ヒトが行う身体活動は，環境に合わせて常に運動を適切に制御することが求められており，随意性の向上や粗大な動作能力向上に加え，微細な関節運動や筋出力のコントロールといった運動制御機能が重要である．物理療法は，運動制御機能を高め，運動学習を促進する手法の一つとして用いられており，近年その有効性が検証されてきている．物理療法の中でも末梢神経電気刺激は体性感覚電気刺激，神経筋電気刺激，機能的電気刺激が用いられる．非侵襲的脳刺激では低強度経頭蓋電気刺激や反復経頭蓋磁気刺激が含まれる．そのほかにも振動刺激やバイオフィードバック療法なども有用である．理学療法士は，これら物理療法の効果メカニズムを理解するとともに，症例の病態に合わせて適切に，そして安全に活用することが求められる．

リハビリテーション専門職が関わる代表的な慢性創傷として，褥瘡と糖尿病性足潰瘍が挙げられる．2022年の診療報酬改定において，糖尿病足病変が運動器リハビリテーションの算定疾患として追加されたため，リハビリテーション専門職よる慢性創傷の評価，管理の普及が必要である．褥瘡の評価としてDESIGNが従来から用いられ，近年DESIGN-RⓇ2020に改定されて深部組織損傷（DTI）と臨界的定着疑いが追加された．臨界的定着は感染徴候を示さず細菌によって創傷の治癒が阻害されている状態であり，可視化する評価方法が近年開発された．糖尿病性足潰瘍では病因から創傷が大別され，神経障害，血管障害，感染を基準にした神戸分類が主な指標である．褥瘡リスク患者では，主に臥位や座位での接触圧が測定され，糖尿病性神経障害患者では足底圧が評価される．接触圧は簡易式の測定器とシート状の圧分布解析システムに大別され，さらに圧分布システムにも様々な特徴があり，導入には特徴を把握することが必須である．本稿が創傷患者評価の一助となれば幸いである．

創傷リハビリテーション（以下，創傷リハ）においてリハビリテーション専門職（以下，リハ専門職）が多く関わると考えられる糖尿病足病変と褥瘡に対する物理療法について紹介する．創傷リハでは創傷発生予防と創傷管理のリハビリテーションがあり，リハ専門職はその両方に関わることができる．物理療法も同様に，創傷発生予防と創傷管理の両方に関わることができる．創傷予防については電気刺激療法を実施し筋の収縮を促すことにより足底圧や坐骨部圧の分散が可能になる．創傷管理については，創部に電気刺激療法を実施することにより創縮小率が上昇することが確認されている．このように物理療法は創傷発生予防と創傷管理の両方に関わることができるため，積極的に実施していただきたい．今後，創傷領域に関わっていただけるリハ専門職が増えることを切に願っている．

物理療法による疼痛治療は，病期別の疼痛メカニズムを十分に理解したうえで，物理療法を適切に選択し，実践する必要がある．急性期では，著明な疼痛と炎症症状が身体機能の予後不良に繋がる大きな要因となることから，消炎・鎮痛作用を有する物理療法が選択されるべきである．慢性期では，疼痛に対する直接的な作用を求めるだけでなく，運動療法をアシストするような間接的な役割が可能な物理療法を選択することも含めて治療戦略を考えるべきである．本稿では，病期別の疼痛メカニズムや疼痛治療に応用できる物理療法について概説するとともに，疼痛に対する物理療法の治療戦略について提示する．

物理療法の標的器官の1つである骨格筋は，廃用や加齢，疾患等により萎縮を呈する一方で，電気刺激による筋萎縮予防・治療効果が広く認められている．しかし，その作用機序については健常な骨格筋を対象に検証されたものが多く，病態下にある萎縮骨格筋への刺激応答性については科学的根拠が不足している．電気刺激の治療効果を最大限に引き出すためには，標的となる組織・細胞で生じる応答を解明し，適切な刺激条件・方法で介入することが求められる．加齢や廃用，がん悪液質や糖尿病などの病態によりタンパク質合成抵抗性が惹起されることから，病態に応じて電気刺激の至適条件を見直し，治療戦略を再考する必要があるのではないだろうか．本稿では，廃用性筋萎縮に対する電気刺激の効果及び作用メカニズムについて，主に基礎研究による知見をもとに概説するとともに，今後の電気刺激療法の展望について考察する．

日々の臨床の中で物理療法を使う際，Evidence-Based Medicine（以下，EBM）に基づいて実践することは，リハビリテーション専門職の共通認識ではないだろうか．しかし，現在のエビデンスから，EBMの要素の一つである「患者の価値観」が十分に考慮されていないことが指摘されている．この「患者の価値観」とは複数ある治療選択肢の中からどの治療を希望するかという意味を含み，患者の自律性を尊重するためにも不可欠な要素である．近年，この価値観を考慮しEBMを適切に実践するためのコミュニケーション方法としてShared Decision Making（以下，SDM）が提唱され，Informed Consentに置き換わる合意形成方法として期待されている．本稿では，意思決定方法の中でも特にSDMに焦点を絞り，患者と協働して物理療法の使用を検討していく手続きについて解説する．

