目的：

死の構成要素を調査することで定義について考察し，コロナ禍前後の変化も調査する．

方法：対象は2017～2022年に検案・AIを行った患者で，うち自宅内死亡例を

死とした．死因，死後経過期間，同居者有無，生前の症状等を調査し，死群と自宅外死亡群の比較，死群の要素と死因の関連を分析した．

結果：

死129例と自宅外死亡41例を解析した．死群は自宅外死亡群より若年だった．死後発見まで1日以上，独居，高齢者はいずれも死の半数未満だった．死後1日以上経過例と高齢者では外傷が多かった．死を含む検視事例数や死因はコロナ禍前後で変化はなかった．

結論：

死対策は高齢者，独居，死後長期間経過例に限定すべきではない．突然死以外の病死，高齢者の外傷，生前に症状や受診歴のある例等で死亡を回避できる可能性がある．死の対策はコロナ禍に関わらず今後も重要である．

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【はじめに，目的】加齢に伴う注意機能などの低下により運転の安全性が損なわれ，高齢者は運転を中止せざるを得ない状況に陥る。しかし，運転中止により先行研究では死亡率の増加や生活の質の低下，うつの増加に加えて，社会ネットワークの減少や

感の増加が報告されている。特に，高齢者において感が高いことは日常生活動作能力の低下や死亡率の増加につながるとされており，感の増加を防止することは重要である。しかし，運転中止による悪影響に対して緩和策を検討している研究はほとんどない。バスや電車などの公共交通機関は運転に代わる移動手段であり，公共交通機関へのアクセシビリティが生活の質及び活動量と関連していると報告されていることから，公共交通機関利用によって運転中止による健康への悪影響が緩和されると考えられる。本研究の目的は，運転を中止した高齢者において感と公共交通機関利用の関連を検討することである。

【方法】対象者は65歳以降に運転を中止した地域在住高齢者35名のうち，欠損値を有する者，Mini Mental State Examination（MMSE）が24点未満の者を除く34名（平均年齢±標準偏差：77.7±4.9歳，女性：12名）とした。公共交通機関利用に関しては公共交通機関を1週間に1日以上利用する者を利用あり群，1週間に1日未満しか利用しない者を利用なし群とした。

感の評価には日本語版UCLA感尺度の短縮版（UCLA感尺度）を用いた。UCLA感が高いことを示す。その他に，年齢，性別，教育歴，同居人の有無，自己評価健康状態，MMSEを測定した。統計解析は，対応のないt検定を用い，UCLA感尺度を公共交通機関利用の有無で比較した。その後，目的変数をUCLA感尺度，説明変数を公共交通機関利用の有無，先行研究から交絡変数を年齢，性別，教育歴，認知機能，同居人の有無，自己評価健康状態とした強制投入による重回帰分析を行った。

【結果】対応のないt検定の結果，公共交通機関の利用あり群と比較して，利用なし群のUCLA

感尺度は有意に高値を示した（利用あり群：10.3点，利用なし群：12.8点，p=.017）。交絡変数の調整後においても，公共交通機関利用の有無（β=-.46，p=.013）がUCLA感尺度と有意な関連を示した。

【結論】運転を中止した高齢者において公共交通機関利用を利用しているものは

感が低いことが示された。本研究結果より，公共交通機関利用が運転中止による感の増加を緩和する可能性が示唆された。

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目的：本研究の目的は，高齢糖尿病患者における

感と低栄養状態との関連性を検証すること．

方法：対象は伊勢赤十字病院外来通院中の65歳以上の糖尿病患者とした．栄養状態の評価には，Mini Nutritional Assessment Short Form（MNA-SF）を用い，合計得点が11点以下の場合に低栄養状態と定義した．

感の評価には，自己記入式調査票である日本語版感尺度短縮版を用い，合計得点が6点以上の場合に感ありと定義した．従属変数を低栄養状態，説明変数を感，及び調整変数としたロジスティック回帰分析を用いて，感の低栄養状態に関する調整後オッズ比を算出した．

