本研究の目的は，

　無記名・自記式質問紙調査を用いて評価を実施したところ，プログラムへの自身の積極的な参加，対象者の特性理解，対象者に配慮した適切な対応方法の習得，対象者との積極的な交流，仲間と互いに配慮・協力し合う方法の習得に関する設問に，9割を超える学生が肯定的な回答をした．自由記載の設問では，学生は修得した専門知識を活用するだけでなく，プログラム全体の構成など，広い視野を持って気づきを得ていた．

　今後もプログラムには改善を要するものの，ほい大健康プログラムは学修効果の得られる体験型学習プログラムとして捉えることができた．

（緒言）

　筆者らは，新任期保健師自らが保健師活動の実践体験を意味づけ成長に変えられるリフレクション力を身に着けることが重要であることを見出し^１），リフレクションに基づく個別支援能力向上プログラム（以下プログラム）を開発・実施してきた．プログラム終了時点において一定の効果を確認^２）しているが，プログラム終了後のフォローアップ体制が未構築であり効果の継続は確認できていない．また，プリセプターの役割を担う時期に達しているプログラム参加者が新人保健師に対してリフレクションに基づく個別支援能力を育成することができれば，新人保健師とプリセプター保健師とがフィードバックし合うことにより双方にとって有効と考えた．そこで本研究は，新任期にプログラムに参加した保健師のリフレクションに基づく個別支援の現状を明らかにし，プリセプターとしての役割発揮を視野に入れたフォローアップに関するニーズを検討することを目的とした．

（研究方法）

　2014年～2019年までに実施したプログラム参加者で全回出席した31人のうち，現在も自治体常勤保健師であり，研究協力に同意の得られた者を対象とした．データ収集は個別インタビューにより行い，リフレクティブな個別支援能力評価指標を用いて自己評価の理由やプログラム参加の影響を聴取した．「リフレクションに基づく個別支援の現状」と「プログラム参加による影響」を質的帰納的に分析し，「個別支援の現状」については，その性質から「できている」と「不十分」に分けて整理した．

（結果）

　研究参加者は６名であり，所属は市町村２名，政令市３名，都道府県１名であった．保健師経験年数は３年１名，５年３名，６年と７年各１名であり，プログラム参加後の経過年数は，２年２名，３年１名，４年２名，６年１名であった．

　リフレクションに基づく個別支援の現状は，180コードから45サブカテゴリ，19カテゴリを生成した．【不安や困り感は日常的に職場で話すことができている】など「支援の中で生じる感情や考えの表出・客観視」，「必要な知識の補充」，「対象の捉え方や支援の方向性の再考」は研究参加者全員ができているという現状であった．「対象者の状況や支援に関する記述と説明」「支援の評価」はできている部分がありつつ，自分だけでは不十分といった現状があった．「自己の感情の影響や思い込みの認識」および「保健師としての信念や価値観の獲得」はできている人とそうではない人にわかれる現状があった．

　プログラムの影響は，59コードから14サブカテゴリ，７カテゴリを生成した．【思考や表現の整理の仕方】【自分の思いを躊躇せずに話すことの大事さ】【自己の考え方の広がり】などの影響が確認された．

（考察）

　リフレクションスキルのうち「自己への気づき」はプログラム参加後２～６年経過した時点において定着が確認され，プログラム参加者は自分の考えや感情を表出する大事さを理解しているため，リフレクションに基づく個別支援能力を育成するプリセプターとしての役割発揮が期待できると示唆された．また，「描写」「評価」は上司や先輩保健師から日常業務において継続的にフォローアップを得ることが，「批判的吟味」はリフレクションにおける意味の説明や自分自身の価値観を客観視できる体験を含めたOff-JTによるフォローアップが必要と考えられた．

（倫理規定）

　本研究は，

（利益相反）

　本研究における開示すべきCOI 関係にある企業等はない．

　他県の看護医療系の単科公立大学が発揮している地域貢献機能と連携状況を調べてその特徴を見出し，本学の今後の地域貢献機能の発揮のあり方を考察する．
　看護医療系の単科公立大学20大学（本学を除く）を対象とし，公立大学協会が発行した地域貢献プログラム事例集の記載内容と各大学の公式HPから地域貢献に関連する連携状況等を抽出し，データ源とした．
　プログラム事例において，Assure機能はすべての大学で発揮されており，17大学はLink機能とともに発揮していた．双方の機能により，人々の健康やくらしの価値および知をつなぎ，持続可能な安心できる地域の構築に貢献できると考えた．また，Enhance機能とDevelop 機能が加わることで，地域に求められる人づくり・魅力的な地域づくりという視点から大学と地域が互いに活性化していくことができると考えられた．これらの機能を発揮するためには，多方面の分野が連携・協働する必要があり，大学はその核となることが求められる．

（緒言）

　超少子高齢化社会に突入し，国民の健康を守る担い手である医療・福祉分野は，深刻な人手不足を迎えている．日本看護協会では，定年退職後の看護師を「プラチナナース」と称し，看護師のセカンドキャリアとして働き続けることを推奨している．厚生労働省においても，人材確保対策として「看護師のセカンドキャリアにおける活躍を図るための職場環境整備」^１）が施策されている．先行研究において，看護管理経験のある者にセカンドキャリア希望が多かった（石井ら，2018）と報告があるが，看護管理者がセカンドキャリアにおいてどのように仕事を継続するのかは明らかにされていない．看護師長のセカンドキャリアに関する意識を明らかにすることは，プラチナナース活用に貢献できるものと考え，A県内の一般病院に勤務する看護師長のセカンドキャリアに関する意識を明らかにすることを目的とした．