近年の医療技術の発達とともに新たな物理療法モダリティの開発やエビデンスの確立が進んでいる．新たなモダリティとして，体外衝撃波療法（Extracorporeal shock wave therapy: ESWT）や迷走神経刺激（Vagus nerve stimulation: VNS）の報告が増加している．ESWTは，発生させた衝撃波や圧力波を経皮的に照射する方法であるが，ESWTは整形外科疾患の鎮痛や身体機能の改善に影響する．また近年では，脳卒中などの中枢神経疾患の痙縮に対して副作用の少ない方法として報告されており，さらなる発展が期待される領域の一つである．VNSは，侵襲的または経皮的に迷走神経に電気刺激を行い自律神経系に影響を与えることで，関節リウマチや脳卒中後の上肢運動障害，パーキンソン病の運動障害やすくみ足など，広範な領域においてその効果が調査されている．本総説論文では，物理療法全般の最前線というテーマで，ESWTやVNSといった最新の物理療法モダリティを中心にレビューし，物理療法の可能性について示したい．

鎮痛目的で実施する物理療法はいくつかあるが，基礎研究，臨床研究の報告が多いのが経皮的電気神経刺激（Transcutaneous Electrical Nerve Stimulation: TENS）である．効果的なTENSの設定方法は，①刺激部位：疼痛部位と同一皮膚分節領域に刺激をする．②周波数：2 Hzか100 Hzの固定周波数，もしくは変調周波数を用いる．③刺激強度：快適な範囲で最大強度に設定し，刺激中も強度を調整することである．TENSの効果的な使用方法は基礎研究から明らかにされつつあり，今後はTENSのレスポンダー分析研究，新たな手法の開発が必要である．また，バーチャルリアリティ，拡散型ショックウェーブ療法，経皮的迷走神経刺激等の新しい物理療法の効果が報告されつつあり，今後の研究報告が待たれる．

【目的】当院で鵞足炎の診断を受けた72症例に対し，拡散型圧力波（Radial Pressure Wave: RPW）治療器を用い治療を行った．治療前後の疼痛状況変化について報告する．【方法】対象は，2019年4月から2021年5月までに鵞足炎の診断を受け，RPWを施行した72症例（男性5例，女性67例），平均年齢は71.1±12.8歳であった．機器はRPW治療器を用いた．照射条件は疼痛部位に，1.5～3.0 bar，10 Hz，2,000発，照射間隔は5～10日で最大10回までとした．疼痛評価はNumerical Rating Scale（NRS）を用い，疼痛状況の変化を観察した．【結果】RPW最終照射後72例中52例（72.2％）で症状が改善し治療を終了した．また，この治療が終了した群の初回照射前と最終照射後の治療終了群のNRS平均変化量は，3.5±1.7であった．このことから，照射後NRSの数値が3.5程度減少すれば有効であると示唆される．【考察】多数の鵞足炎症例で疼痛軽減効果が得られ，RPWが効果的であることが示唆された．

背景：慢性腰痛患者には運動療法を実施すべきと報告されているが，運動時痛により運動が十分に行えていない患者が多い．経皮的電気刺激（Transcutaneous Electrical Nerve Stimulation）は，慢性腰痛患者にも実施されているが，運動時痛に対する効果を検証した報告は少ない．また，TENSは周波数により鎮痛機序が異なるが，腰部運動時痛に対する最適な周波数も明らかではない．本研究の目的として，腰部運動時痛に対するTENSの効果と最適な周波数を明らかにすることとした．試験デザイン：ランダム化比較試験．方法：対象は慢性腰痛患者80名であり，高頻度TENS群（100 Hz），変調TENS群（10-100 Hz），プラセボTENS群にランダムに割付け，TENS実施前，実施直後，30分後に運動時痛評価と運動機能評価を行った．TENSは30分後の評価終了まで実施した．結果：変調TENS群はプラセボTENS群よりも運動時痛が有意に低下したが，運動機能は向上しなかった．結論：変調TENSは慢性腰痛患者の運動時痛を低下させる．

本研究では，しびれ感を呈する中枢神経系疾患におけるしびれ同調経皮的電気神経刺激（TENS）の効果を検証した．しびれ感を呈する脳卒中患者2名，脊髄損傷患者2名，多発性硬化症患者1名の5名における上肢計8部位を対象とした．介入手続きは，マルチプルベースラインデザインを採用し，ベースライン期，介入期，フォローアップ期を28日間の間で設定した．介入期は7日間とし，しびれ感に同調したTENSを1日1時間で実施した．各期において，しびれ感の強度をNRSにて毎日聴取した．症例間効果をケース間標準化平均値差，症例内効果をTau-Uにて算出した．その結果，症例間効果では，しびれ感はしびれ同調TENS介入期に有意に改善し，その効果量も高いことが示された．また，フォローアップ期においても，その効果は持続していた．一方，症例内効果は全症例において介入期で高い効果量を認めたが，脊髄損傷患者1名の両手指は同一疾患の他症例と類似した重症度にもかかわらず，フォローアップ期で有意な改善を認めなかった．中枢神経障害によるしびれ感に対するしびれ同調TENSの一定の有効性を示唆されたが，介入効果に関わる要因について詳細な調査が必要である．