結果：163例が本研究の解析対象となった．

感ありは25.8%，低栄養状態は33.7%であった．感の低栄養状態に関する調整前，及び調整後オッズ比は，それぞれ2.55（95% confidence interval（CI），1.24 to 5.27；P=0.011），3.81（95% CI，1.27 to 11.39；P=0.017）であった．

結論：高齢糖尿病患者における

感が低栄養状態と関連することが明らかとなった．感を有する糖尿病患者を診た際の低栄養状態に関する注意喚起が重要と思われた．

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高齢者の

感は早期死亡の危険因子であるが，特に単身高齢者は同居者のいる高齢者よりもを感じやすい。ところが男性高齢者は，性規範がスティグマとなり他者に援助を求めない傾向があるため，実際にはを感じつつもそれを表現していない可能性がある。そこで本研究では「はない」としつつも，語りの中で寂しさなどを感じていると思わせる表現について，その性差を明らかにすることを目的とした。方法：千葉県A市内の団地の単身高齢者34名（男性12名，女性22名，平均年齢81.6±6.3歳）を対象とし，約60分程度の半構造化面接を行った。面接内容は，を感じる時，他者との交流頻度や内容，援助要請などに加え，質問紙にて基本属性，学歴，感（1項目4件法）等を尋ねた。得られたデータは逐語化し，佐藤（2008）を参考に分析した。結果：質問紙調査項目で「はない」と評定した対象者（男性8名，女性17名）のうち，女性は，面接中もを語らなかったが，男性の場合は，面接が進むにつれ，食事をしているとき，天気が悪いときなど，ふとした際の寂しさが語りの中で表現された。以上から，男性は女性と比して婉曲的にを表現することが示唆された。

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目的：本研究の目的は，高齢糖尿病患者における

感と高次生活機能との関連性を検証すること．方法：対象は伊勢赤十字病院外来通院中の65歳以上の糖尿病患者とした．高次生活機能の評価には，自己記入式質問紙によるTokyo Metropolitan Institute of Gerontology Index of Competence（TMIG-IC）を用いた．感の評価には，自己記入式調査票である日本語版感尺度短縮版を用いた．目的変数をTMIG-IC得点，説明変数を感，及び調整変数とした重回帰分析を用いて，感の高次生活機能に関する調整後偏回帰係数を算出した．結果：170例が本研究の解析対象となった．感ありは，91人（53.5%），平均TMIG-IC得点は11.3点であった．感の高次生活機能に関する調整前，及び調整後偏回帰係数は，それぞれ－1.61（95% confidence interval（CI），－2.31 to －0.91；P＜0.001），－0.88（95% CI，－1.52 to －0.23；P=0.008）であった．結論：高齢糖尿病患者における感が高次生活機能低下と関連することが明らかとなった．感を有する糖尿病患者を診た際の高次生活機能低下に関する注意喚起が重要と思われた．

