アプライド・セラピューティクス
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最新号
特集 第10回日本アプライド・セラピューティクス(実践薬物治療)学会学術大会 シンポジウム6記録
選択された号の論文の4件中1~4を表示しています
  • 中川 由衣
    2020 年 14 巻 5 号 p. 38-39
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/03/31
    ジャーナル フリー
  • 秋本 常久, 大年 理史
    2020 年 14 巻 5 号 p. 40-45
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/03/31
    ジャーナル フリー
    日本再興戦略(平成25年6月14日)において、『薬局を地域に密着した健康情報の拠点として、一般用医薬品等の適正な使用に関する助言や健康に関する相談、情報提供を行う等、「国民の健康寿命の延伸」「セルフメディケーションの推進」のために薬局・薬剤師の活用を促進する。』ことが打ち出されている。 薬局・薬剤師がより一層、本来の職能・役割を発揮するとともに、地域包括ケアシステムに対応した、予防から介護までの幅白い視点と対応力を持つ必要性がある。厚生労働省がかかげる「患者のための薬局ビジョン」、「健康サポート薬局」に対応できる薬局・薬剤師が必要となっている。 また、医療提供体制のあり方、医療のあり方の変化により、「医療機関完結」から「地域完結」へ、「治療」から「予防」へと変化しており、薬局・薬剤師にも予防の視点が必須になってきている。しかし、現状では健康維持増進・予防での関わりがあまりなされていないように思われる。 最近ではかかりつけ薬局・かかりつけ薬剤師として、地域貢献のために健康相談会・測定会などを開催し、住民参加者が測定結果に関する相談やお薬の相談、疾病予防に関する相談を受けられるようにしている薬局も多くなってきている。 しかし、健康相談会・測定会を開催してもその場かぎりで終了することが多く、継続的なフォローをすることができてないことが多い。そこで今回、地域住民参加者と継続的に関わりを持つようにするために私たちが取り組んでいる測定会や店頭活動を報告する。
  • 金田 仁孝
    2020 年 14 巻 5 号 p. 46-51
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/03/31
    ジャーナル フリー
    薬学教育6年制がスタートして10年以上が経過し、教育内容もより臨床に即した内容になってきている。 一方薬局の現場では依然として処方せん調剤を中心とした業務が続いており、6 年制のカリキュラムを習得した薬剤師がその知識・技術を十分発揮できているとはいいがたい現状がある。 薬局の本来の根幹業務でもある、症状を訴えて来局する地域住民に対する店頭相談に対応するため、最近では「臨床判断」のワークショップも多く開催されているが、いざ受診勧奨となった時に、どの医療機関のどの医師にどのような紹介状を書いて、どう紹介するかについては、まだまだ試行錯誤が続けられている段階である。 地域住民に一番近い医療の専門家として薬局薬剤師が行う責任ある受診勧奨とは何かを探るため、薬局からの実際の紹介状を交え、ケーススタディをもとに受診勧奨とその後のフォローアップを考える。
  • 横井 正之
    2020 年 14 巻 5 号 p. 52-60
    発行日: 2020年
    公開日: 2020/03/31
    ジャーナル フリー
     現在でも多くの薬剤師は、日々の業務に追われる中で自分の仕事を処方箋に基づく調剤を軸に考えていることが多いかもしれない。しかし、地域包括ケアの世界では、かかりつけの医師などと連携して「退院後の生活をどのように支援していくか」という視点を持たなければならない。つまり処方設計や処方箋に基づく薬局の調剤から、薬剤交付後の患者が帰宅してからの薬学管理へ重点が移っていくと考える必要がある。入院は治療のための生活であるが、地域包括ケアでは日々の生活を支えるための医療・介護であるというパラダイムシフトが、特に地域の薬局薬剤師には必要である。こうした観点で薬剤師の仕事を見直した時、薬剤師がこれまで薬を通して医療や患者、地域社会と関わっていたとするならば、その枠から出て、そのもっと外側にある地域社会や患者の生活、あるいは医療・介護の視点から薬物治療や薬剤師の仕事を再考しなければならないことがわかる。10年後にプライマリ・ケアの分野で活躍する薬剤師は、今以上に公衆衛生や予防、QOL向上につながる活動に関わり、「生活と街づくり」の当事者としての役割を果たすことが求められてくる。その時、薬剤師が地域で調剤作業者としてではなく、専門職として一定の役割を果たせるかどうかは、処方箋調剤のように医師などの他職種から仕事を受け取るという受動的な多職種連携だけではなく、自らがインフルエンサーとして能動的な活動がどこまでできるかにかかっている。
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