本研究は，超音波療法後の腓腹筋の筋硬度変化を検討し，超音波療法が腓腹筋の各部位へ及ぼす影響の違いを明らかにすることを目的とした．健常大学生20名を対象として，腓腹筋内側頭の近位部・筋腹部・遠位部へ周波数3 MHzの超音波療法を実施した．筋硬度の評価にはストレインエラストグラフィによる歪み値を採用し，皮膚から腓腹筋最深部までの距離は超音波画像を用いて計測した．本研究の結果，腓腹筋の筋腹部と遠位部の歪み値は介入後に有意に減少した一方，近位部の歪み値は介入前後で有意差が認められなかった．また，近位部の皮膚から腓腹筋最深部までの距離は，筋腹部や遠位部よりも有意に大きかった．腓腹筋に対する周波数3 MHzの超音波療法では，部位によって影響が異なることが示唆され，腓腹筋最深部までの距離の違いはその要因であると考えられる．腓腹筋の超音波療法では，組織深度を考慮した部位別の照射設定の検討が必要である．

糖尿病足潰瘍は足切断や死亡のリスクが高く早期の創傷治癒が必要である．低周波振動（LFV）療法は糖代謝改善に伴い創傷治癒を促進するが，同じく創傷治癒促進効果を持つ超音波（US）療法で局所糖代謝が生じているかは不明である．本研究ではLFVとUSでの脂肪細胞での糖代謝促進機能を比較した．3T3-L1脂肪細胞へ3 MHz，0，0.5，1.0，3.0 W/cm²，照射時間率20%，10分/日のUSを5日間照射した．3.0 W/cm²では細胞形態が変化し脂肪滴の分解がみられた．脂肪滴分解を防ぐため強度を下げて1.0 W/cm²を選択してUS群とし，対照群，LFV群，US群に分け糖取り込み量と対照群に対する細胞内Ca^2＋蛍光比を測定して比較した．結果はLFV群で糖取り込み量が有意に増加し（p＜0.05），細胞内Ca^2＋蛍光比はLFV群で有意に増大していた（p＜0.01）が，US群では糖取り込み促進および細胞内Ca^2＋蛍光比の増大はみられなかった．以上より脂肪細胞へのLFVは糖代謝促進効果を示したがUSには糖代謝促進効果はなく，高強度US照射は脂肪滴の分解効果を示した．

本研究の目的は，温熱療法の一つである高周波電場を用いた温熱療法（高周波温熱）が自律神経活動へ与える影響について検討し，表在温熱療法と比較を通して，高周波温熱によるリラクゼーション効果の有無を明らかにすることとした．リラクゼーション効果は自律神経活動指標の一つである唾液アミラーゼ活性値を測定した．唾液アミラーゼ分泌は交感神経に依存しており，交感神経活動亢進により唾液アミラーゼ活性値は上昇することが報告されている．対象は健常若年女性30人とし，無作為に高周波温熱群とホットパック群に群分けした．各介入は20分実施し，介入前後にて唾液アミラーゼ活性値を測定した．その結果，高周波温熱群では唾液アミラーゼ活性値は実施前と比較し実施後に有意に減少した（p＜0.05）がホットパック群では有意な変化は認められなかった．以上より，高周波温熱は交感神経活動を抑制させ，リラクゼーション効果があると示唆された．

本症例報告では左大腿骨頸部骨折の要介護高齢者一症例に対して下腿への神経筋電気刺激と個別運動療法を併用実施し，筋力およびバランス機能の変化を観察した．電気刺激は1日30分，週3日，6週間とした．その後の4週間は運動療法のみを実施した．初期評価（T0），中間評価（T1），最終評価（T2）において足関節底屈と背屈の最大等尺性筋力（MVIC）のほか開・閉眼条件での立位重心動揺検査，前方安定性限界（LOS）を腓腹筋内側頭（MG）と前脛骨筋（TA）の筋電図と同時測定した．LOS実施中の股関節屈曲角度を二次元動作解析を用いて測定した．T0からT1では右側の足関節底屈のMVICが向上した．開・閉眼立位において足圧中心の座標の非対称が改善し，主に右下肢の筋活動がMG優位に変化した．LOSの量的指標である%BOSは低下したが，股関節の屈曲角度は減少した．T1からT2にかけて開・閉眼立位において右側はMG優位の筋活動が維持されていた．%BOSはT0と同水準であったが，股関節の屈曲角度はさらに減少し，右側MGの活動はさらに増大した．