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【目的】高齢者の感に関する調査は国内外において数多く実施されている．その結果，高齢者はさまざまな原因によりに陥りやすく，そのことがうつや自殺にも関連しうることが指摘されている．一方，感と精神・身体機能や活動能力との間にどのような関連があるのかを明らかにした報告は少ない．本研究の目的は感と精神・身体機能および活動能力との関係を明らかにすることである．
【対象および方法】都内A区在住で，外出機会のある65歳以上の高齢者を対象とした．いずれも認知機能の障害がなく，言語的コミュニケーションが可能な者とした．身体機能の条件は歩行動作が可能な者とした．感の測定は改訂版UCLA感尺度短縮版を参考に高齢者にも回答しやすく直した4項目からなる新感尺度（以下，新尺度）（得点範囲4-16点）を用い，1人ずつ回答を求めた．精神機能の測定はMMSE日本語版とうつの評価尺度であるGDS5日本語版を使用した．身体機能は握力と膝伸展筋力およびバランス能力を測定した．握力の測定はデジタル握力計を使用し，アニマ社製等尺性筋力測定装置を用いて膝伸展筋力を測定した．バランス能力は森尾らが開発した伸縮可能な指示棒を用いたModified Functional Reach Test（以下，M-FRT）によって評価した．活動能力の測定はBarthel Index（以下，BI）と老研式活動能力指標を用いた．握力と膝伸展筋力およびM-FRTは複数回の計測を経て成績の良い値を採用した．統計処理は目的変数を新尺度による感得点とし，説明変数をMMSE，GDS5，BI，老研式活動能力指標，握力，膝伸展筋力，M-FRTとして重回帰分析を実施した．
【結果】対象者43名（男性18名，女性25名）の平均年齢は78.0歳であった．BIは平均91.0点，老研式活動能力指標は平均8.7点で，全体的に比較的自立度の高い者が多かった．精神・身体機能および活動能力のうち，新尺度得点との間に有意な影響が認められた項目はMMSE（p<0.01）とGDS5(p<0.05)であり，認知機能が高くうつ傾向が強いほど感が強いことが示された．MMSEとGDS5が感に及ぼす影響の向きは同一であり，GDS5よりもMMSEのほうが感に与える影響は大きかった．感と身体機能および活動能力との間に因果関係は認められなかった．
【考察及びまとめ】認知機能が高い者及びうつ的傾向を示す者は感が強いことが明らかとなった．一方，身体機能および活動能力と感との間の因果関係を明らかにすることはできなかった．今回の対象者は比較的自立度の高い高齢者に偏っていたので，今後は社会的な活動性の低い閉じこもり高齢者などを対象に感と身体機能および活動能力の関係について調査することを課題としたい．

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目的 死の発生状況，死問題への認識，死の判定基準，死者の属性等の情報把握率，死予防対策の実施状況などについて明らかにすることを目的として，全国の自治体を対象に質問紙調査を行った。
方法 東京23区を含む全1,811の市町村に調査票を郵送し，961の自治体から回答が得られた（回収率53.1%）。自治体を人口規模別に 4 群に分け，回答を比較した。
結果 以下の主な結果が得られた。1) 死実態調査を実施（実施中•実施予定含む）していた自治体は全体の16.8%で，大規模自治体の実施率が比較的低かった。2) 死問題を「重要だが二次的課題である」とする自治体は全体の72.0%で，人口規模に関わらず多かった。3) 死発生率は全体で人口千人あたり約0.10人であった。4) 非高齢者や非独居者などの事例も死としていた自治体とそうでない自治体があった。5) 死者の情報把握率は，性別（55.1%）が最も高く，死亡原因（28.1%）の把握率は最も低かった。小規模自治体ほど総じて情報把握率が低かった。6) 全体の84.2%の自治体が死予防対策として「巡回•訪問活動」を実施していた。最も実施率が低い対策は「条例の発案や制定」で，全体の0.5%にとどまった。7)「巡回•訪問活動の担い手」は，自治会やボランティアなどの民間組織（88.0%）と，福祉事務所や保健所などの行政関連機関（76.4%）が総じて多かった。小規模自治体では，大規模自治体よりも「家族•地域住民」，「警察•消防署員」など多様なネットワーク要員が担い手となっていた。8) 死予防対策遂行上の利点として，とくに小規模自治体で「地域の強いつながり」と「目配りの利きやすさ」が挙げられた。遂行上の難点としては，とくに大規模自治体で「地域の弱いつながり」と「住居構造の障害」が挙げられた。「人手不足」，「支援や関わりの拒否」，「地理的障害」は，人口規模に関わらず挙げられた難点であった。
結論 死を巡る我が国の現状に関して，実態把握ができている自治体が少ないこと，定義が不統一なまま調査が行われていることなどが明らかとなった。死予防対策の実施状況に関する地域差も認められた。本研究で得られた知見は，我が国の高齢者福利厚生施策の基礎的資料となるとともに，地域の状況に沿った死対策の立案や遂行に資するものと考えられる。

