【目的】臨床で簡便に使用可能な下腿回旋可動域計測器を開発し，客観的な判断基準に基づき下腿回旋可動域計測を実施する為に，可動最終域感の判断となる抵抗値を検討することである。

【対象】健常成人10名とした。

【方法】計測器を製作し，抵抗値を1Nずつ増加させながら角度を記録し，角度変化がおこらない時点を最 終域と判断した。抵抗値は，最終的に実測値にモーメントアーム長を乗じた値を用いた。

【結果】下腿内旋角度は20.0±7.8°であり，最終域での抵抗値は3.3～4.0Nmとなった。下腿外旋角度は42.8 ±11.6°であり，最終域での抵抗値は3.0～4.3Nmとなった。

【結語】可動最終域感を判断する抵抗値については，おおよそ4.0Nmが基準となる可能性がある

本研究の目的は腰痛に影響する日常生活動作を提示した時の脳活動と腰痛および恐怖回避思考との関連について大学生男女で検討することである。対象は大学生50名である。腰痛は Pain DETECT 日本語版（PDQ-J），恐怖回避思考は FABQ-J を使用した。脳活動は，腰痛に有害な動作（Harmful）と無害な動作（Harmless）の画像を提示し，前頭前皮質を fNIRS で計測した。男性，女性の各グループの OxyHb と PDQ-J の「過去４週間の最も強い痛み」および FABQ-J について相関分析を行った。Harmful 条件では，女性グループで前頭極・背外側前頭前野領域に腰痛得点と有意な負の相関がみられた。男性では背外側前頭前 野領域に有意な正の相関がみられた。Harmless 条件では，女性では有意な相関はみられず，男性グループでのみ背外側前頭前野領域にて有意な負の相関がみられた。腰痛有害動作では男性に比べ女性の方が，抑制的な脳活動を示す部位が多く存在し，腰痛症状の男女による差を検討できる可能性がある。

［目的］ケイデンスを規定した平地上での膝歩きの運動学的特徴を明らかにすること。

［対象］健常男性20名。

［方法］ メトロノーム音によってケイデンスを40, 60, 80, 100, 120［steps/min］に設定した。各ケイデンスにおける歩幅，歩行速度，立脚・遊脚期の所要時間，体重心移動量，各体節角度を三次元動作解析装置にて測定した。

［結果］ ケイデンス増加に比例して歩行速度は増加傾向を示したが，歩幅には直線的な増加傾向が認められなかった。歩幅に関与する股関節屈曲角は増加傾向を示したが，骨盤回旋角は減少傾向を示した。一方，体重心側方移動量，体幹側屈角，骨盤挙上角，大腿骨外側傾斜角は明らかな減少傾向を示した。また，立脚時間は減少傾向であったのに対し，遊脚時間は増加傾向を示した。

［結語］ ケイデンス増加に伴う歩幅の制御は歩行と異なるものであり，エネルギー損失を抑制するためと考えられた。一方，左右への身体運動量を減少させることは，速度増加に適した制御であった。

〔目的〕腹部引き込み運動（Draw-in）の継続によって，腹横筋の筋厚および筋硬度がどのように変化するのか，また脊柱に及ぼす効果について検討する。

〔方法〕健常成人女性11名を対象に，Draw-inを自主トレーニングとして４週間行った。実施前後に超音波診断装置，Real-time Tissue Elastographyを用いて側腹筋群の筋厚および筋硬度を測定し，スパイナルマウスを用いて脊柱アライメントを測定した。

〔結果〕トレーニング前後で，安静呼気時の筋厚は背臥位における外腹斜筋の筋厚のみ有意に減少した。 安静呼気時の筋硬度は，背臥位では外腹斜筋および腹横筋で増加し，立位では側腹筋群すべてで有意に増加した。脊柱アライメントは，トレーニング後に仙骨傾斜角の有意な減少を認めた。

〔結語〕Draw-inの継続により，立位での腹横筋の硬さが増加したことから腹腔内圧の上昇に作用したと考えられる。仙骨傾斜角の減少が認められ，腹横筋の収縮により仙腸関節を圧迫させ効果的に安定化できる報告を裏付ける結果であった。

