【はじめに】高次脳機能障害者に対するグループ訓練の有効性は知られているが,制度や財政的課題から民間運営は困難な場合が多い.本研究では,行政と民間作業療法士が協働して提供した通所教室の内容を紹介し,その効果を後方視的に検討する.
【方法】通所教室は目標設定や障害理解を重視した包括的プログラムで構成された.2023年度からの約1年半で3クール実施された通所教室に参加した高次脳機能障害者17名のうち初回参加の10名を対象に,介入前後で関連するアウトカム得点を比較し終了時の転帰を調査した.
【結果】対象群(年齢中央値52歳)の自己認識,自尊感情,家族の介護負担度,参加状況について,通所教室介入後に前向きな変化を認めた.また,終了時3名が就労し,5名が地域支援サービスを利用しながら就労を目指すこととなった.
【考察】官民協働と包括的介入により,社会復帰につながる効果的なグループ訓練を提供できる可能性がある.
抄録全体を表示