的過程,
    不正行為
    を規定する要因の観点から
    不正行為
    について考えていく。最初に,
    不正行為
    と関わりの強いパーソナリティ要因であるDark Triad/Tetrad(下司)と,正直さ・不正直さの神経生理学的基盤(阿部)についての研究を紹介する。続いて,道徳心がなぜ
    不正行為
    を思いとどまらせることができないか(上原)についての研究を紹介する。最後に,総合的な討論において,「隠す」心理という視点からみた
    不正行為
    の特徴や,
    不正行為
    に関する今後の研究の展望について議論する。

  • 経営学輪講 Ashforth and Anand (2003)
    會澤 綾子
    赤門マネジメント・レビュー
    2019年 18 巻 5 号 203-216
    発行日: 2019/10/25
    公開日: 2019/10/25
    [早期公開] 公開日: 2019/10/18
    ジャーナル フリー

    Ashforth and Anand (2003) は、組織の中で複数人によって行われるグループレベルの集合的

    不正行為
    (collective corruption) に着目し、その発生メカニズムについてフレームワークを提言した。そして、組織内で複数人によって
    不正行為
    が行われ継続していくことを「
    不正行為
    が常態化する (normalized)」と表している。常態化するまでの要因は、(1) 制度化、(2) 合理化、(3) 社会化の三つに分けられる。リーダーシップにより始まった
    不正行為
    は組織内で埋め込まれルーティン化することで制度化されていく。そしてその行為は合理化されることで関わる人々の概念を再構成していく。本来であれば誤りに気付くはずの新規加入者も、
    不正行為
    を行う組織に取り込まれ社会化されていくため、常態化した
    不正行為
    を止めることは非常に難しい。Ashforth and Anand (2003) の提言は、企業における
    不正行為
    が組織ゆえに発生し、かつ継続してしまうということを改めて認識することになるだろう。

  • ―三つの視点で見る自動車会社の燃費不正問題―
    會澤 綾子
    組織科学
    2023年 57 巻 2 号 4-18
    発行日: 2023/12/20
    公開日: 2024/01/19
    ジャーナル フリー

     企業では時として,法や規則から逸脱した

    不正行為
    が長期的に行われる.本稿はこれを逸脱行為の常態化と捉え,自動車会社の燃費
    不正行為
    を題材として,
    不正行為
    に関する三つの視点(倫理的,合理的,社会的)から分析した.そして,法令・規則とは異なる組織慣習に正統性が付与され,常態化する要因を 指摘した.そこには,社会的行為として組織内で継承され規範化する慣習的な
    不正行為
    が存在した.

  • 山崎 茂明
    情報の科学と技術
    2001年 51 巻 12 号 602-608
    発行日: 2001/12/01
    公開日: 2017/05/25
    ジャーナル フリー
    科学の
    不正行為
    は, 氷山の一角であり, それは予想をこえて科学界に広く浸透している.日本では, 政府, 助成団体, 大学, 学界などは,
    不正行為
    の存在を認めたがらず, 組織的な対応ができていない.アメリカにおける研究公正局(Office of Research Integrity)のような機関も存在せず, 研究者の関心も低い.本稿では, Medlineデータベースをもちい, まず
    不正行為
    に関する文献数を示し, そして
    不正行為
    の出現数, オーサーシップ, 重複出版,
    不正行為
    の定義について主要な文献を紹介し, このテーマへの接近を意図している.
  • 山根 悠平, 雲財 寛, 稲田 結美, 角屋 重樹
    理科教育学研究
    2020年 61 巻 1 号 139-152
    発行日: 2020/07/31
    公開日: 2020/07/31
    ジャーナル フリー

    本研究の目的は,理科における実験結果の捏造や書き替え,書き写しなどの研究倫理・研究不正に関する問題に着目し,これまでどのような

    不正行為
    が,どのくらい行なわれたのかという大学生の経験と,
    不正行為
    に対してどのように考えているのかという大学生の認識の実態を明らかにすることである。この目的を達成するため,理科における
    不正行為
    に関する質問紙を作成し,136名の大学生を対象に調査を実施した。その結果,教科書や黒板,他の人の実験結果を写す行為や実験結果を消したり書き替えたりする行為が,他の
    不正行為
    よりも頻繁に行われてきたことが明らかとなった。その一方で,大学生はこれまでの理科授業において,
    不正行為
    が悪い行為であると認識していたことが明らかとなった。

