本研究では，Web会議システムを活用した遠隔授業において，他者との対話をどのように組み込めば児童の学びが深まるかが検討されている。児童の感想やその変容結果から児童と専門家との対話では「 目的と目標の明確化と単元全体の知識 の構造化」，彼らと他校児童との対話では「共通の課題設定と児童が主体的に進める学習活動の導入」などが遠隔授業デザインの肝所となることが示唆された。

H30年度より高等専門学校（以下、高専）では、タイ王国チュラポーンサイエンススクール（以下、PCSHS）から1年次入学の留学生受け入れを新たに開始した。しかし、日本語の事前教育が十分に行われておらず、事前教育の充実が喫緊の課題となっている。そこで、留学予定の学生に対し高専の日本語教員がSkypeを用いて会話練習を中心に日本語の学習支援を実施した。Skype授業後に、オンラインでの語学学習や高専入学前の日本語教育に関してのビリーフ調査を行った。そこで得られた結果を基に、来年度の留学生への学習支援を検討する。

「オンライン寺子屋」は、2020 年 5 月 15 日に運用を開始した「インターネット上で児童・生徒に学びの機会を提供するサービス」である。お互いにほとんど面識のない者（講師）がインターネット上で集まり、GoogleやZoomなどのツールを活用し、密接に連絡をとりあった。設立を宣言してからわずか3日で授業を開始し、前例のないスピードで組織をつくりあげた。本研究では、きわめて短時間で組織をつくりあげ、各種ツールを使いこなし、安定したサービスを開始できた理由について、ICTの活用の面と、モチベーションの面の両面から分析した。

オンライン教育下における学習活動において共有すべき情報について分析し，授業者による活動状況把握と学習者同士のテレプレゼンス共有の可能性ついて，近年登場した学習履歴の逐次保存機能を応用して技術的検討を行い，学習履歴保存と活用の将来について考察する。

本稿では,中等教育機関における全生徒への機器導入を年次進行で行った際の運用状況について学校貸与に関する報告である.具体的には,3校規模の中等教育機関の前期課程相当でタブレ ット端末を導入した際,遠隔管理での端末の応答状況の推移から,利用環境が異なることによっ て,同じプラットフォームであっても,学習に問題が生じることを表す経過事例として報告する.

特別支援学校での表現活動において、テクノロジーを利活用することで、表現の幅が飛躍的に拡がる。ただ単にテクノロジーを使えばよいということではなく、どのような目的でどのように使いどのようにアウトプットしていくか。そこが大切である。ここでは、実践を紹介しながら今後への展望を提案していきたい。

弱視のある受験生を対象に，学力試験の配慮について学力の影響を排除し受験者の解答行動に着目して検討するため，大学入試センター試験の問題を用いた模擬試験を実施した。結果，国語では「文章を読む」行動の，数学では「文章を読む」「メモを見る」「書く」行動の生起頻度が高くなった。国語では，文章を読むことを中心に解答しており，一方数学では，文章を読みつつ，メモを書き，参照して解答したことが示された。

タブレット端末を使った学習における健康面への懸念に関して、中学生と保護者を対象として質問紙調査を実施した。調査はタブレット端末の導入前と導入約1年後、さらにその1年後であり、3時点を比較した。その結果、生徒よりも保護者の方が、視力低下や視覚疲労などの健康面への影響を懸念しており、生徒においては、導入後に心配だと思う人数の割合が増加した。

　授業における漫画を用いた教材（以降，漫画教材と記す）の利用については，多くの先行事例があり，漫画教材の教育的効果が高いことが示されている。これまでの研究では，実際に作成した漫画教材を利用した学習者に対して調査し，漫画教材が授業の補助教材として有効であることがわかった。一方，新型コロナウイルス感染拡大に伴い，予め教師によるビデオ収録された教材や音声教材を学習者に配信するオンデマンド授業やZoomなどを用いたオンラインリアルタイム形式の授業などが行われた。本研究では，そのようなオンライン授業様式の支援となる漫画教材の有効な活用方法を検討する為，これまで作成してきた漫画教材の構成要素や作成方法を精査し，漫画教材を細分化して分析した。

『学習指導要領』では,教科の本質的な学びを踏まえて「教科横断的な視点で学び合う」ことが求められている.本研究では,図画工作と算数の学習内容を関連づけ,自発的に作業や発言を行える場として社会教育の場を利用し,図画工作の創造的な活動と,算数の図形領域の理解をつなげるための試みを報告する.具体的には,低学年から中学年で学ぶ図画工作の紋切遊びと,中学年から高学年で学ぶ算数の角度や線対称について,体験しながら学ぶ児童の学びの様子について分析した.なお,本研究では,ICTを利用していないが,算数的活動の「思考実験」としての往還運動を助ける素材として図画工作の素材（折紙など）を使用したコンテンツは,ICT教育,中学校数学科への活用も可能である.