（研究方法）

　A県内の一般病院209施設のうち協力の得られた67施設の40歳以上の看護師長440名に自記式質問紙調査を実施した．調査項目は，対象者の属性，勤務継続希望の有無，セカンドキャリアに対する意識（考えた時期・働く場所・希望の職位・雇用形態），活かせる看護管理能力，準備状況等である．分析方法は，質問紙調査の選択項目は，基本統計量を算出し，自由記述欄の「働き続けたい」理由についてはテキストマイニングで分析を行った．

（結果）

１．回収数：255名（回収率57.4％）．

２．対象者の属性：年齢40～44才31名（12％），45～69才69名（27％），50～54才71名（28％），55～50歳64名（25％），60～64名20名（８％）．師長経験年数は，３年目以内54名（21％），３～５年未満46名（18％），５～７年42名（17％），７年目以上113名（44％）．

３．セカンドキャリアに対する意識：「働き続けたい」110名（43％），「考え中」102名（40％），「働きたくない」40名（16％）であった．働く場所の希望は，「現在の職場」が56名（21.9％），「老人介護保健施設」35名（13.7％），「診療所」30名（11.8％）であった．希望の職位は，「スタッフ」107名（42％），「考えていない」103名（41％），「管理職」34名（13％）であった．セカンドキャリアで活かせる看護管理能力は，「質管理能力」・「人材育成能力」・「危機管理能力」の回答で占めた．セカンドキャリアを「考え始めた時期」については，「無回答」48％，「準備していない」215名（84％）であった．

４．「働き続けたい」理由のテキストマイニングによるワードの出現頻度では，「働く」・「仕事」・「経済的」が高かった．

（考察）

　看護師長のセカンドキャリアに対する意識は，「スタッフ」として「働き続ける」ことを希望する人が多かった．また，働き続ける理由のテキストマイニングから「仕事」，「働く」のワードが多かったことから，看護管理者として培われた経験や能力を活かして働くことより，「看護専門職として仕事を継続する」ことに価値をおいていることが示唆された．セカンドキャリアにおいて「現在の職場」で「非正規雇用」として働く希望が多いことに対しては，職場に対する帰属意識と共に，老化を自覚し，体力や認知力の低下から，職場適応に対する不安，責任や時間の拘束による負担からの解放を望んでいることが推察された．また，調査対象者の４割が定年まで10年以上あり，「仕事を継続する」意識は高いが，現場の業務に追われ，セカンドキャリアについて考える時間や，セカンドキャリアに関する情報を得る機会が少ないことが推察でき，雇用者や職能団体などの積極的な情報発信が必要であることが示唆された．

（倫理規定）

　本研究は，千葉県保健医療大学研究等倫理審査委員会の承認を得て実施した（2019-08）．

（利益相反）

　本研究における開示すべき利益相反はない．

（緒言）

　本研究の目的は，COVID-19の感染拡大により，医療機関での臨床実習を中止せざるを得なかった本学卒業生を対象に，(1)新人看護師としてどのような困難を抱えているか，(2)学内代替実習（シミュレーション実習）として行われた総合実習が入職後の臨床の場でそのように活かされているか，の二つを調査し，臨床看護教育の内容や方法について検討する基礎資料とすることである．

（研究方法）

　研究デザインはいずれもアンケートによる量的調査とインタビューによる質的調査である．

　調査(1)は現在病院に勤務する2020年度本学看護学科卒業生を，調査(2)は前述(1)のうち総合実習を成人看護学領域で選択履修した者を対象とした．いずれもMicrosoft teams「2020年度看護学科卒業生」チームにて研究の概要を説明後，依頼文書をメールで送付した．調査(1)では，新人看護職員研修ガイドラインで新人看護職者の到達目標として示された全104項目のうち経験して困難さを感じた項目等，調査(2)では，印象に残っている演習とその理由，入職してから振り返ったり活用できている演習の有無とその理由，学内代替実習となったことの不利益が入職後にあったかどうか，等を調査項目とした．

　いずれも研究協力に同意した対象候補者がアンケートフォームにアクセスし無記名で回答・送信し，この送受信をもって調査に同意が得られたものとした．インタビューは日程調整し対面または遠隔で行い，同意を得て録音した．

（結果）

　調査(1)では９名から回答が得られ，うち３名の看護師がインタビューに応じた．「複数の患者の看護ケアの優先度を考えて行動する」「決められた業務を時間内に実施できるように調整する」の項目はCOVID-19前の研究^*と同様困難を感じる人数の割合が高い．一方，「患者の理解と患者・家族との良好な人間関係の確立」６項目全てにおいて，困難を感じた人数の割合が増え，インタビューでも［患者の病状をコロナ禍で面会できない家族に説明できない］等のCOVID-19に関連した困難の内容が含まれた．

　調査(2)では３名の看護師から回答が得られ，うち１名がインタビューに協力した．全員が，入職後に活用できている演習は《複数患者の検温・報告》《多重課題》であったと回答し，“ 現在の仕事でもほぼ同じことをしているから” 等，実践的な内容であったと評価した．インタビューでは「優先順位の考え方」「重要度と緊急度」について，実習での学びを臨床で活用している一方で，学生同士で患者役－看護師の演習をしていたため，入職後は本当の患者とのコミュニケーションに戸惑いが生じていたと述べた．

