大学評価とIR
Online ISSN : 2435-8959
検索
詳細検索
OR
閲覧
検索
11 巻
選択された号の論文の6件中1～6を表示しています
すべての抄録を表示する
    • |<
    • <
    • 1
    • >
    • >|
事例報告
  • 大学への調査の実態把握に関するパイロット分析
    －A大学における調査負担可視化の試み－
    藤原 僚平, 齋藤 渉, 上畠 洋佑
    原稿種別: 事例報告
    2020 年 11 巻 p. 3-14
    発行日: 2020/12/04
    公開日: 2024/03/29
    DOIhttps://doi.org/10.60422/jirue.11.0_3
    ジャーナル フリー
    抄録を表示する抄録を非表示にする
    本報告では、大学を対象にした外部機関が実施する調査について、地方大規模私立A大学における調査対応の現状を整理して分析を行った。A大学が2015年度に調査依頼を受けた調査の件数・時期等を分析し、その多寡や期間の重複から調査業務に対する負担の可視化を試みた。分析の結果、調査の時期には偏りがあり、調査の中身では学務や入試など教育の現場に関わる質問が多く、それらの部署への調査業務の負担が重いことが示された。
    抄録全体を表示
    PDF形式でダウンロード (565K)
  • 基盤研究（A）にステップアップした研究者の科研費採択履歴の特徴
    久保 琢也, 伊藤 広幸
    原稿種別: 事例報告
    2020 年 11 巻 p. 15-24
    発行日: 2020/12/04
    公開日: 2024/03/29
    DOIhttps://doi.org/10.60422/jirue.11.0_15
    ジャーナル フリー
    抄録を表示する抄録を非表示にする
    科研費において、より大型の研究種目へとステップアップすることは研究者だけでなく研究機関にとっても関心の高い課題の１つである。しかし、より大型の研究種目への挑戦にはリスクが伴うため、その意思決定には客観的なデータによる支援が必要であると考える。本研究はこのような問題意識のもと、基盤研究（A）に採択された研究者の過去10年間の科研費採択履歴の調査を行い、基盤研究（A）にステップアップした研究者の特徴を検討した。
    抄録全体を表示
    PDF形式でダウンロード (584K)
  • 国立大学法人事務職員の職場環境満足度に関するアンケート調査報告
    田中 秀典, 小竹 成人, 山本 鉱, 三宅 智実
    原稿種別: 事例報告
    2020 年 11 巻 p. 25-35
    発行日: 2020/12/04
    公開日: 2024/03/29
    DOIhttps://doi.org/10.60422/jirue.11.0_25
    ジャーナル フリー
    抄録を表示する抄録を非表示にする
    国立大学は法人化やグローバリゼーションの流れにより、その使命が大きく変化し、業務はより高度化・複雑化した。それを担う事務職員には、専門分野に精通した者から、多用な専門性を基に総合的に活動できる者まで、幅広い人材が求められている。そこで、大学の管理運営機能の強化に繋がる職場環境を構築することを目的に、現在の職場環境に対する事務職員の満足度調査を複数大学で実施した。事務職員の意識や、職場環境の違いについて大学毎の特性を評価した結果、複数大学で実施することで各大学の人事制度等における問題点を相対的に把握することができた。これにより、その解決に向けた課題を設定し易くなるという効果が得られた。しかし、大学の規模や目的の違い、標本数の不足などにより、各大学の特性を考慮した詳細な分析は行うことができなかった。今後、より多くの大学と共同で実施することで、具体的な業務改善に資する分析が可能になると考えられた。
    抄録全体を表示
    PDF形式でダウンロード (476K)
  • 計量テキスト分析による認証評価の効果把握 －第2期受審大学の自由回答を用いて－
    藤本 正己
    原稿種別: 事例報告
    2020 年 11 巻 p. 36-48
    発行日: 2020/12/04
    公開日: 2024/03/29
    DOIhttps://doi.org/10.60422/jirue.11.0_36
    ジャーナル フリー
    抄録を表示する抄録を非表示にする
    研究の目的は、第2期の認証評価を受審した大学に対するアンケート調査と訪問調査のうち、訪問調査における自由回答を用いて、計量テキスト分析により、認証評価において効果が得られた点と効果が得られなかった点を明らかにすることである。まず、共起ネットワークによる分析の結果、「効果が得られた点」としては、多岐に渡る見直しや改善がはかられている点、教職員の認証評価に対する理解の浸透や意識向上につながっている点、大学が発信する情報を明確に示すきっかけになっている点の3点が明らかになった。他方、「効果が得られなかった点」としては、認証評価における評価基準が一定である点、教職員の意識に偏りが見られる点の2点が明らかになった。次に、コーディングによる分析の結果、「効果が得られた点」では教育内容・方法や成果に関する点や指摘・改善・見直し等に対する点が他の主題と比較して出現率が高いこと、「効果が得られなかった点」は特定の主題に偏っておらず多岐に渡っていること、両者において内部質保証に対する出現率が低いことの3つを明らかにすることができた。
    抄録全体を表示
    PDF形式でダウンロード (434K)
  • 教育の内部質保証を推進するためのチェックリスト
    ー茨城大学における大学教育再生加速プログラムの取り組みからー
    嶌田 敏行
    原稿種別: 事例報告
    2020 年 11 巻 p. 49-63
    発行日: 2020/12/04
    公開日: 2024/03/29
    DOIhttps://doi.org/10.60422/jirue.11.0_49
    ジャーナル フリー
    抄録を表示する抄録を非表示にする
    茨城大学においては、大学教育再生加速プログラムの支援を受け内部質保証体制の構築を行った。大学、学部・研究科、学科等（教育プログラム）、教員（授業科目）の４階層で行うべきことを点検の頻度別に３つのタイプに分類し指示・依頼をしている。それらを各大学で内部質保証体制を構築する際の参考になるようチェックリストの形にとりまとめた。
    抄録全体を表示
    PDF形式でダウンロード (710K)
編集後記
    • |<
    • <
    • 1
    • >
    • >|
feedback
 Top