本研究は２年間に渡り行った実践をもとにしている。２０１７年度は６年生，２０１８年度は３年生を対象として行った。プログラミング的思考を育てるためにどのような指導法が有効かの試行である。　プログラミング的思考の基本となる「順序」「反復」「分岐」という考え方を，プログラミング教材を用いてのスモールステップの学習を行うことで体験させることで，プログラミング的思考を児童に身に付けさせることができた。　また，デジタル教材のみでなく，紙で作ったアナログ教材との併用が，児童の集中力を増すという効果を生むことが分かった。

小学校６学年の総合的な学習の時間において，ロボットのプログラミングを取り入れた単元を開発し，授業実践を行った。児童は，ロボットを動作させるためのプログラミングの体験を通して，コンピュータはプログラムにより動作していることを理解した。次に，自分たちの身の回りの家電製品について調べる活動を行い，コンピュータによって家電製品が便利になっていることを理解した。その後，コンピュータによって生活がどのように変化したのかを考えた上で，Society5.0に関するビデオの視聴を行い，今後の自分たちとコンピュータ等との関わりを考えた。学習プリントの記述や質問紙調査の結果からは，児童はプログラミングの体験にも，その後の学習にも意欲的に取り組み，コンピュータの果たす役割等について理解が深まったことが示唆された。

　本稿は，平成30年告示の文部科学省高等学校学習指導要領数学におけるコンピュータの活用の在り方の整理とその具体例を検討した。特に「教具としての活用」において仮説を確認する数学的活動と幾何学的意味から代数的意味を説明する数学的活動の道具として動的数学ソフトウェア（以下幾何ソフト）を位置づけて，コンピュータに支援された協調学習を構想した。高等学校数学A「図形の性質」において数学史を活用した√aの作図と√abの作図の価値と，図示された相加平均・相乗平均の解釈により，高等学校数学Ⅱ「いろいろな式」における相加平均と相乗平均の不等式の学習において，幾何ソフトの支援力を生かした相互補完的な教材構成が可能である。

　地域の観光資源を英語でSNSなどを使って発信する授業の設定を検討したいと発表者は考えている。この授業開設するために想定される課題や問題点を明らかにし、改善や克服すべき点について発表を行う。まず授業開設に関する前提条件および開設を検討するに至った経緯を紹介し、次にSNSなどの使った授業又は取り組みの先行事例を紹介する。そしてSNSなどを活用して発信型の授業を設定するために、生徒や英語科教員の意識調査を実施し、その集計と分析を紹介する。地域の観光資源を英語でSNSなどを使って発信する授業の構築とその素材を活用してデジタル教材の運用や開発に向けた取り組みの可能性について考えたい。

　撮影・編集に関する機材の普及により、学校での学びの中に映像制作が取り入れられるようになって久しい。映像制作は、映像の中に混じり込む作為を自覚させ、メディアリテラシーの向上にも役立つものと期待できる。しかしながら、小学校から大学まで、映像制作が教育活動に幅広く利用されているとはいいがたい。その一方で、パーソナルな機器が高度化し、個人的に撮影し編集された映像が社会には広く流通し、それらが大量に消費されている。いいかえれば、「発信する個人」のメディアリテラシーが、教育上の大きな課題となっているといえよう。　本報告では、地域を題材としてドキュメンタリー映像の制作を大学で指導してきた報告者の立場から、その実践内容を報告する。

　教育活動におけるICTの利活用を促進し、子どもたちの情報活用能力を高めることが学習指導要領で求められている一方で、低年齢の子どもたちのスマートフォン所有率があがり、SNSをはじめとしたインターネットの利用が急増している。小学校や中学校の教育現場では、SNS利用の問題については、いじめ問題への対応が急務であるとして道徳教科の枠組みの中で実施されている。一方で、ICT機器の安全利用についての教育は総合的な学習の時間の中で、警察署や外部ベンダー企業に委託した安全講話の一環で実施していることが多い。本稿では、この安全講話を委託される側の警察（愛知県警察：サイバー犯罪対策課啓発係）からの依頼をもとに、小学校高学年向けの情報モラル用のすごろく型ゲームを共同開発した。この教材では、ゲーミフィケーションの要素を活かして教材導入のハードルを下げるとともに、子どもたちの話し合いを促す工夫を含め、教諭自身が指導案を作成しやすい工夫をいれている。

　新潟市には，研究組織として，70年の歴史を誇る「新潟市小学校教育研究協議会」が組織されている。市内の小学校の全教職員が，20ある教科・領域の研究部のいずれかに所属し，年9回の「市小研の日」において，主体的に研究に取り組んでいる。また，その成果を発表する場として，「研究発表会」を開催し，各研究部の取組を共有している。　齋藤が部長を務める情報教育部において，昨年度の研究発表会で，「子どもの学びを支える授業づくり～タブレットPCの活用を通して～」の研究主題のもと，4実践を発表した。どの実践も，教科のねらいに迫るべくタブレットPCが学習ツールとして効果的に活用することができ，「一つ進歩した道具として」「自然な存在として」「コミュニケーションツールとして」の役目があることが明らかになった。　今回，学習ツールとしてのタブレットPCの活用法を紹介すると共に，新潟市には，主体的に学ぶことができる研究組織の市小研があること，さらに，情報教育部が新潟市の情報教育をリードしていることも伝える。

　プログラミングを通じて本当に教えるべきことは何なのか？どのように教えればよいのかを当研究のデジタル教科書でその指導方法を示す。プログラミング未経験の小学校教員が即座に小学校でプログラミング教育が行える、小学校教員であれば誰もが欲しいと思うデジタル教科書を開発提供する。

本校は、国際文化科および総合科学科からなるSSH（Super Global High School）およびSGH（Super Science High School）指定校である。入学時に生徒全員がタブレット端末を購入し、校内は Wi-Fiネットが整備され、1年生教室のTV型モニター、２・３年生教室のプロジェクター等が自由に使用できる。教材のみならぬ授業そのもののデジタル化は学習行為を一変させた。しかし、想像を超える速さでデジタルモバイルに慣れ親しむ生徒達、個々の教師の経験と知識にまかされていた授業行為の完全共有化、電子機器の性能に左右される授業評価、確かな学力の検証といった新たな課題も浮かび上がり、生徒アンケートを行うとともに、生徒タブレット端末のログ記録と定期考査の成績との相関関係を考察してみた。

5年生理科の学習でプログラミング教材を活用した問題解決学習の事例を紹介する。プログラミング学習を問題解決学習で行っていく場合、情報の収集の場面に意図的に教科の学習を取り入れていくことで無理なく取り組んでいけることが分かった。

ICTやAIなどの進化によって最新のテクノロジーをタブレットや様々なデバイスで活用できるようになってきた。この実践発表では英語の授業でテクノロジーを活用し,発音チェックや発話練習などを効果的に行い,英語4技能のスキルを統合的に習得する方法についてその事例を紹介したい。