（考察）

　調査(1)においては，COVID-19の影響により患者・家族とのコミュニケーションに困難をより感じている可能性があることが示された．また，COVID-19に関わらず，複数の患者の看護ケアや時間内での業務実施などの業務管理に困難を感じている傾向が明らかとなった．

　調査(2)では，シミュレーション実習は入職後も活用できる現実的な内容であり，リフレクションサイクルを意識した演習構成は自律的な学びを引き出した一方で，模擬患者や看護師からの学びが得られず，患者に対するコミュニケーション能力の育成が課題となったことが示された．

　以上から，社会情勢を加味して教育内容を検討する必要性，および患者・家族へのコミュニケーション能力の獲得機会を担保しつつ，実践的な学修が望ましいことが示唆された．

（倫理規定）

　研究者が所属する大学の研究等倫理審査委員会の倫理審査の承認を受けた（申請番号2021-14）．

（利益相反）

　本研究内容に申告すべきCOI状態はない．

（緒言）

　2025年の我が国の認知症者数は約700万人，軽度認知障害者は400万人に上ると推計されており，認知症の予防やケアに関する研究を推進していく必要がある．特に，認知症の人本人を対象とした研究の推進が求められている^１）が，認知症の人は意思決定能力が無いとみなされ意向を尊重されないことがある．研究においてインフォームド・コンセントを与える能力は，対象者への負担や予測されるリスクとベネフィットとの関係で異なるのであり，認知症だから意思決定能力がないと言い切ることはできない．また，研究は治療とは異なり，本人への利益ではなく将来の患者にとっての利益すなわち社会貢献の側面があり，代諾により研究対象者になることは，他者により社会貢献を強制されていることになる^２）．

　これらを背景に，本研究の前段階で，認知症の人本人の意向を尊重し，認知症の人が安全に安心して研究に参加できることを目指し，「認知症の人を対象とした看護・介護・リハビリテーション領域の研究における倫理的配慮のためのガイド（以下，ガイド）」を開発した^３）．本研究では，このガイドをさらに洗練させることを目的にグループインタビューを実施することとした．

（研究方法）

１．データ収集方法

　本研究の前段階で作成したガイドに関する意見を求めるグループインタビューを実施した．対象者は，①生命倫理研究者（研究倫理審査委員経験有る者），②認知症の人を対象とした研究を実施・公表した経験のある研究者とし，①②併せて３名の構成で，異なる対象者で２回，いずれもオンラインで実施した．

２．分析方法

　グループインタビューで得られたデータを逐語録にし，逐語録から，ガイド記載内容の中で分かりにくい部分，加筆や修正が必要な部分に関する語りを抜き出した．抜き出した語りを基に“ 研究者が，認知症の人を対象とした研究を計画，実施するために必要な倫理的配慮を考え実践できる” ようにガイドの修正をおこなった．

（結果）

１．対象者の概要

　対象者は６名で，生命倫理研究者２名，リハビリテーション領域の研究者２名，看護領域の研究者２名であった．

２．ガイドの洗練

　得られた意見は，文章表記に関するもの（誤解を招く表現，使用している言葉の吟味，用語の使用），体裁に関するもの（文字の量，図表挿入の提案），ガイドの構成に関するもの（研究倫理３原則の説明や基本方針の追記，章立ての順序の再考，参考文献の追記）であった．また，全体を通して，ガイドであるからこそ内容の重みを考慮することの指摘があった．研究者からは，認知症の人が対象となる研究の計画・実施における留意点や重要事項に関する具体的な提案があった．

　これらの意見，提案をもとに，ガイドの修正をおこなった．

（考察）

　本ガイドは，認知症の人本人からインフォームド・コンセントを得ることを目指し，研究に伴い発生する可能性のあるリスクの具体的な想定およびその最小化について検討する必要性があることや，本人への説明方法を十分検討することを強調したものである．今後は，本ガイドの活用に向けて取り組む必要がある．

（倫理規定）

　本研究は，

（利益相反）

　本研究において開示すべきCOIは存在しない．

（緒言）

　高齢者の増加とともに認知症の人も増えている．認知症の予防や治療のためには薬物療法だけでなく非薬物療法も必要であり，看護・介護・リハビリテーション領域の研究も推進していく必要がある．

　しかし，研究において最も重要な被検者保護の観点でみると，認知症の人は意思決定できないとみなされ意向を尊重されない事態が生じる可能性がある．認知症の人対象の介入研究に関する原著論文43件をもとにした文献研究では，本人がICに関与しなかった可能性のあるものが13件みとめられた^１）．また，認知症の人を対象とした研究の倫理審査を経験した倫理審査委員へのインタビュー調査では，認知症の人を対象としているにもかかわらず代諾に関する記載がない計画書の存在などが明らかになっている^２）．

　そこで，本研究では，認知症の人を対象とした看護・介護・リハビリテーション領域の研究における倫理的配慮について，研究倫理に関する基本的な考え方を理解したうえで，その方策を考えることのできるガイドの開発を目指した．