本研究の目的は，転倒予防自己効力感を評価するthe Fall-Prevention Self Efficacy Scale（以下，FPSE）を用いて，地域高齢者の転倒予防自己効力感とバランス能力および筋力の関連を検討することである。対象は，当院外来リハビリテーション患者（以下，外来リハ患者）より抽出した51名（74.6±8.2歳，男性17名，女性34名）である。対象者には，FPSEに記載後, ４項目（TUG，FRT，片脚立位テスト，膝伸展筋力テスト）の体力テストを実施した。統計解析はPearsonの相関分析にて相関係数を求めた後，FPSE を従属変数とした重回帰分析（ステップワイズ法）を用いた。結果，FPSE とTUGの間に有意な負の相関を認め（r＝－0.42；p<0.01），FPSEと右片脚立位時間の間に有意な相関を認めた（r ＝0.32；p<0.05）。重回帰分析の結果，FPSE の説明変数としてTUG（t=3.22,p<0.01）および右片脚立位時間（t=2.34,p<0.05）が選択された。転倒予防自己効力感には身体機能面に加えて心理面や社会的側面が影響している可能性があることから，これらを考慮した上での多角的な検討が必要と考えた。

本研究の目的は，当院外来リハビリテーション患者（以下，外来リハ患者）を対象に，疼痛による日常生活支障度を評価する Pain Disability Assessment Scale（以下，PDAS）を用いて，地域高齢者の転倒経験と外出傾向の関係性を検討することである。対象は，当院外来リハ患者から抽出した51名（74.8±9.7歳，男性17名，女性34名）である。対象者には PDAS を含む３つの質問紙に回答後，６項目（10m歩行，片脚立位，TUG，FRT，膝伸展筋力，握力）の体力テストを実施した。統計解析には，２標本t検定ならびに Mann-Whitney 検定を適用した。結果，転倒群が非転倒群に比べて有意に PDAS 総得点が高かった（p<0.05）。加えて，PDAS低群，遠方高外出群，自家用車高使用群では体力テストの測定値が有意に低かった（p<0.05）。 転倒経験がある高齢者では，疼痛による日常生活への支障度が高い可能性が示唆された。

【目的】我々は，6 カ国語に翻訳されている身体運動学教科書（Kinesiology of the Musculoskeletal System: Foundations for Rehabilitation；以下 Kinesiology text）を採用した３ カ国の ３ 大学を対象に身体運動学シラバスを分析することで，授業内容の特徴を抽出し，シラバス作成に示唆を与える知見を得る目的で実施した。

【対象と方法】対象は，Kinesiology text の著者が所属する Marquette 大学（以下，M 大学），Kinesiology text を教科書として使用している Singapore Institute of Technology（以下，S 大学），医療創生大学（以下，I 大学）とした。各大学の身体運動学シラバスを回収した後に，博士号を有する教員 2 名を中心にシラバスの特徴を抽出する表を作成した。表は，身体運動学の総授業時間等の時間的要素，授業の方法，授業内容，試験で構成された。

【結果】総授業時間は，M 大学201時間，S 大学84時間，I 大学67.5時間であった。講義と演習を組み合わせながら授業を実施する M 大学，S 大学に対して，I 大学では全講義終了後に演習を開始していた。授業内容では，M 大学が身体運動学の授業科目内で基本的な解剖学を学ぶことができる特徴が確認された。

【目的】 下肢装具のフォローアップの時期と具体的な再作製・適合調整の内容を調査し考察することを目 的とした。

【対象】 2018年11月1日から2019年9月30日に当院回復期病棟で退院前に装具評価を行った17名が対象で ある。

【方法】退院前評価と退院１か月後に装具外来で対応した対象の割合とその具体的内容を調査し考察した。

【結果】 退院前評価を実施した患者のうち，再作製３名，適合調整４名，現状維持10名だった。１か月後 装具外来を受診した患者の対応内容は再作製０名，適合調整１名，現状維持13名だった。

【結語】 フォローアップの時期は回復期リハ病棟入院中から行うことで，退院後の外来受診の負担を軽減 できる可能性が示唆された。退院後に装具の破損や不適合を早期に発見するために，理学療法士が装具外来で定期的にフォローアップする必要性があると考えた。