本研究は、震災モニュメントに着目した防災教育の在り方を、具体的な実践事例の紹介を通して提案するものである。具体的には、筆者の勤務校の防災部が、タブレットを活用して市内各地の震災モニュメントおよび防災設 備のマッピングを行い、デジタル防災マップの作成を行った。本研究の成果として、①阪神・淡路大震災に関係する震災モニュメントと、地域の防災設備の設置場所を兼ね備えたデジタル防災マップを作成することができた点、②アクティブ・ラーニングの視点から防災教育を捉え直し、実践を行った点が挙げられる。一方で、課題として、①継続した活動を続ける必要がある点、②系統的・体系的な実践の部分で課題が残った点が挙げられる。

小学校３学年の総合的な学習の時間における発表（プレゼンテーション）する学習場面において，プログラミングを取り入れた単元を開発した。自分たちの地域のよさを観光客等に紹介することを想定し，受け手が情報を選択できるプレゼンテーションを作成し，発表する活動を行う。児童が発信する相手を意識し，効果的な資料となるように工夫しながらプログラミングすることによって，紹介したい地域のよさを分かりやすく発表することができるのではないかと考えた。

本研究の目的は、今年度から必修化された小学校でのプログラミング教育において、教科書に記載されている内容の特徴を把握することである。全体の特徴として、取り扱う処理は順次と繰り返し、順次と条件分岐のいずれかを用いた内容が多く、低・中学年ではアンプラグド、高学年ではビジュアルまたはアンプラグドとビジュアルの選択が可能な内容であることがわかった。

プログラミング知識や能力を評価する指標（ルーブリック）は様々存在するが、いずれもそもそもの指標（ルーブリックの項目）の信頼性・妥当性を考えられたものは少ない。そこで、既に提案されているルーブリックの信頼性と妥当性を評価する方法[1]を用いて、我々が作成した、既存のルーブリック(ProEEs V1)およびその改善版(ProEEs V2)を評価し分析した。本分析方法は、ルーブリック作成者が、評価の信頼性と妥当性を高めるためにルーブリック項目を見直し、改善することに役立つといえる。

本研究では，各キャリアステージにおける公的研修を想定し，小学校教員９名を対象に，後藤(2020)が考案した「教育実践WEB会議」のシステムをベースに研修会を実施し，事後アンケート及び会議動画からその有用性と今後の課題を検証した．複数回の研修会のうち，【授業研究型：「整数と小数のしくみ」】と【研究発表型：「教師のキャリアと信念の変化」】を比較分析し，考察したところ，「ファシリテーションスキル」，「キャリアステージに応じた内容設定」がWEB研究会の成果に大きく影響を与えていると考えられた．また今後，WEB会議において重要となる観点の類型化やファシリテーター等のマニュアル作成，教員間のマッチングシステムの開発等を行うことで，効果的に「学び続ける教員」の育成に寄与できることが示唆された．

本報告は、大学でのラジオ制作の取り組み実践を紹介し、その可能性と課題を探ろうとするものである。ラジオやネット上での音声コンテンツをめぐる現状を概観した上で、コミュニティFMエフエムしばたでのラジオ制作の実際、学生の取組状況を紹介する。企画・台本制作・収録・編集・放送・SNS告知のすべての工程について、学生の自主的な取り組みとして確立させることを、このプロジェクトの目標としている。

日本デジタル教科書学会第９回年次大会のプレ企画研究会の内容を踏まえ，10回のプレイベントを15-20名程度の参加者により毎週月曜20時から行った．日本の学校教育に見られる履修主義／修得主義や個別化／個性化について議論し，様々な脱線で出た話題とAIの技術を踏まえながら，オンライン合同授業を定期的に行う未来の公教育の形などを議論した．

　授業における学生の意見交流は学生が主体的に学ぶために不可欠なものである。その重要性は学生同士の直接の交流がない遠隔授業において一層増している。本研究では国語科教育法の遠隔授業において学生にブレーンストーミングを行わせ，意見交流を図った。この際，ツールとしてクラウド上の情報整理／共有システムであるScrapboxの共同編集機能を活用した。授業後の学生へのアンケート調査の結果，学習意欲との間でScrapboxの導入の容易さ，リンク機能，アイデアの出しやすさ，学びへの効果で正の相関が見られた。

本稿では、2020年3月から行われた全国の学校休校措置で生じた学習機会の損失について、デジタル教材を用いることで、一定量の学習保証を行うことができたことを報告する。デジタル教材は、個別最適化の機能を持ち、個々の学習記録を詳細に確認できるものである。調査対象者は、無学年式デジタル教材「すらら」を学校・学年単位で導入した組織である。休校措置期間と通常期間における利用時間に関して、休校の時期でも一定の学習機会を維持することができた。個別最適化機能を持った教材は、教員との密な時間確保がままならない休校期間中の有効な打開策の一つとなった。今後、Society5.0に向けた日本社会では、修得主義[1]やAI活用を求められているため、社会展開の一端として、児童・生徒へ還元される方法も模索していく。