（研究方法）

１．ガイド案の作成

　昨年度実施したインタビュー調査（対象者は，研究者，研究倫理審査委員，研究協力者，認知症の人を介護する家族）より，認知症の人を対象とした研究における倫理的配慮に関する実践知を抽出した．その結果，人格の尊重に該当するICに関しては〈意思決定能力の評価〉など７項目，善行に該当するリスク・ベネフィットに関しては〈リスクへの対応策の具体化〉など４項目，正義に該当する対象者選定に関しては〈対象者のリクルート方法の適切性〉など２項目，その他，倫理審査と科学的合理性に関する実践知が明らかになった．これら実践知の要素が含まれるようにガイド案の文章を作成し，研究倫理の三原則を枠組みとしたガイド案を作成した．

２．インタビュー調査

　作成したガイド案の妥当性及び実用性を高めるため，認知症の人（A氏：アルツハイマー型認知症／B氏：レビー小体型認知症）を対象とした個別インタビューと，専門職および倫理審査委員を対象としたグループインタビュー（研究者１名／研究協力者１名／研究倫理審査委員１名：計３名）を実施した．

（結果）

　ここでは，ガイド完成までの過程を示す．

　ガイド案を基に，認知症の人（A氏）にインタビューを実施した．A氏からは主に，認知症の人とのコミュニケーションの中で“本人に聞いて確認する”ことの重要性に関する指摘があり，これを反映してガイドVer.1を作成した．次に，ガイドVer.1を基にグループインタビューを実施した．グループインタビューでは主に，活用の際の実用性に関する指摘があり，これを反映してガイドVer.2を作成した．最後に，ガイドVer.2を基に認知症の人（B氏）にインタビューを実施した．B氏からは主に，認知症の人であっても一人の人間として接するのは認知症ではない人と同じであることの指摘があり，これを反映して修正し，ガイドの完成とした．

（考察）

　本研究で作成したガイドは，研究倫理の三原則に科学的合理性を加えての構成となった．ガイドの内容は，研究が倫理的であるための７要件^３）を網羅している．今後，本ガイドの有効性を検証していく必要がある．

（倫理規定）

　本研究は，千葉大学大学院看護学研究科倫理審査委員会の承認を得て実施した（承認番号：31-18）．

（利益相反）

　本研究において開示すべきCOIは存在しない．

（緒言）

　味覚は個人の食事選択を左右し，ひいては健康状態を左右する重要な生理機能である．特に塩味については，古くから高血圧患者においてその認知閾値が上昇することが示されてきた^１）．我が国でも，食塩含浸濾紙「ソルセイブ」を用いた研究により，塩味の認知閾値が1.0mg/cm²以上になると高血圧の発症率が約2.5倍になることが報告されている^２）．また，塩味の認知閾値が0.8mg/cm²以上の者は，0.6mg/cm²の者と比較して高齢であり，薬剤服用者数が多いだけでなく，漬物の摂取頻度が高いという報告もある^３）．しかし，一般的にソルセイブは食塩含浸量0.6mg/cm²からしか市販されていないため，塩味の認知閾値がより低く保たれている者の特徴については，不明である．塩味の認知閾値がより低く保たれている者の血圧や食・生活習慣を明らかにすることは，高血圧予防の観点からも重要であると考えられる．そこで本研究では，本学とUR都市機構が連携して行う「ほい大健康プログラム」の参加者を対象とし，食塩含浸量の少ないソルセイブを用いて塩味の認知閾値を測定し，血圧や食・生活習慣との関連を明らかにすることを目的とした．

（研究方法）

　対象者は，「ほい大健康プログラム」に参加した65歳以上の女性43名（76.8±5.2歳）であった．

　塩味の認知閾値の測定には，食塩含浸量0.2，0.4，0.6，0.8，1.0，1.2，1.4，1.6mg/cm²のソルセイブを用いた．低濃度のソルセイブから順にテストし，塩味を感じられた濾紙の食塩含浸量を各対象者の塩味の認知閾値とした．

　年齢，BMI，血圧，罹患歴等のデータは，「ほい大健康プログラム」における計測値および調査用紙を参照した．また，「たまごの大きさで数える食事チェックシート－簡単版－」^４）の回答結果より，エネルギー摂取量および食塩摂取量を算出した．さらに，普段の食事の味の濃さと運動習慣について，同チェックシート内の質問項目から評価した．

　塩味の認知閾値が0.2mg/cm²の者（18名）を低閾値群，0.4mg/cm²以上の者（25名）を高閾値群とし，両群を比較した．連続変数の比較にはWilcoxonの２標本の検定，割合の比較にはFisherの正確検定を用いた．有意水準はp＜0.05とした．

（結果）

　低閾値群と高閾値群の年齢，BMI，収縮期血圧，拡張期血圧，エネルギー摂取量および食塩摂取量について比較したところ，いずれも両群間の有意な差は得られなかった．高血圧症のある対象者は，低閾値群で９名（50％），高閾値群で８名（32％）であり有意な差はなかった．また「コンビニエンスストアのお弁当やファミリーレストランの料理と比べていつものあなたの食事の味はどうですか」という質問に対する回答の割合についても，両群間の有意な差はなかった．一方，「体をよく動かす仕事や運動をしますか」という質問に対し「よくする」と答えた者は低閾値群で11名（61％），高閾値群で５名（20％），「体を動かすことは好きですか」という質問に対し「はい」と答えた者は低閾値群で17名（94％），高閾値群で14名（56％）であり，両群間の回答の割合が有意に異なった．

