教育・研究機関向けの無線LANローミング基盤であるeduroamは，多くの機関で，ID・パスワードを使う形で運用されている．利用者がID・パスワードを記録しておく必要性があり，手作業での設定の負担が大きかった．一方，市民一般向けのローミング基盤であるOpenRoamingの開発と並行して，OSベンダ各社は近年，Wi-Fiプロファイルを用いたウェブベースの設定投入の仕組みを提供するようになった．これにより，WPA2 Enterpriseの無線LANでも，複雑な手順を踏まずに設定できるようになった．本研究では，主要なOSの対応状況を調査した．また，機関の情報システムに組み込んでWi-Fiプロファイルを発行できるようにするためのツールキットを開発した．このツールキットを用いると，組織のアカウントなどを用いてログイン済みのウェブサイトから，プロファイルを電子的手段で端末に流し込み，ID・パスワードレスなeduroam/OpenRoaming設定を実現できる．誤入力・設定ミスの可能性を極力排除することで，サービスの利便性と安定性の向上が期待される．

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教育・研究機関向けの無線LANローミング基盤であるeduroamや，市民一般向けのOpenRoamingでは，WPA2/WPA3 Enterpriseによる利用者認証と無線接続が行われる．この方式では，高いセキュリティと自動接続によって利便性の高い無線LAN利用環境が実現されるが，現地に固有の利用規約や注意事項，現地案内などの情報を利用者に提示する手段が十分に整備されていない．eduroamの参加機関や，OpenRoamingを導入する店舗・施設などから，このような情報提示を行いたいという要望が出ることがある．一方，公衆無線LANで現在主流のウェブ認証方式は，キャプティブポータルの仕組みを利用した情報提示が可能であるが，セキュリティ上の問題が多く，Enterprise型のような自動接続が難しい．近年のOpenRoamingの普及に伴い，現地情報の提示が重要視されるようになり，そのための仕様が幾つか現れている．本研究では，現地情報の提供方法と，主要なオペレーティングシステム(OS)によるサポート状況を調査した．また，新しい仕様に対応できていないOSもサポートできるように，キャプティブポータル技術の併用・応用の技術を含めて，情報提示の仕組みとソフトウェアを開発した． Enterprise型でも，利用者が容易にポータルサイトを見つけ，有益な情報を得ることができ，サービスの利便性向上が期待される．

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トレイルメイキングテスト（TMT）は実行機能を評価する神経心理学的検査として広く活用されている．この実行機能は向社会行動と併せて，幼児教育や新たな学力観で重要視されている非認知能力の中核で，個々の社会的帰結に影響を及ぼすことが示されている．しかしながら，TMTは一対一で実施する遂行型検査であり実施に一定の習熟を必要とする．そこで今回，安定して集団実施が可能かつ基礎的学習スキルとの相関を担保したテストを開発した．

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GIGAスクール構想によって配備されたタブレット端末に加え，ノートパソコンを導入し，1人2台の端末を活用する小学校5学年児童に①操作内容に応じた端末の使い分け，②使い分けの理由に関する実態の把握を目的に質問紙調査を行った．その結果，文章作成やドキュメント等の使用時にはノートPC，写真・動画撮影やカレンダーの確認等の使用時にはタブレットと使い分けていることが確認された．また，理由として，文章の打ちやすさ・タッチ操作性などが影響している可能性が示唆された．

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日本の教育現場でも情報機器の導入自体は確実に進行している。おそらく2014年度には情報機器の導入自体はそう珍しいものではなくなっていくはずである。その導入を一時的な流行で終わらせないためには,それぞれの教育機関が自分たちの教育活動の目指すところ,そして方向性を明確にすることが大切になる。過去の教育現場で導入された最新の施設や機器が抱える課題を,今回のICT(Information and Communication Technology)教育の波は克服していけるのだろうか。先進的な情報機器の「導入」はいかにして「活用」と呼ぶにふさわしいものになるのか。広尾学園中学高校の事例で示す。

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GIGAスクール構想の実現を目指すべく，多くの初等中等教育機関において学習管理システムが利用されるようになった．学習管理システムとして利用されているGoogle Classroomは，ICTを活用した授業を実施するための基本的な機能を有する一方で，詳細な学習者の活動ログを把握することは，教師アカウントだけでは不十分である． そこで本研究では，Google Classroom内での活動に焦点を置き，Google Cloud Platform等のツールを活用することで，管理者アカウントを利用することなく教師アカウントだけで学習者の課題への取り組み状況を閲覧可能な学習ダッシュボードを提案した．提案した学習ダッシュボードを利用することによって，教師の需要に応じて必要な学習者の活動レポートを即時に切り替えて俯瞰できるようになった．