コロナ禍における臨時休業に際して筆者の所属校でも遠隔授業を実施した．中高数学科における遠隔授業において問題となるのは，数式や図形をどのように提示するか，という点であろう．本稿は中等教育におけるLaTeXを用いた教材作成の例として，中高一貫校の数学科における遠隔授業において，LaTeXにおけるプレゼンテーション用スライド作成用のクラスであるBeamerを用いた教材作成と，作成教材を用いた遠隔授業実践について報告するものである．

中学生74名を対象として、紙の教科書と2種類の大きさのタブレット端末を用いて、教科書の音読時における視距離を比較した。なお、紙の教科書と大きいタブレット端末はほぼ同じ大きさであった。その結果、大きいタブレット端末の平均視距離は38.0cmであり、他の2条件よりも長かった。また、紙の教科書は36.2cm、小さいタブレット端末は35.5cmであり、差はみられなかった。それにより、タブレット端末において画面サイズが大きいことの優位性が示された。

タブレット操作時の拡大率、スワイプと探索時間の関係性を明らかにするために晴眼大学生を対象に探索課題を行った結果、拡大率が探索時間に影響を与える直接効果と拡大率の上昇に伴うスワイプ回数の増加が探索時間に影響を与える間接効果の２つが存在することが示され、直接効果よりも間接効果が大きいことが明らかになった。このことから探索活動について考える際には拡大率だけでなくスワイプについても注目する必要性が示された。

本研究は、電子書籍の新しいインタフェースを開発し、心理実験により評価を行った事例を提供した。新しい「重ね」インタフェースを「パネル」および「既存」と比較した。大学生23名を対象に、正誤判定課題、感性評価およびインタビューを行った。その結果、操作性については重ねの有効性がみられなかったが、「新しさ」に関する感性評価では重ねの評価が高かった。以上から、電子書籍のエビデンスベースの評価の重要性について議論した。

本研究では，令和2年度から使用されている小学校第5学年社会科の教科書に用いられているグラフ149件を表現形式ごとに分類した．最も多く確認されたグラフの表現形式は棒×折れ線の複合グラフ26件であった．区分表示の数が多いグラフが76件，異なる表現形式を組み合わせたグラフが30件であった．このことから，第5学年社会科では，紙の教科書であってもグラフから情報を取り出すことが容易でない可能性が示唆された．各教科の学習者用デジタル教科書には，区分表示別の表示などによってグラフからの情報の取り出しを支援する機能が期待される．

筆者はこれまでにタブレット型端末を教具とした創作の実践を行ってきたが、そのよさを鑑賞の学習にも活かせないかと考え、「主題の変化を捉えて鑑賞しよう」という題材を構成した。実践の結果、タブレット型端末を鑑賞に用いると、消す・変形して重ねるなど自由に音を操作しながら聞く姿が見られ、主体的に聴いている姿を引き出し、学習を深めることができたと考える。

1人1台のデジタル端末環境は，小規模なアンケートの実施と利用を容易にすることに着目し，小学2年生の算数単元「はこの形」の5回の授業において，同じアンケートを繰り返して34人の縦断的データを得た．その自由記述の分析・可視化や，選択式回答の変遷のパターンを抽出した分析を報告する．形成的評価に組み込める一方，授業者らとの結果の共有に困難があった．

今回は高等学校学習指導要領解説（情報編）1) の「(3)情報社会の課題と情報モラル」において「知的財産や個人情報の保護などについて扱い，情報の収集や発信などの取り扱いに当たっては個人の適切な判断が重要であることについても扱うこと。」とあることから「個人情報とプライバシー」を主に取り上げた．さらに，現在，コロナウイルスにより世界各国では，氏名や住所，行動履歴などを含む行動履歴を政府が管理するケースもあった．それにより感染者の感染経路の把握や感染者の予測，コロナウイルスのワクチン研究などコロナ対策に役立てられた．しかし，日本においては個人情報の問題からコロナウイルスに関する個人情報を収集することができず，状況を把握ことが難しく，感染が広がっている．そこで本実践での目的を「コロナにおける情報社会を個人情報(個人情報の活用から個人情報の漏洩により悪用・誤用，サイバー犯罪による被害などの危険性を含む)という側面から理解し，自分なりの考えを持つ」とした．授業構成としては，授業前資料配布2回とオンライン授業(GoogleMeet)を2回で行なった．事前アンケートで「コロナのような状況下において、個人データを使った行動の管理・制約に協力ができるか？」を含む複数の質問を行い，オンライン授業ではJamboardを用いてそれぞれの意見を共有し，その後，コロナにおける個人情報に関する動画を視聴し，再度同じ問いを投げかけ，生徒の意見の変容をテキストマイニングにより観察した．