  • ―事前審査付き事前登録研究―
    劉 歓緒, 楊 静雯, 山田 祐樹
    日本認知心理学会発表論文集
    2021年 2020 巻 OS3_2
    発行日: 2021/03/15
    公開日: 2021/03/15
    会議録・要旨集 フリー

    不正行為
    をどのように防止するかは社会的に大きな問題であり,
    不正行為
    の発生メカニズムについての研究が行われてきた。例えば,部屋の暗さは人間の
    不正行為
    を促進することが報告されている。しかし,その他に物理的環境が
    不正行為
    に与える影響を調べた研究は極めて少ない。特に,人間の様々な行為に影響を与える「温度」についての実証研究はまた行われていない。そこで本研究は,部屋の温度が
    不正行為
    に与える影響を明らかにすることを目的とし,専門家による査読を受けてプロトコルを国際誌に事前登録した。予備実験における効果量を利用した検定力分析に基づき105名の参加者を無作為に三群の温度条件に分けてサイコロ課題を実施した。実際の出目と報告された出目の差を従属変数として室温 (高,中,低) の効果を分散分析により検定した。結果として有意な主効果は見られなかった。様々な実験上の留意点を明らかにし,知見の一般化可能性について議論する。

    The widespread prevalence of fraud has led to numerous studies on its causes and prevention. For example, one recent study found a link between room brightness and occurrence of fraud behaviors. However, other physical environmental factors, especially temperature, which has numerous effects on human behavior, could influence fraud behavior but have not been examined. Therefore, the present study aims to investigate whether temperature affects fraud. We pre-registered a proposal to an international peer-reviewed journal as a registered report to enhance the reliability and transparency of the research. Based on a power analysis using the effect size from a pilot study, we recruited 105 participants and randomly divided them into three temperature groups, then counted fraud behaviors in each group and tested significant differences by using an ANOVA. Although no significant difference was observed, we clarify various considerations in the experiment and discuss the generality of the finding.

  • 歌川 真一郎, 登藤 直弥, 尾崎 幸謙
    日本テスト学会誌
    2025年 21 巻 1 号 1-15
    発行日: 2025年
    公開日: 2025/06/30
    ジャーナル フリー

    テストにおける

    不正行為
    は,倫理的な問題であるだけでなく,テストの妥当性にも悪影響を及ぼす。本研究では,入社試験をWebテストで受検したことがある20~30代有職者に対して調査を実施し,入社試験における
    不正行為
    経験について直接法やアイテムカウント法を用いて尋ねた。この調査により,本研究においては
    不正行為
    の経験がある者の割合は1.9%から5.1%であった。この割合は決して少ないとはいえず,Webテストが受検者の能力を適切に測定できるツールとしてさらに広まっていくためには,その
    不正行為
    の予防や検出の方法について更なる改善を進めることが必要といえる。

  • 山崎 茂明
    応用物理
    2003年 72 巻 4 号 466-470
    発行日: 2003/04/10
    公開日: 2019/09/27
    ジャーナル フリー

    科学界において,

    不正行為
    が明らかになるのは氷山の一角である.研究者のほとんどは,科学の
    不正行為
    に関心を示しておらず,十分な知識のないままである.日本において,政府機関,学会,大学,助成団体,科学界も,この問題への対応を欠いている.日本政府は,米国の公衆衛生庁に所属する研究公正局と同様の組織をもっていない.ベル研究所のSchon博士により引き起こされた
    不正行為
    事件は,物理学分野で大きな関心を呼んだ事件であった.この事例を十分に検証し,日本の物理学における科学研究の公正さ,特に発表倫理を発展させる機会とすべきである.