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走向データから手軽にローズダイアグラムを作成・表示するためのWebアプリケーションを開発し，「Webで地学」のホームページの一コンテンツとして公開を行っている． WebブラウザからCSVファイルをアップロードするだけでローズダイアグラムを作成可能なため，特定のOSやプラットフォームなどの利用者側の端末環境等の制約が少ないことが特徴として挙げられる．これにより，野外実習の最後のまとめや，調査中にリアルタイムに傾向を把握することなども可能である．

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GIGAスクール構想による1人1台のデジタル端末が全国の小中学校で整備されたり，令和元年の「中学校教材整備指針」において3Dプリンタが含まれるようになったりするなど，教育現場の改革が進んでいる．本研究では，ICTや3Dプリンタ教材を活用して，中学校2年理科「酸素がかかわる化学変化」「気象の観測」の授業実践を行った．ICTの活用では，生徒が1人1台所有しているChromebookを使用して，Googleクラスルームを活用し，実験の結果や考察の共有をGoogleジャムボードで行ったり，毎時間の振り返りをGoogleフォームで行ったり，他にも様々な場面で使用した．3Dプリンタ教材の活用では，3Dプリンタで作製した原子の模型を配付して組み立てる活動を行ったり，実験の補助器具として使用したりした．また，生徒を対象に，Chromebookの活用に関するアンケート調査を行い，現在のChromebookの活用の実態の分析を行った．

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知的障害特別支援学校において，GIGAスクール構想を推進し，子どもたちの情報活用能力の向上を目指した実践や研修会を実施するとともに，教師と保護者を対象にGIGAスクール構想やICT活用に関するアンケートをそれぞれ実施した．教師へのアンケートの結果，教育実践や研修会の実施に伴い，GIGAスクール構想の目標や内容を理解したり，ICTの活用に自信を持ち始めたりする変容が見られた．一方，ICTの活用に自信がない教師は，研修会に参加しても自信が高まりにくいことが分かった．保護者へのアンケートの結果，教師以上に教育ICT環境を活用した教育を行うことや情報活用能力の向上を目指すことが大切だと感じていることが分かった．知的障害のある子どもたちの自立や社会参加に向け，ICTへの期待があることが考えられた．そして，GIGAスクール構想を推進する方法として，端末の持ち帰りが子どもだけでなく，教師や保護者にとっても大きな役割を持つことが考察された．

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本研究は，1人1台の情報端末及びクラウド環境において，自ら学習形態や学習ツールを選択すること及びPCを活用した協働学習に慣れた児童1名の学習過程の特徴を明らかにした．結果，1）学習過程は，課題設定，学習計画，情報収集など，社会科の課題解決の学習過程との共通性を見出したが，探究的に協働学習を進める際に必要とされる「グループを形成する」活動も確認された．2）学習形態が任意に選択可能であった時間のうち，93％の時間でグループの学習形態を選択していた．3）学習ツールは，情報の収集の際に最も多く活用され，中でも教科書の資料を確認する際に活用されることが最も多かった．

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A remote laboratory system designated as “e-Lab” has been developed to conduct experiments on electrical and electronic circuits. This system is based on KOSEN MCC (Model Core Curriculum) and the derived experimental skill criteria, and it is applicable not only to KOSEN but also to higher education institutions. To evaluate the effectiveness of the system, 14 student volunteers participated in evaluation experiments. Although the system’s usability and measurement results were deemed appropriate, the validity of the acquired experimental skills was not statistically confirmed. In comparison to traditional face-to-face laboratory experiments, this system has not sufficiently provided the equivalent experimental skills. Therefore, further improvements are necessary.

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本研究の目的は，GIGAスクール構想で導入された端末の活用を支える同僚性に基づく教員コミュニティの形態を明らかにすることである．GIGAスクールで導入された端末を活用する12校の小学校に在籍する37名の教員を対象とした調査を行った結果，GIGAスクール構想下の教員コミュニティとは，①既存の学年などの教員組織やフォーマルだけでなくインフォーマルな教員間の関係性，職員室の物理的空間と端末が結びついたものであること，②端末導入による揺さぶりによって生まれた課題を解決する新しい活動に取り組むこと，③端末活用に必要な実践的な知見は分散されており，教員コミュニティだけでなく学級や学校外のリソースとのつながりによっても活動が支えられていることが分かった．しかし，こうした関係性の在り様は学級編成や教員の構成等によって左右されることから，それぞれの状況に応じた形態を検討することが適切である．

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