（考察）

　塩味の認知閾値がより低く保たれている者とその他の者において，年齢，BMI，血圧，食事摂取状況等を比較した結果，明確な差異は認められなかった．一方で，運動習慣に関する質問に対する回答の割合は両群間で有意に異なり，塩味の認知閾値が低く保たれている者では，好んで体を動かす習慣がある可能性が示唆された．

（倫理規定）

　本研究は，

（利益相反）

　申告すべきCOI状態はない．

（緒言）

　我々は，新人保健師がリフレクション力を身に付けることが現任教育上の重要なニーズであることを見出し^１），平成26年から「新任期保健師リフレクション力育成プログラム」（以下プログラム）を実施している．プログラムにおいて効果的なファシリテーションを導くガイド（以下ガイド）が必要と考えガイド案を作成した．今回は，ガイド案を用いて実施したプログラムの効果を検討することを目的とした．

（研究方法）

１．先行研究等を基にガイド案を作成した．ガイド案には，a．ファシリテーター自身の教育者・実践者（保健師）としての自己研鑽をベースに，b．ファシリテーター自身のワークショップの事前準備と支援体制整備，c．リフレクションが促進される基本的環境（会場・時間・グループ）の事前整備，d．参加者の目的意識の共有と自助的グループ活動の促進，e．グループ・リフレクション促進のための基本的態度・行動・スキル，f．リフレクション促進のための具体的な進め方・問いかけの６つの柱を立てた．本プログラムは新任期保健師を対象としているため，eの内容として，一般に重視される「主体的参加を支えるコーチング」に加え，「共に行為の意味を考え教訓を見つけるティーチング」も含めた．

２．地方自治体へ就職後３年未満の保健師を対象に，ガイド案を用いたプログラムを実施した．プログラムでは２か月毎に３回，気になっている個別支援について事前にワークシートに記述した上で，ファシリテーターを含め４～６名でグループ・リフレクションを行った．

３．１）プログラム参加前後にリフレクションスキルの自己評価（10項目・５件法）とその理由を質問紙調査した．プログラムの全回参加者を分析対象とし評価尺度は得点換算し前後比較した．

２）ファシリテーションの評価について，質問紙調査（12項目・４件法）を１・２回終了時に行い，３回目終了時にファシリテーターの発言・態度に対する満足度とその理由等を聴取した．

（結果）

　全回参加者は６名だった．

１）全回参加者のリフレクションスキルの自己評価の平均得点は「感情をありのままに表現できる」（3.50→4.17），「保健師としての信念・価値を見出せる」（2.83→3.33）で上昇が大きかった．一方，批判的分析や評価に関する項目は横ばいで，理由に「支援の意図や判断に自信がないと説明できない，対象者に役立つ支援だったか判断できない，できないので先輩等に相談する」の記述があった．

２）ファシリテーションの評価は「話をよく聞いてもらえた」「自分の考えや思いを認めてもらえた」が特に高かった．２回目では「異なる視点を得られた」「次回までにすべきことが分かった」等の評価が上がり，半数の項目で全員が最高評価（とてもそう思う）と回答した．理由に「支援の目的や内容を肯定され・関わりの効果を意味付けられ嬉しかった・自信になった」等があった．一方，「主体的に参加できた」「対話を通して自分の考えを意識化できた」の評価は他より低く，ワークショップの課題として「継続支援しておらずワークシートに書くことがない」等の記述があった．

（考察）

　プログラムの成果として，リフレクションスキルである「感情表現」「信念・価値の発見」が進み，ファシリテーターによる「肯定」「意味付け」を契機に「承認」「自信」が実感されていた．しかし，新任期は実践的で適切な判断基準の獲得途上であることや継続支援自体の実施が少ない状況もあり，これらの状況を踏まえつつ，批判的分析等を進めるための「自己の考えの意識化」「主体的参加」を促すファシリテーションの強化が課題と考えられた．

（倫理規定）

　著者の所属機関の研究等倫理委員会の承認を得て行った（2019-18）．

（利益相反）

　開示すべきCOI関連事項はない．

　2023年６月に

（緒言）

　糖尿病と歯周病の診療における共通点は，両者とも治癒しない慢性疾患で自覚症状に乏しく受診に至らなかったり，受診が継続しなかったりすることである．糖尿病診療ではコーチングが導入されているが，歯科領域ではコーチングに関する報告は少ない．

　われわれは，歯科医療の現場の歯科衛生士を対象に，歯科保健指導においてコーチング手法を活用することを目標とし，第２回

（研究方法）

　研修会は，千葉県歯科衛生士会と

　第１回目「糖尿病に関する知識」医師（糖尿病専門医，コーチングインストラクター）により，糖尿病の病態や治療法について

　第２回目「コーチングについて」第１回と同一講師によりコーチングの概要，慢性疾患へのコーチングの活用について

　第３回目「歯周病に関する知識」歯科医師（歯周治療担当）により，日本歯周病学会のガイドラインを基に歯周病の特徴について

　第４回目「行動から認知度を把握する方法」作業療法士（作業療法士養成校教員）により，歯磨き中の対象者の様子からその対象者の認知レベルに合わせた歯科保健指導法についてであった．

　以上の研修会終了後に，参加者に対して郵送法による無記名，一部記入式多肢選択式質問紙調査を行った．質問紙調査項目は，年齢，勤務状況，研修会全体の満足度，各項目の満足度，次回以降の研修会で希望するテーマ，研修会に対する要望とした．

