本稿は、小学6年生を対象に2018年から行っている複言語学習プログラム「世界の言葉プロジェクト」の実践報告である。近年、日本は多言語多文化社会へと急速に移行しており、教育現場でも英語以外の多様な言語を学ぶ機会が求められている。本プログラムは、留学生や修了生の協力を得て、児童に多言語多文化社会を体験させることを目的に実施している。この活動をきっかけに、児童は外国語学習への興味を深め、学んだ言語を活かして観光客との交流や地域の魅力を発信する活動に発展した。さらに、異文化理解や自己表現力が向上し、異なる文化や価値観への理解も深まっている。このように本実践は、複言語教育の有効性を示し、児童の視野を広げる一助となっている。

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本稿は、約25年前に首都圏の高校の中国語コースで学んだ9名の学習者にインタビューし、彼らがどのような想いで中国語に向き合ってきたのか、また自分の人生において中国語はどのような意味を持つと考えているのかを描き出したものである。なぜ高校で中国語を学習しようと思ったのか、当時の学習で印象に残っていること、卒業してからの中国語学習ならびに使用経験、自分にとって中国語はどのような言語であるのか等、半構造化インタビューを行い、語りを文字起こしして分析・考察した。 中等教育、特に高等学校における多様な外国語教育の普及を制度的に推進することを設立目的の一つとして掲げたJACTFLの会誌には、さまざまな教育現場での実践が報告されているが、本稿は高校卒業後のOB/OGの語りから、その意義を明らかにする。

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本論考は、複言語主義における感性アプローチの一環として、ミハル・ボガニム監督のウクライナを舞台にした映画『故郷よ』（2011年）を教材として用いた講義について報告し、その教育的意義を検証する。登場人物が複数の言語を話し、当時の言語変遷の状況をよく伝えるこの映画は、鑑賞者に複言語性に加え、越境、異文化性、他者性についても考察する契機を与える。感性アプローチの中でも、他者を表象するという点で優れたメディアである映画を教育に導入することで生まれる価値を明らかにする。

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筆者が大学において教養外国語としてポルトガル語科目を担当する中で、学習2年目の学生であっても、依然、ポルトガル語の正しい発音が十分に習得できていない者がいるという課題がみえてきた。そこで、学習2年目の学生を対象とした授業の中で、履修者全員が参加する「クラス内暗誦大会」を実施した。そして、「振り返りシート」の分析を通して、「クラス内暗誦大会」への参加が、履修者が発音を主体的に学ぶための知識・技術を身につける機会になるなど、様々な効果をもたらしていることがわかった。

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本稿は、言語教育において、新たな技能である「描く」技能との関連で、日本語学習者の言語に関連する能力の総合的な解明を試みる。これにあたり、ヨーロッパにおける複言語教育の一環であるKamishibai活動を参照し、日本独自の文化である紙芝居に認められる「描く」「書く」「語る」活動を総合し、日本語学習者の顕在化しにくい能力の育成を確認した。このような日本語学習者の能力は「日本語」使用に限定されないもので、新たな能力として位置付ける必要がある。

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本稿の目的は、英語以外の外国語科目が開設されている高等学校において、その教育環境の長所を生かした取り組みとして、言語間における協働性に着目したプロジェクトを考案し、汎用性のあるプロジェクトモデルを提示することである。具体的には、高大連携の形で複数の言語が協働する形による交流プロジェクトを構想し、3校の公立高等学校で実施した。各プロジェクトに対する生徒の評価を分析した結果、興味や学習意欲の向上等、複数言語協働形態による取り組みに一定程度の学習効果が確認できた。実施したモデルケースに基づき、多様な外国語教育を担う教育環境の強みを生かした複数言語協働型のプロジェクトモデルについて、現段階での類型化と活用方法を示す。

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本稿は、大綱化以降の大学における教養共通科目としての初修外国語について、その目標と組織の関係性を探索的に考察するものである。31大学を対象にウェブ調査を実施し、初修外国語に関する4つの類型の担当組織と、異文化理解という共通の教育目標を明確化した。それに基づき、9大学の管理関係者へのインタビューを通じて、初修外国語の担当組織における教員配置、教育実践において直面する組織上の制約および条件下での工夫、並びに初修外国語の教育目標と授業目標に関する担当教員間の認識の差異についても明らかにした。これにより、初修外国語教育の質保証と今後の発展に向けた議論の土台を築くとともに、社会の要請に応じた初修外国語教育の目標拡充には、組織内で目標に対する認識の共有が重要であることを示唆している。

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本稿は、理系学部における筆者のドイツ語クラスの受講者に対して行ったアンケート調査をもとに、受講者が「コミュニケーション」や「外国語学習」に対して持つ経験や期待を明らかにするものである。調査の結果を授業運営に生かし、理系大学における第二外国語教育の意義を再検討することを目的としている。アンケートの結果からは、理系学生が第一外国語である英語については、はっきりとした苦手意識を持つわけではないことや、外国語に限らない「コミュニケーション」の能力を向上させる必要を感じているという、受講者像とニーズが明らかになった。また、調査対象者が、外国語学習で「異文化理解」に最も「楽しさ」を見出していることなど、理系学生に向けて第二外国語教育が意義深いものとなるための授業運営の方向性が示された。