  • 佐藤 悟郎
    釀造協會雜誌
    1909年 4 巻 4 号 1-4
    発行日: 1909/04/10
    公開日: 2011/12/12
    ジャーナル フリー
  • 関口 尚志, 御園生 誠
    工学教育
    2004年 52 巻 2 号 2_44-48
    発行日: 2004/03/20
    公開日: 2023/04/01
    ジャーナル フリー
  • 『科学者の不正行為 ―捏造・偽造・盗用―』
    三浦 勲
    情報管理
    2002年 45 巻 7 号 506
    発行日: 2002年
    公開日: 2002/10/01
    ジャーナル フリー
  • 石黒 武彦
    情報管理
    2004年 46 巻 12 号 828-834
    発行日: 2004年
    公開日: 2004/03/01
    ジャーナル フリー
    2000年から2001年にかけて,一流学術雑誌に掲載され続けたエレクトロニクス材料・素子分野における革新的な内容を持つ一連の20余編に及ぶ論文が,度重なる
    不正行為
    に基づくものであったとする調査結果に基づいて,2003年5月までにそのほとんどが撤回され、また、その
    不正行為
    に関係すると見られる論文に対して要注意を告知するなどの措置が取られた。対象となった論文の刊行状況ならびに撤回の経緯について述べ,
    不正行為
    に基づく論文が掲載し続けられた背景について考察する。
  • 幸田 圭史
    日本創傷・オストミー・失禁管理学会誌
    2019年 23 巻 1 号 6-9
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/05/08
    ジャーナル フリー
  • ウェイジャー, エリザベス
    情報管理
    2014年 57 巻 7 号 443-450
    発行日: 2014/10/01
    公開日: 2014/10/01
    ジャーナル フリー HTML
    研究や出版分野における
    不正行為
    は今に始まったことではないが,情報技術の発達は出版倫理に大きな影響を与えた。コンピューター•ソフトは,
    不正行為
    (剽窃や画像処理等)を容易にさせたが,一方でその
    不正行為
    を検出するツールとしても役立つ。また,電子出版により,訂正や撤回文を対象論文に直接リンクすることにより,読者へ問題に関する警告を出すことも可能とした。しかし,強力なツールが利用できても,疑いのある
    不正行為
    を扱うには,慎重な判断が必要である。したがって,ジャーナルや機関は,さまざまな状況に備え,適切なポリシーと対処手順を策定しておくべきである。The Committee on Publication Ethics(COPE:9,000以上のジャーナルがメンバーとして参加する国際機関)は,
    不正行為
    に関する多様な問題について助言する情報源の1つであり,本稿ではその活動について述べる。不正が疑われる,あるいは明らかにされた場合には,ジャーナルと機関が協力して対処することが重要である。最近,日本の機関が協力して効果的な調査が行われた事例を紹介する。
  • 北村 英哉
    現代社会研究
    2023年 2023 巻 21 号 11-17
    発行日: 2023/03/18
    公開日: 2025/08/31
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
    組織での
    不正行為
    の規定要因として、権威主義的態度および空気信仰、がまん主義を取り上げ、非主張性の媒介効果を日米で検討した。空気信仰は、その場の雰囲気を乱さないことを重視し、周囲に同調する行為傾向につながることが知られている。したがって、不正がなされる職場の改善にはつながらない心理傾向であると考えられる。また、がまん主義も積極的に異議申し立てをしない傾向につながるため、不正を見逃すことに寄与するであろう。その上で、権威主義的態度は本論文では上下の関係を遵守する傾向とし、目上の者の行動や方針に異議を唱えられない傾向と考えられるために、
    不正行為
    の抑制にはつながらない。こうした傾向が、異議申し立て、すなわち主張性が低いことを通して、
    不正行為
    の実行や見逃しにつながってしまうことを検討した。日本3191名とアメリカ400名の成人データをWeb調査によって得て、尺度の適否や平均値の比較、構造方程式モデルによる規定因の分析を行った。その結果、日本においてアメリカよりも非主張性が高いことが示され、また、職場の雰囲気(不正容認)によって
    不正行為
    は影響を受けること、そして仮説のひとつである権威主義的態度が、非主張性を介して
    不正行為
    に正の影響を与えることが日米共に確認された。がまん主義も規定力はやや弱いが同様に非主張性を媒介して
    不正行為
    につながることが示された。しかしながら、空気信仰においては、顕著な効果が認められなかった。空気信仰は翻訳の問題も難しい点があり、さらに、適切な検討方法を探る必要もあることが考えられた。結論として、権威主義的態度は、それによって上司などに正しいことを主張しない傾向を通して、職場の雰囲気に従うことや
    不正行為
    を助長する影響を与えることが確証された。
  • 岡部 康成, 今野 裕之, 岡本 浩一
    社会技術研究論文集
    2003年 1 巻 288-298
    発行日: 2003年
    公開日: 2009/08/19
    ジャーナル フリー
    近年,企業における組織的な
    不正行為
    や労働災害の背景要因として,遵法意識や安全意識などの心理的要因が取り上げられることが多い.そのため,組織は,これらの心理的要因を管理する必要性に迫られている.しかし,これまでに用いられてきた質問紙による測定だけでは,遵法や安全に関わる心理的要因を正確に測定できない可能性がある.そこで,本研究では,近年の不正や労働災害の動向やこれまでの安全態度に関する研究から,
    不正行為
    や災害の防止のためには,潜在態度を測定することの必要性を述べた.そして,潜在態度の測定方法の紹介し,この測定方法が
    不正行為
    や労働災害の防止策として,どのように利用可能であるか論じた.
  • 石 磊, 宮尾 泰助, 小林 潔司
    土木計画学研究・論文集
    2010年 27 巻 137-146
    発行日: 2010年
    公開日: 2017/11/29
    ジャーナル フリー
     本研究では,開発途上国における建設プロジェクト契約の実施段階に着目し,発注機関と受注者の間において贈収賄に代表される
    不正行為
    が発生するメカニズムをゲーム理論を用いてモデル化する.その際,権限者と担当者で構成される発注機関の内部組織構造として集権的組織・分権的組織構造を想定し,異なる組織環境の下で発生する
    不正行為
    に対する抑止政策の効果について分析する.集権的組織における
    不正行為
    では,発注機関内の権限者に対する外的ペナルティの存在がペナルティ抑止効果をもつことが判明した.一方,分権的組織では,権限者による内部ペナルティが必ずしも有効ではなく,権限者の監督責任に対する外部ペナルティ制度が必要となるが,より小さなペナルティにより
    不正行為
    を抑制することが可能であることが明らかとなった.
  • *植田 嗣也, 伊藤 孝行
    人工知能学会全国大会論文集
    2010年 JSAI2010 巻 2B4-1
    発行日: 2010年
    公開日: 2018/07/30
    会議録・要旨集 フリー