　本研究は

（結果）

　令和２年度の本研修会は当初，対面の研修会として，血糖値の簡易測定等の演習やコーチングのロールプレイ等を計画していた．しかし，新型コロナウイルス感染症の感染拡大状況からWeb 開催に変更し，演習やロールプレイを中止した．

　研修会後に実施した質問紙調査の対象は24名で19名（79.2 %）から回答を得た．主な調査結果について研修会の全体的満足度は「とても満足」13名（68.4%），「やや満足」６名（31.5%）で，理由は参加しやすい時間帯だった，興味のあるコーチングについて学ぶことができた等であった．希望するテーマは高齢者歯科，全身疾患，摂食嚥下機能，多職種連携等が挙げられた．

（考察）

　歯科衛生学科では大学の社会貢献の一つに，歯科衛生士の人材育成として，令和元年度から勤務する歯科衛生士を対象に研修会を開催している．令和２年度の研修会は，新型コロナウイルス感染症の感染状況により，演習を含む対面形式からWeb 研修会に変更し，３か月遅れで実施することができた．研修会を継続して対象者がより有意義な情報を得るために，質問紙調査結果から研修会の在り方について検討したところ，Web による研修は新型コロナ感染症に対する感染に対して安全であり，内容については，コーチングについて興味ある内容で，歯周病患者等の歯科保健指導や教育に活用でき，有意義な研修会であったと推察された．参加歯科衛生士が臨床の場で実際にコーチングを活用して歯科保健指導を実践することを望むものである．

　今後開催する研修会については，参加者の要望をふまえて，参加者が参加しやすいように日程調整をし，高齢者歯科医療等，順序性を有するテーマで研修会を実施する所存である．

（利益相反）

本研究に関連し開示すべき利益相反関係にある企業などははい．

（緒言）

　2020年の千葉県の高齢化率は27.0％であり，75歳以上の入院患者や要介護高齢者の認定率および認知症高齢者は増加すると推計されている．これらの対象者は，口腔のセルフケアが十分できず，専門的な口腔健康管理が必要となる場合が多い．

　我々は，2019年から地域包括ケアシステムの理解と高齢者介護予防の実践をするリカレント教育を目的とし，歯科衛生士を対象に

　また，担当歯科衛生士によるメンテナンスにおいて口腔内観察の際に口腔粘膜の異常が認められ，歯科医師による検査を実施し早期扁平上皮癌等を含む口腔粘膜病変として診断・治療に至った症例が報告されている．

　そこで第４回研修会では，テーマを「口腔粘膜について」とし，口腔内の観察方法を習得し，口腔粘膜の異常所見について共有することを目標としたリカレント教育プログラムを実施した．

　本報告では，本研修会の概要ならびに，研修会終了後に本研修会参加者自身の振返りからの理解度等を検討する目的で実施した質問調査結果について報告した．

（研究方法）

　対象は千葉県歯科衛生士会，

　研修会の内容は１回目（2022年11月）「口腔内の観察の目的，口腔内の観察方法について」は，歯科医師（口腔外科）による講義，２回目（2022年12月）「口腔粘膜の代表的な病変の知識」は，歯科医師（口腔病理）による講義，３回目（2023年３月）「口腔内の観察法の演習，擦過細胞診について」は，歯科医師（口腔外科，口腔病理）による講義，実習とした．実習では常に定められた手技での口腔粘膜を含めた口腔内観察と擦過細胞診の細胞採取を体験し，その後，感想や意見交換をした．

　３回目研修会終了後に，Microsoft Formsにて無記名設定の質問調査を実施した．質問項目は，一部自記式多肢選択式とし，質問項目は，年齢，勤務状況，研修会全体の満足度，研修会前後の理解度，今後の研修会のテーマ，研修会に対する要望とした．

（結果）

　３回の研修会では，それぞれ13名の参加者があった．実習後の感想には，「口腔外科に大変興味がある」，「口腔観察の際，口腔粘膜がすごく気になる」，「細胞診の結果まで知りたい」等が挙がった．

　研修会後の質問調査では，７名から回答を得た．本研修会全体の満足度は「とても満足」「満足」を合わせて100％であった．研修会前後の理解度については，口腔粘膜の正常所見，異常所見，観察方法，主訴の確認方法の理解度が向上していた．また，口腔粘膜病変の診療補助について，研修会前は「十分知っていた」「やや知っていた」を合わせて３名（42.9％），「あまり知らない」２名（28.6％）であったが，研修会後は「十分理解できた」「やや理解できた」の回答が７名（100％）となった．さらに，参加者全員において本研修会内容が今後の口腔粘膜病変に対する診療補助保持に活用できると回答した．

（考察）

　研修会の講義と実習を通して，対象者は口腔粘膜の正常所見や異常所見，口腔内の観察法，主訴の確認方法，口腔粘膜の診断方法，口腔粘膜病変の診療における診療補助の理解度が向上したと考えられた．したがって，対象者はさらに口腔粘膜病変に対し興味を持ち，診療補助の知識や技術の再確認ができたと思われた．

　歯科衛生士は今後，さまざまな環境において口腔観察を行う機会を持ち，口腔粘膜病変を発見する機会の増加が予想されることからも，今回の研修会は，歯科衛生士にとって有意義であったと考えられた．