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本稿では、教科横断的なフランス語授業実践の効果について報告する。筆者らは3つの高等学校において「家庭科」、「音楽科」、「外国語（ドイツ語・中国語）科」、「社会科」の教科内容と関連づけた教科横断的なフランス語の授業を行った。これらの授業に参加した生徒たちのアンケートの回答やコメントの分析を通し、他教科と連携する意義や可能性について考察した。その結果、教科横断的なフランス語授業は総じて生徒たちから肯定的な評価を受けていた。また、言語の学びに留まらず、フランスの文化・社会など他教科とつながる内容面に関する豊富な気づきや、興味・関心の向上が見られた。

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本稿は、外国人介護人材の視点に立った人材育成の重要性について問題提起し、長年介護現場に従事している外国人介護人材の人生の過程を可視化し、かれらのアイデンティティの構築と変容を考察したものである。具体的には、在日フィリピン人介護福祉士の言語習得の経験がかれらのアイデンティティとどのようにかかわっているかを、かれらの意志決定や行動選択に着目し、外国人介護人材の育成のあり方について検討した。その結果、まず、在日フィリピン人介護福祉士は、かれらが置かれている状況の中で、未来志向的な「投資」を続け、人々のかかわりの中で「適切」な関係を築きながら、「多言語主体」の考え方を深めていることが確認された。次に、その過程において、かれらは「場」に応じるアイデンティティを「交渉」、選択していることが明らかになった。最後に、外国人介護人材が自身の視点から意志を決定し、言動をとる「多言語主体」の考え方を導く過程には、従来の規範に囚われることなく、外国人介護人材に接している「他者」が存在していることが示唆された。

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都立青梅総合高等学校は2006年に開校した公立の総合高校であり、東京都教育委員会から海外学校間交流推進校に指定され、国際交流事業を積極的に進めている。近年は授業だけでなく国際交流事業、主に日韓交流にも関わっている。2023年からは韓国の三槐高等学校とオンライン交流を経て、2024年7月10日から11日に対面交流が実現した。さらに、本校は釜山外国語大学と提携しており、コロナ禍を経て、ようやく7名が8月の夏季韓国語短期研修への参加が決定した。

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筆者は、英語とドイツ語を外国語として学習した日本語母語話者の大学生3名を調査協力者として、彼らが未習のオランダ語の読解に関する実証調査を実施した。調査は実験とそれに続くインタビューから構成されたが、9時間の実験のうち3時間は外国語学習法EuroComGermに基づく指導に充てられ、調査協力者は英語とドイツ語の知識を活用してオランダ語の語彙や文構造を解読する手法を学んだ。本報告では、インタビューにおいて調査協力者が述べたEuroComGermの長所と短所に関する発言を報告する。

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本稿は、広島県立海田高等学校における第二外国語としての韓国語 授業および韓国姉妹校交流の取組について、その背景と経緯を概説する。また、同校の生徒による多岐にわたる韓国に関連した交流形態を考察するとともに、教育活動に参加した生徒の振り返りおよび担当教員の所感を報告する。さらに、複言語・多言語教育の観点から、令和6（2024）年度は、韓国姉妹校交流プログラム参加者を対象に実施した事前・事後アンケートの分析を行い、今後の課題や展望、可能性等について俯瞰的に検討を加える。

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本稿は、TUFSオープンアカデミーの2023年度夏期講座の一つである「レシピのチュルク語」の実践報告である。本講座は、チュルク諸語（トルコ語系言語）を専門とする3人の講師がレシピを題材にした演習形式で、3日間オンラインにて実施された。本講座では、言語の多様性と類似性への興味を喚起すること、新たな言語を学ぶことへの心理的なハードルを下げることを目的とした。授業では、受講者がすでに持つ言語的・文化的体験を用いて、かつ同じくチュルク諸語を学習しながらも既習言語の異なる受講生が各自の言語知識を持ち寄って、未習の言語で書かれたレシピを類推して読むことを目指した。以上の実践を通じた成果として、新たなチュルク諸語の学習に踏み出す受講生、より高いレベルの講座を受講する受講生が現れたことを挙げる。

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本稿は2024年8月26、27日に北海道大学で開催された表題の研究集会 の報告である。本研究集会の開催目的は、現在の言語教育における「学生のAI使用の現状」、「AIを使ってできること／できないこと」の2点について参加者と情報を共有し、議論を深めることであった。外国語教育学の研究者に加えて、哲学の研究者、工学を専門とする言語学習支援アプリの開発者を招聘しての講演会、さらに2件のワークショップを実施し、幅広い知見の共有と活発な意見交換を行う機会を得ることができた。本稿では研究集会の開催趣旨とともに講演の概要について報告する。

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