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目的

ひととひととは分かり合えると考えているひとほど，

感が低い（芝崎・芝崎，2020）。一方で，生まれながの気質が，感に影響を与える可能性もある。Hawkley and Cacioppo （2010） はを感じやすいひとほど，警戒心が高いと考えている。警戒心の強さは，Gray （1970） のふたつの気質次元のうち，行動抑制系にあたると考えられる。私たちの感は，私たちが他者と自分との関係をどのようにとらえているかといった人間観のほか，気質といった生まれながらの要因によっても影響されているのであろうか。

 

方法

調査協力者：大学生286名。

尺度：BIS/BAS尺度日本語版（高橋・山形・木島・繁枡・大野・安藤，2007），

観の類型判別尺度（落合，1983），感尺度短縮版（Igarashi, 2004）を用いた。

 

結果と考察

全ての尺度に回答した協力者（N＝208）のデータを分析した。共感可能性と個別性の理解が相互に影響しながら，行動抑制，他者との共感可能性，個別性の理解がともに直接

感に影響を与えているというモデルの適合度は，CFIが.94, SRMRが.06であった。生まれながらにある気質は後年つくりあげた人間観とともに感に影響を与えている可能性がある。

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本研究は，通所介護サービスを利用している高齢者を対象に，

感に関連する要因を明らかにすることを目的とした．通所介護サービスを利用している高齢者に対して，質問紙を用いた聞き取り調査を実施した．感と各要因の独立性を検討するためにχ²検定を行い，有意性の確認された項目を独立変数，感の有無を従属変数とする多重ロジスティック回帰分析を行った．

調査対象者は，通所介護サービスを利用している地域在住高齢者200名であり，男性53名（26.5％），女性147名（73.5％）であった．

感尺度得点の平均は38.44±9.43点であった．χ²検定の結果，「感あり群」では，社会参加していない（p＝0.010），集合住宅に住んでいる（p＝0.036），趣味がない（p＝0.037）高齢者が有意に多かった．また，多重ロジスティック回帰分析の結果，社会参加（オッズ比0.148，95％CI；0.03-0.66，p＝0.012），住宅形態（オッズ比0.464，95％CI;0.23-0.94,p＝0.033）が感に有意な関連があった．

以上のことから，社会参加や趣味の有無，住宅形態が高齢者の

感に関連することが明らかになり，通所介護サービスを利用している地域在住高齢者の感を把握する上で重要である．

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本研究の目的は，自己意識と

感の関連を検討することであった。研究1では，公的自己意識および私的自己意識と感の関連について検討した。日本人男女200名が公的・私的自己意識尺度，日本語版UCLA感尺度第3版に回答した。重回帰分析の結果より，公的自己意識と私的自己意識は感と有意な関連を示さなかった。研究2では，公的自己意識の下位側面である賞賛獲得欲求・拒否回避欲求と私的自己意識の下位側面である反芻・省察と感の関連について検討した。日本人男女400名が賞賛獲得欲求・拒否回避欲求尺度，反芻・省察尺度，日本語版UCLA感尺度第3版に回答した。重回帰分析の結果より，賞賛獲得欲求と省察は感と負の関連，反芻は正の関連を示し，拒否回避欲求は有意な関連を示さなかった。

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本研究の主目的は, 感の対処方略の基本的構造を明らかにし, 感と対処方略との関連を検討することであった。また, 短期的感との区別も試みた。男女大学生 (N=402) を対象として, “ここ2週間の状態”, “ここ1年間の状態”という2つの基準で評定させるUCLA感尺度, 対処方略項目質問紙, 自尊心尺度を実施した。
主要な結果は以下の通りである。
1) 短期的感との問には高い正の相関があった。しかし, 男子の短期的感は女子よりも高かった。
2) 因子分析 (主因子法) によって, 男子では7つ, 女子では6つの対処方略因子が得られた。
3) 重回帰分析によると, 友だちとの関係を利用した対処方略は長期的感の低減に有効であるが, 消極的受容方略はむしろ感の長期化をもたらしている。
4) 2つの感評定を利用して, 感の慢性的水準に応じた3群を選別し, 判別分析を行った。男女ともに, 友だちとの関係を利用した方略は感の慢性化を抑制するが, 男子では消極的受容方略が慢性化を促進していた。

