語の集合としての「語彙」の歴史的な変化，すなわち「語彙史」を記述するためには，そのためのコーパスを用意する必要がある．また，それを利用して有意味な変化の傾向を見出すためには，用いる統計手法についても工夫する必要がある．本稿では，筆者がこれまで作成・増補してきた（20世紀半ば以降の）『毎日新聞』の経年的なコーパスについて，その内容と特徴とを紹介するとともに，同コーパスにおける語の増減傾向の分析を，従来とは異なる統計手法の適用によって試みた結果を報告する．

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2015年に実施し全国の20歳以上の男女約1万人から回答を得た方言意識Web調査（2015年全国方言意識Web調査）のデータを用い，潜在クラス分析によって話者類型を抽出し，各類型の特徴記述とその解釈を試みた．抽出された七つの話者類型をクラスサイズ降順に示すと，「消極的使い分け派」「積極的方言話者」「積極的使い分け派」「方言育ち共通語話者」「共通語話者」「判断逡巡派1」「判断逡巡派2」となる．帰属確率平均値に着目すると，クラスサイズの大きな主要5類型には，明らかな地域と年代の効果が認められた．地域の効果は現代日本語社会における方言と共通語に対する意識の地域差，年代の効果は戦後日本語社会を構成する話者の意識が，「方言育ち共通語話者」から「共通語話者」「積極的方言話者」へと変遷したことを映すものと解釈する．

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本研究は，1歳〜3歳の子どもと母親の自然発話データを対象に，5対の自他対応動詞（「入る－入れる」「乗る－乗せる」「出る－出す」「壊れる－壊す」「開く－開ける」）に焦点を当て，それぞれの動詞について，初期に獲得される6つの形態素（「る」（非過去），「た」（過去），「て」（命令），「ちゃう」（完成相），「ない」（否定），「ている」（継続相））と組み合わされる頻度を比較した．t検定の結果，自動詞と他動詞の総使用頻度には有意な差がみられないが，4つの形態素（「る」，「た」，「ない」，「ている」）について自動詞の方が有意に高い頻度で使用されていた．この傾向は子どもと母親の双方にみられ，子どもの動詞使用が母親からの入力によって影響を受けていることが示唆される．また，自動詞と他動詞の使用頻度の相関係数が高いことから，自他対応動詞の対の使用頻度における関連性を示した．

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本稿では，言語データの平均値に差があるのかどうかを確認する際の統計的手法について概説する． まず，平均値の定義や適用事例について概説した後，言語研究分野における平均値の適用事例について述べる． 続いて，統計的手法に基づく平均値の比較方法としてt検定と一元配置分散分析を取り上げ，その計算法を示すとともに，実際のデータに基づき分析していく．

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