　参加者の意見をふまえて，今後の歯科衛生士研修会について，開催内容と開催方法から，多くの参加者を得て継続開催を企画していく所存である．

（倫理規定）

　本研究は，

（緒言）

　少子高齢化が諸外国に例を見ないスピードで進行するわが国において，多機関・多職種，地域住民の自助・互助などが連携した地域包括ケアシステムを構築することが喫緊の課題である．しかし，自治体主導の地域包括ケアにおける自助・互助の課題として「関連施設間の不十分な連携」「住民の主体性を重視した意欲の継続への支援不足」（佐藤）や「支援者―被支援者の固定的関係性からの脱却」（松繁）が挙げられている．

　千葉市地域包括ケア推進課の介護予防事業に，シニアリーダー（SL）養成講座がある．要介護認定を受けていない高齢住民が，介護予防の座学と介護予防体操の実技講習を受けた後，地域在住高齢者を対象とした介護予防体操教室を開催する地域在住高齢者の互助活動システムである．一方，本学における地域貢献方針のキーワードとしては，地域高齢者自身の内発的な活力を誘導し，高齢者個人・仲間・地域の活性化につなげる，いわゆる「エンパワメント（湧活）」が，学長より提唱されている．そこで，SL自らによるSL活動の効果検証を，我々が後方支援するような研究計画を立案した．

　本研究の目的は，

（研究方法）

　千葉市中央区SL代表者10名とともに，SL活動の効果を検証するためのアンケートを作成し，配布方法，回収方法を検討した．アンケートは基本属性と同居人数，介護保険受給状況，健康関連指標（SF-8），SL体操への満足度（４択），要望などの自由記述とした．

　SL（60名）を介し体操教室参加者（573名）を対象にアンケート調査①を実施した．①回収後の基礎集計結果をSL代表者会で報告し，SL代表者を対象としたアンケート調査②（今回の取組が参加者への理解の深まりやSLとしての力量アップに役立ったか等）を実施した．

（結果）

　調査①：494名（男性11.7％　平均年齢76.5±標準偏差6.3歳　範囲92～50歳）の回答（回収率86.2％）．要介護度認定は，要支援１：25名，要支援２：２名，要介護１：１名．22％が単独世帯，31％が夫婦のみ世帯．39名（7.9％）が健康状態を「良くない」と回答．SF-8の身体的健康度は49.3±5.9点，精神的健康度は51.5±5.6点．運動の内容や時間・強度，開催日や開始時刻，指導法や仲間関係など，いずれも95％以上の者が「大変満足・まあ満足」と回答．自由記述は，「教室の継続」を多くが求めた．

　調査②：10名中10名より回答．SLが参加者へのアンケートを作成・回収し今後のSL活動に反映させる今回の手法への満足度は（満足８名，やや満足１名，やや不満１名），参加者への理解が（深まった６名，やや深まった１名，深まらなかった１名），指導力の養成に（役だった３名　まあ役立った３名　あまり役立たない１名），他地域での実施を（ぜひ実施５名　あった方がいい３名　あまりなくてもいい１名）．

（考察）

　アンケート①で，体操教室参加住民の基本特性が明らかになると同時に，アンケート作成・回収を通してSLの自助，SLと参加者間の互助活動に寄与できると考えた．しかし，すべてのSLが今回の手法に肯定的ではなかったことから，質問内容や実施方法にさらなる検討が必要であることが示唆された．

（倫理規定）

　本研究は

（利益相反）

　開示すべき利益相反はない．

（緒言）

　新型コロナウィルス感染症（COVID-19）や感染症対策に伴う行動制限は，高齢者の地域におけるコミュニケーションと社会活動を制限し，その結果として日常生活動作（ADL），認知機能，うつ病の発症を含めたメンタルヘルスを悪化させていることが危惧されている．千葉県民の健康づくり推進の一助となるべく「COVID-19が及ぼした地域高齢者の健康への影響」についての調査を実施したので結果を報告する．

（研究方法）

　千葉県内の特別養護老人ホーム・ケアハウス・介護老人保健施設の，全体の責任者であり総括的な役割を担う者（理事長・施設長（管理者・ホーム長）など）を対象に，無記名の自記式質問紙調査（郵送法）を行った．調査期間は2023年２月20日～2023年３月20日まで，対象施設は計456施設とし，アンケート質問用紙への回答と返信をもって同意を得たとした．質問項目は施設の基本データ関連７問，COVID-19が施設に与えた影響関連６問，COVID-19が職員の労働環境に与えた影響が１問，今後の考案等自由記載が１問の合計15問とした．

（結果）

　アンケート回収率は34％であった（特別養護老人ホーム74，ケアハウス35，介護老人保健施設45）．

①　クラスターの発生：全施設中78％で発生した．

②　COVID-19の影響で制限した活動：ご家族との面会，外出，レクリエーション活動，施設内の行動範囲の順で制限が多く，自宅復帰，会話，個別の趣味活動での制限は少なかった．

③　COVID-19が利用者に与えた影響：全施設中70％以上の施設において，歩行移動能力等の身体活動量が低下した．また，表情笑顔，活気意欲，食堂の集団生活時間等の精神面関連項目においても70％以上の施設で低下が認められた．影響が小さく変化がなかった項目は，栄養状態77％や排泄能力73％であった．上昇した項目は，居室で過ごす時間，臥床時間テレビ鑑賞時間が挙げられた．