    インターネットオークションは電子商取引の中でも大きな市場の一つである.現在広く用いられている評価システムには,

    不正行為
    に利用されたり,評価内容を数値的に反映しきれていないという問題がある.そこで本論文では,インターネットオークションサイトから取引情報を収集し,取引後の評価値とコメント文の解析によって新しい評価指標を提案する.また,評価指標に基づいて
    不正行為
    ユーザの発見支援を行う手法を提案する.

  • 真部 淳
    日本小児血液・がん学会雑誌
    2019年 56 巻 2 号 153-158
    発行日: 2019年
    公開日: 2019/09/10
    ジャーナル フリー

    古来,医学に関するさまざまな書物が著されてきたが,論文の評価あるいは科学誌における査読,すなわちpeer reviewのシステムが確立されたのは16世紀の英国であり,さほど長い歴史を有するものではない.さて,医学・医療における新知見をどのように発表するか.日本語論文と英語論文の違いは前者に比べて後者が格段に多くの読者を得られることにある.本稿では英語論文を書くにあたってのコツを論じる.また,最近のトピックスとして

    不正行為
    (misconduct)がある.
    不正行為
    が明らかになると,論文の撤回(retraction)に至る.剽窃・盗用(plagiarism:他論文からの無断引用)は
    不正行為
    とみなされ,論文はrejectされる.捏造(fabrication)・改ざん(falsification)はすぐには発覚しなくとも,論文が受理されて世の中に出た後に,他の研究者が同じ結果を再現できないことにより問題になる.一度
    不正行為
    を行うと,科学の世界から永久に追放されると考えるべきである.とはいっても,本当に誤りを発表してしまうこともあるかもしれない.その場合には誠実な誤り(honest error)として自ら論文を撤回することが可能である.最後に,査読を引き受ける際の注意点を論じる.

  • *王 晋民, 粕川 正光
    日本心理学会大会発表論文集
    2007年 71 巻 1EV011
    発行日: 2007/09/18
    公開日: 2018/08/15
    会議録・要旨集 フリー
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