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感の構造を解明した研究に基づいて, 感の類型判別を行う手がかりとして, 2下位尺度からなる感尺度 (LSO) が作成された。尺度項目の選出は, 因子分析の結果に基づいて行われ, 16項目 (LSO-U 9項目, LSO-E 7項目) がLSOの尺度項目として選定された。妥当性の検討は, 感研究の現状から, 今後検討されるべき点も残されているが, LSOはかなり妥当性のある尺度であることが明らかにされた。また信頼性の検討は, 安定性の観点から行われ, LSOの信頼性は高いことが明らかにされた。
以上の検討を経て作成された感尺度LSOは, 感 (とくに青年期の感) の類型を判別する上でひとつの有効な手がかりとなるであろう。

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感研究は，対人関係や人格形成に否定的効果あるいは肯定的効果を及ぼすことを示す2種類に大別することができる。2種類の研究は，理論的背景が異なり，感を捉える際に，否定的効果では感を個人の特性とするのに対し，肯定的効果は主に誰もが経験する事象としていると考えられる。後者の立場で感を経験と捉えると，感に対してどのように対処したかも「感」に含まれるであろう。すると，感に対処した経験が，その後の行動や心理的特性を，感に対処しやすいように肯定的に変容させると考えられる。そこで，本研究では過去の経験としての感に注目し，それが現在の親和動機と社会的スキルに及ぼす影響を検討した。なお，過去の感の強さとそれに対する対処行動を取り上げた。女子大学生59名を分析対象とした。階層的重回帰分析の結果，過去の感経験における（a）積極的問題対処は現在の親和動機を高め，（b）消極的問題対処は社会的感受性を高めていた。

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本研究では，児童の感対処方略の選択と学級生活満足度との関係を検討した。また，侵害行為認知群に属する児童の感が，なぜ教師から把握されにくいのかについて感対処方略に着目し明らかにすることを目的とした。小学生439名を対象に，質問紙調査を実施した。分析の結果，侵害行為認知群に属する児童は，感の対処方略として自己呈示を使用する傾向があることが示され，それにより感の主観的評価と客観的評価のズレが生じている可能性が示唆された。また，個人の学級満足度によって選択される感対処方略も異なることが示された。これらの結果をもとに，学級生活満足度尺度の4群に対する感対処方略の特徴について整理した。

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新型コロナウイルス感染拡大下における

感の年代差とリスク要因を検討した。方法：2021年5月，20～79歳までの3096人にweb調査を行った。質問項目は社会経済状況に加え，感，新型コロナウイルス不安，新型コロナウイルスリスク認知，うつ指標，知人等の新型コロナウイルス罹患者の有無等であった。上智大学倫理委員会の承認を得て実施した。結果：者の割合は，若年（20-39歳）は557人（48.0 %），中年層（40-64歳）は462人（39.8 %），高齢層（65歳以上）は142人（12.2 %）で，若年層が有意に高かった（χ2検定）。感へのリスク要因は，年齢が若い（OR：3.41,95 %CI：2.57-4.53），コロナ不安（OR：1.04,95 %CI：1.03-1.06），コロナリスク認知（OR：0.95,95 %CI：0.92-0.98），外出頻度（OR：1.07, 95 %CI：1.01-1.15），うつの有無（OR：2.82, 95 %CI：2.39-3.32）であった。結論：コロナ不安やリスク認知，うつ傾向の高さが外出を過度に控え感が高まる。特に若年層でその影響が顕著であった。

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