本校ではクラス役員を5,10 名で編成し クラス活動や学習活動の中心に据えるクラス作りを行っている。新入生が全員揃わず全員登校がいつ叶うのか見通しが持てなかった。生徒1人1台の端末を所持させていない現状があった。その中で生徒が所持しているスマートフォンを活用したオンラインHRを遂行。限られた資源でクラス活動を実施対面でのみ可能と思われたクラス役員 の選出生徒が主体的に活動 するオンラインHRを展開。コロナ禍ICT環境のない状況下で先進的にICTを利用しクラス活動を行った実践 を報告する。

コロナ禍による遠隔講義が春学期から実施された。その中で一度も大学に通学できない大学一年生に対して、オンラインによる遠隔講義のみで集団づくりができるような実践を行った。オンラインでのワークショップや学生交流を通して、学生同士が一つの集団として関係性を構築することができた。本発表は、遠隔講義だけで実施した、一度も会ったことのない新入生たちの集団づくりを行った教育実践報告である。

高校の新学習指導要領の「地理総合」の実施が迫っている.しかし、依然として授業でGISの活用が進まないのには理由がある.それはGIS活用の教育的効果が現場の教員に周知されていないことに起因する.学習指導要領の解説にはGISを使用することによる教育的効果の理論付けはなく、すぐに可視化でき興味を引きやすいから使用を促しているような気がする.そこで本稿は、GISは空間的思考の空間的推論を向上させるという認識のもと、これまでの実践よりエビデンスを示す.GISを使用することでシミュレーションが可能で、空間的推論の向上が高校の地理教育で求められる能力である.空間的推論を繰り返すことで、この事象にはこの手法を援用すればこうなるだろうという、より高度な推論が可能となり、ESDやSDGsの視点からも課題解決の人材育成に繋がるのである.併せてGISの授業用教材を提示し、共有したいと思う.

ドローンを用いたプログラミング教育（以降「ドローンプログラミング 」と呼ぶ）は子供達でも楽しみながら学ぶことができる。これまで年少者向けにタブレットを用いたドローンプログラミングを行なってきた。こうしたコーディングに関する教育効果については子供たちの自信に繋がることが示されている。今回，北海道立富川高等学校と公立千歳科学技術大学間の高大連携事業の一環として，ドローンプログラミングを高校生向けの教育の一つとして行なった。その際にドローンを操作するために，全てが英語で示されたアプリケーションを使う必要があった。全てが英語で示されたような理解が難しい教材では工夫をする必要がある。本研究では，自作のデジタル教科書を用いたドローンプログラミングに関する取り組みについて報告する。

オンライン学習だからこそおこなえるメリットを活かし、思考⼒や創造⼒を育むプログラミング（Scratch）の学習システムの開発に取り組んだ。環境としてはパソコンかタブレットとインターネット環境が備わっていれば受講ができる。教師は「何か聞かれたら答える」という形式の教師⽀援型スタイルを採⽤した。コンセプトは「自分が自分の中で主人公になれる教育」である。

前提知識を有さない新しい知識分野を学ぶとき，知識や技能の学修は従来の教育手法でも対応できるが，実践的な対応力を身に付けることは容易でない．そこで，学修者の興味関心を維持して主体的な学びを実現する手法として，デジタルゲーム学習の枠組みを採用した教材を設計したので報告する．

本稿は，平成29年版中学校学習指導要領数学におけるコンピュータの「教具としての活用」において探索活動の道具として動的数学ソフトウェアGeoGebra（以下GeoGebra）を位置づける．１時間の数学科授業において３～４人のグループ内で，１台のタブレット型コンピュータを媒介にした間主観的学習の場面を3つに大別し，そのうちの新たな問題の生成場面を中心に授業実践を分析し考察する．授業の実際は，中学校第二学年「平行線の性質」における平行な二直線に一点折れ線が重なってできる3つの角の関係を前時で検討し，本時では，代表図に対して，Brown/ Walter(1983/1990)の「what-if-not」方略を「平行な２直線」に用いて，「もし，２直線が平行でなかったら，３つの角の関係は成り立たなくなるが，角の大きさが減少した分は，どこにいったのだろうか？」と発問し，新たな問題生成を触発・支援し，教室全体で問題を共有する場面において，授業の実際を考察した結果を示す．

岡山県と京都府の二つの小規模小学校6 年生児童が，同期通信と非同期通信を組み合わせた遠隔交流学習を行った.同期通信での交流の際，明確な課題を持たせることで，非同期通信での交流がより活性化することや，相手を意識したコミュニケーションにつながることが分かった．