④　COVID-19による介護介入量と時間：増えたと変化なしがほぼ半数認められた．

⑤　COVID-19と利用者の機能：精神状態，認知機能，要介護度においてそれぞれ81％，73％，58％の施設で影響ありと回答した．

⑥　COVID-19による施設職員への影響：心理的負担と業務量においてそれぞれ98％，92％の施設で増加していることが認められた．身体的負担は89％，マンパワー不足は75％の施設で影響が認められた．

⑦　COVID-19流行前と比較した活動状況の回復度：ボランティア受け入れにおいては68％の施設で全く回復していないと回答し，流行前と同程度に回復したと回答したのは0.6％だった．

⑧　自由記載欄：回答率は50％弱であった．イベントや面会の復活，今後の不安や現状困っていること，政府への要望の記載それぞれ全体の４割を占めた．

（考察）

　歩行移動能力や身体活動量の低下など身体的機能への悪影響と共に，精神状態・認知機能においても大半の施設で影響が出ていることが分かった．身体的機能低下が作用していることに加え，家族面会の中止や施設内での集団行動の減少などひととのコミュニケーションが激減し，精神面での変化が大きく影響していると考えられる．栄養状態や排泄能力は利用者の状態に変化がない傾向がみられ，基本的日常生活動作のうちの生命維持に必要な動作は影響を受けにくいことが考えられる．今回の調査から，COVID-19が高齢者施設の居住者と職員に大きな影響を与えたこと，また，現在でも影響を与え続けていることがわかった．今後は，施設別や職員の精神面ケアの問題も含め，更なる調査・分析を進める必要があると考える．

承認2022-18

（緒言）

　オートファジーは主要な細胞内タンパク質分解経路であり，タンパク質やオルガネラをオートファゴソームと呼ばれる小胞により取り囲み，分解することで細胞の恒常性維持に寄与している．これまでに卵巣ホルモンの一つであるプロゲステロンを卵巣摘出ラットに投与した時に肝オートファジーが促進されることが明らかになっている^1）．これは性周期による血中プロゲステロン（P４）濃度の生理的な変動が肝オートファジー活性を調節している可能性を示唆している．そこで本研究では，性周期に伴う血中P４濃度の変動が雌ラットの肝オートファジー活性に及ぼす影響について検討した．

（研究方法）

　49日齢（７週齢）のF344系雌ラット（12匹）を飼料及び水を自由摂取させて飼育した．ラットの性周期は４～５日間の周期性を示し，血中P４濃度はその性周期に応じて変動する．そこで，性周期が安定する60日齢を経過した後，５日間の尾静脈採血から血中P４濃度の周期性を測定した．５日間の血中P４濃度の推移を測定した結果，１日のみ高くなる日があり，５日周期でピークを示すことが確認された．その周期性に基づき，血中P４濃度の高いラットと低いラットの生体試料が得られるように，ピーク日及びその２日後の２パターン（各６匹）に分けて解剖した．解剖時の日齢は70～73日齢となった．解剖は麻酔下で行い，腹部大動脈血及び肝臓を採取した．採取した血清及び肝臓を用いて血中P４濃度及び肝オートファジー関連タンパク質（LC3，ATG5，p62）の測定を行った．測定結果は，血中P４濃度の中央値を基準に低P４群と高P４群に分けてStudent’s t-testで有意差の検定を行った（有意水準p＜0.05）．また，オートファジー関連タンパク質と血中P４濃度の相関について，Pearsonの相関係数から検討した（有意水準p＜0.05）．肝臓切片は抗LC3抗体を用いた蛍光免疫染色を行い，蛍光顕微鏡によりオートファゴソームを観察した．

（結果）

　解剖した12匹のラットの血中P４濃度は，10～25 ng/mL（最小値：10.54 ng/mL，中央値：19.13 ng/mL，最大値：24.84 ng/mL）の範囲で分布していた．

　肝臓中のオートファジー関連タンパク質を分析した結果，オートファゴソーム形成の指標であるLC3-II/LC3-I比について低P４群と高P４群の間で有意な差は見られなかったが，血中P４濃度との間では正の相関が確認された（r＝0.5350，p＝0.0731）．一方，もう１つのオートファゴソーム形成の指標であるATG5量は低P４群と高P４群の間で有意な差は見られず，血中P４濃度との相関も低かった（r＝－0.4603，p＝0.1321）．オートファジーの分解基質であるp62量については，高P４群で有意に減少し（p＜0.05），血中P４濃度との間にも高い負の相関が確認された（r＝－0.7817，p＝0.0027）．

　オートファジー活性を形態学的に評価するため，蛍光免疫染色を用いて肝臓中のオートファゴソームの可視化を行った．その結果，血中P４濃度が中央値付近の19.45 ng/mLであったラットでオートファゴソームが若干観察され，21.76及び24.84 ng/mLであったラットではオートファゴソームの顕著な増加が観察された．

（考察）

　血中P４濃度はLC3-II/LC3-I比と正の相関を示し，p62量と負の相関を示した．さらにオートファゴソームの顕微鏡観察において，中央値よりも高い血中P４濃度においてオートファゴソームの顕著な増加が見られた．これらの結果から，性周期におけるP４分泌の上昇が肝オートファジーを誘導していると考えられる．

　本研究から，性周期に伴う血中P４濃度の変動が肝オートファジー活性を正に制御していることが明らかとなった．

（倫理規定）

　本研究は，