大学評価とIR
Online ISSN : 2435-8959
13 巻
選択された号の論文の5件中1~5を表示しています
事例報告
  • 久保 琢也, 平井 克之
    原稿種別: 事例報告
    2022 年 13 巻 p. 3-12
    発行日: 2022/04/27
    公開日: 2024/03/29
    ジャーナル フリー
    研究IRの課題としては、限られたマンパワーにおいて数多くの調査分析が求められることが挙げられる。このような課題はPythonやRといったプログラミング言語を活用することにより解決することも可能であるが、個人のスキルに依存しない環境の構築も重要である。このような背景のもと、本稿では科研費の分析機能を有したWebアプリケーション開発の取り組みを報告する。
  • ― 財務会計業務における期末決算作業の可視化・自動化の試み ―
    山本 亮, 津久井 浩太郎, 和嶋 雄一郎
    原稿種別: 事例報告
    2022 年 13 巻 p. 13-24
    発行日: 2022/04/27
    公開日: 2024/03/29
    ジャーナル フリー
    大学におけるデータ処理業務においては、データ処理・分析に関する従来の業務における人的・時間的コストやデータ処理業務の整理が問題となっている。本報告では、データプレパレーションツールとRPA(Robotic Process Automation)ツールを利用し、財務会計業務における期末決算作業の可視化・自動化を行った。その結果、従来10時間以上の時間を費やしていた作業を約1分まで短縮することができた。これによって、データプレパレーションツール・RPAツールを活用することで、大学のデータ処理業務を抜本的に効率化できる可能性が示唆された。
  • 岩田 博夫
    原稿種別: 事例報告
    2022 年 13 巻 p. 25-35
    発行日: 2022/04/27
    公開日: 2024/03/29
    ジャーナル フリー
    科学研究費受給前後の課題代表者の発表論文数の増減を調べ、科学研究費の交付により研究が促進され、その成果が学術論文として結実したかを調べた。具体的には2014年度交付開始の基盤研究(A), (B), (C)の課題代表者各400~500名の2008~2020年の毎年発表された論文数を調べ、科学研究費受給後に発表論文数が増えたか否かを基盤研究(A), (B), (C)の種目別、所属機関別、研究分野別に整理した。内閣府が進めているe-CSTIの調査結果によると、科学研究費を主たる財源とする研究者は研究費1000万円当たり5.653報の論文を生産するとされているが、いずれの切り口においても科学研究費受給後に、特段の論文数の増加は見られなかった。特にシニアな課題代表者が多い基盤A においては、科学研究費受給開始年である2014年以降に発表論文数が減少していた。
  • 岩田 博夫
    原稿種別: 事例報告
    2022 年 13 巻 p. 36-44
    発行日: 2022/04/27
    公開日: 2024/03/29
    ジャーナル フリー
    2021年度に採択された科学研究費基盤研究(A, B, C)の課題からそれぞれ約100課題を選び、それらの課題代表者の過去21年間の科学研究費の採択状況を調べた。重複申請可能な種目があることもあり、課題代表者として科学研究費を獲得した合計受給年数は、受給可能年数の約80%であった。また、基盤研究(A, B, C)の課題代表者の獲得科学研究費額は、年平均にしてそれぞれ約976、432、70万円/年であった。研究・教育にとっては空白年のない継続的で定常的な研究費の獲得が重要である。今回の調査結果は、基盤研究の課題代表者はあまり空白年なく継続的に科学研究費の獲得を実現していた。
編集後記
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