理学療法士は平成14年現在で33,415名となり、今後も養成施設の急増に伴い、増加の一途をたどることが予測される。2000年4月からは公的介護保険が導入され、理学療法士が他職種の中でいかなる役割を果たしていくべきかが問われるなど、今後、保健・医療・福祉の分野で多くの仕事が山積している。本論文では、20世紀を振り返り、21世紀に求められる理学療法士のあり方について私見を踏まえ記載した。

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Threshold^®を用いた呼吸筋トレーニング中の換気量変化を検討した研究は少ないため、今回、肺気量分画測定の手技を応用した方法で検討した。対象は健康若年者7名ですべて非喫煙者である。最大吸気口腔内圧は残気量位、最大呼気口腔内圧は全肺気量位で測定した。また無負荷時の肺気量分画はスパイロメーターのみで測定し、7段階の強さのThreshold負荷下での肺気量分画ではThreshold®を直列にスパイロメーターに接続して測定した。その結果、肺気量分画の各パラメーターは、負荷圧の増加に伴う有意な変化を示さなかった。さらに各負荷圧での肺気量分画は、無負荷時に比較して吸気負荷、呼気負荷とも有意差が認められなかった。このことから今回の負荷量は、最大口腔内圧に比べ十分に低いと考えられた。

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モジュラー型車椅子が成人片麻痺患者の車椅子駆動に有効であるかどうかについて検討した。成人片麻痺患者に対してシーティングを行っていくにあたり、標準型車椅子では座幅の大小を選べる程度しか適合の余地がないため限界を感じる。それに対し、今回のようにモジュラー型車椅子を個々人に合わせ調節し、シーティングシステムも利用することにより、努力性の車椅子駆動を軽減し、成人片麻痺患者の重大な問題である異常姿勢緊張に好影響を与えることが示唆された。

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埼玉県の各市町村等で実施されている介護認定審査会における理学療法士の関与の現状と課題を調査する目的でアンケート調査を実施し、49市町村等（83.1%）から回答を得た。介護認定審査会へ理学療法士が参加していたのは、わずか15市町村等（30.6%）であった。介護認定審査会の委員のために、多くの市町村等では研修会が実施され（87.8%）、新任委員研修、事例検討、審査留意事項の説明と確認、最新事情の提供などが行われるため、理学療法士が新規に委員となっても十分に役割を果たせると考える。介護認定審査会の委員の構成について、理学療法士は20人、1.8%であり、医師（624人、41.1%）と看護師（161人、10.6%）、薬剤師（90人、5.9%）、保健師（81名、5.3%）、介護福祉士（71名、4.7%）などに比較して非常に少ないことがわかった。市町村等は、理学療法士が運動麻痺や拘縮等の運動機能障害が身体状況、ADL、介護への影響を的確に評価し、公平かつ公正な判断に貢献するために委員となることを希望する一方で、実際には理学療法士の確保に難渋している実態が本調査により明らかとされた。理学療法士は市町村等における介護認定および介護サービスを適正に実施可能とするために、介護認定審査会の委員として協力すべきであると考える。

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前十字靱帯再建後の患者に対して、術直後より荷重位訓練を取り入れることを試みた。非荷重位訓練中心に行った患者と比較したところ、早期より荷重位訓練を行う方が筋力の回復が早く、また痛みの訴えが少なく、独歩を獲得するまで、装具がはずれるまで、ジョギング可能となるまで、スポーツ復帰までの期間が短縮できた。

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