サイバー空間とリアルな空間を高度に融合させたシステムにより，経済発展と社会的課題の解決を両立する人間中心の社会を形成するためには，コンピューティングの中核となるコンピテーショナルシンキングの理解と活用が必須となる．　シングルボードコンピュータ（Ichigojam）を全学年で扱った

文部科学省は６月16日に「小学校段階におけるプログラミング教育の在り方について」（議論の取りまとめ）を公表した。そこでは最善のプログラミング教育が提供されるよう、次期学習指導要領の「総則の規定において明確に位置付け」るが、その実施にあたっては各学校が「プログラミング教育を行う単元を位置付けていく学年や教科等を決め、地域等との連携体制を整えながら指導内容を計画・実施していくことが求められる」と述べ、現在このことが小学校現場におけるプログラミング教育をめぐる最大の課題の一つとなっている。

必修であるから、実践しなければならない。第４次産業革命のまっただ中を生きる子供たちに「プログラミング的思考」を確かにはぐくむための年間指導計画と授業プランの作成が急務である。議論の取りまとめでは「総合的な学習の時間と教科学習の双方で実施したり、教科学習のみで実施したり、総合的な学習の時間のみで実施したりするなど、柔軟な在り方が考えられる」と述べ、幾つかの教科等での実践アイディアを示しているが、各学校は年間指導計画を作成するにあたって実施学年と教科等、そして時間数を決定しなければならない。

発表者（松田）は、そのためには小学校の具体的授業場面で取り扱うと想定される各種ビジュアル・プログラミング言語を概観し、子供たちの発達段階との関連においてそれぞれの相互関係を明らかにする必要があると考えた。今回はこれまでの先行的実践経験から、各種ビジュアル・プログラミング言語の相互関係を体系化した試みを発表する。このことによって手続き型言語と宣言型言語の違いやアンプラグド活動からロボティクスなどの考え方を概観でき、子供たちに「プログラミング的思考」を確かにはぐくむ年間指導計画と授業プランの作成に資することができると考えた。

最初に，小学校コンピューティング教育の推進するための今後の各教科等構成の在り方や，小学校高学年の教科担任制の導入と初等中等教育の連携化について論点整理をする．次に，カリキュラム・マネジメントの重視と，Society5.0を支えるSTEAM（Science， Technology， Engineering， Arts and Mathematics）教育，フィジカルコンピューティングによるデザイン教育，SDGsを一層充実させるために，

　プログラミング教育必修化を目前に、全国各地で先行実践が始まっている。プログラミング的思考の育成や学習指導要領の例示、そして情報端末の活用等の条件により、先行実践は中・高学年にその事例が集まりやすい傾向が見受けられる。

　一方で小学校低学年の子どもたちは、既にゲーム機を身近にデジタルテクノロジーを享受して成長してきている。子どもたちを取り巻く社会状況や彼らが社会人となった時代を確かに認識する時、デジタル機器の操作スキルを含むリテラシーとネットモラルをはじめとしたインテリジェンスを磨くことは、低学年の子どもたちにとってこそ急務である。

　本校ではプログラミング言語であるIchigoJam BASICをカード形式のAppsにしたCutlery Appsを活用し、低学年でプログラミング活動をメインとした授業（表現活動）を行った。この取り組みは低学年の子どもたちのリテラシーとインテリジェンスを磨くことに加え、コンピテンシーBaseの「学び」を拓くこと、さらに中・高学年のプログラミングに繋がっていく可能性のある活動であることを報告する。

「人間中心のAI社会原則」が，統合イノベーション戦略推進会議で決定（H31.3.29）された．AI技術でSociety5.0の実現を目指し，地球規模のSDGsへの貢献も果たしていくために「AI-Readyな社会」への変革を推進する必要があると述べ，AI技術自体の研究開発と「あらゆる面で社会をリデザインし，AIを有効かつ安全に利用できる社会を構築すること」の必要性を訴えている．初等中等教育においては「幅広くリテラシー等の教育の機会が提供」され，「AI，数理，データサイエンスの素養を身につけられる教育システム」の確立と従来の一律・一斉授業からの変革を訴える．この４月より小学校ではプログラミング教育が必修となったが，「AI-Readyな社会」の実現には教科再編による「コンピューティング」の創設とそのスコープにおいてAIリテラシーを内包するカリキュラムの作成が必要であり，その実践可能性を報告する．

AI（人工知能）が，私たちの日常生活に浸透している．一方，多くの人々にとって，AIは，「人間の脳の認知や判断を，コンピュータが行う技術」で，映画作品などの影響も相まって，ある種の恐怖を抱かせる技術として受け入れられているように思える．しかし，子供たちが生きる社会はSociety5.0であり，そこはAI技術との共生社会であって，AI技術についての正しい理解に基づくAIとの共生センスを磨くことが求められてくる．ところが，初等教育段階においては，子供たちがAIについて学び，その技術と共生するためのAIリテラシー教育の授業実践は，ほぼ皆無である．本稿では，筆者が行ったRoBoHoNを活用した実践事例を紹介する．そして，その有効性と課題を踏まえ，AIリテラシー教育の必要性と，その具現化を図る小学校段階の「コンピューティング」の教科化の必然について報告する．

Society5.0の実現を目指し，我が国発の初等から高等教育を一貫したSTEAM教育の体系化に向けて，「エンジニアリング」と「デザインプロセス」をSTEAM各学術分野の連携鍵概念として，小学校段階で「プラクティス（見方・考え方を働かせた実践活動）」，「モデリング」，「アーギュメント」を重視したコンピューティング教科を設置する優位性を論じると共に，米国のK-12学年を一貫したAIリテラシーの重大な観念(ビッグアイディア)と各教育段階の到達目標についての先行研究を検討した．

小・中学生の物質の三態の分類能力を，三態概念の外延と内包の各々について調査し，その結果と内外の教科書との比較研究から以下の事項が明らかになった。(1)外延の調査として， 21種類の物質を三態に分類させた結果，各学年とも，雪，湯気，水蒸気，水銀を正しく同定できる者の割合が低い。特に，前三者ともに正答した者の割合は，小学生 2%，中学生21％である。(2)小学生においては，チョークの粉，こしょう，という「粉」が固体として同定される割合が低い。(3) 上述の誤答の頻度の高い6種類の物質は，同定の際に，直観ではなく，明確な三態の定義を必要とする。従って，上述の誤答の原因は，主態の定義が児童•生徒において明確化されていないことが推察される。(4)内包の調査として，物質の三態を巨視的な観点から定義させた結果，以下の三つのタイプが現われた。（概念的定義） 三態を形と体積により定義できる。（現象論的定義） 三態の示す挙動についての観察事実を列挙する。固体はかたまり，液体はぬれる，気体は目に見えない等々。（個別的定義）個別の物質名を挙げるか，ある特定の物質の性質を列挙する。固体は氷のようなもの，液体は水のようなもの，気体は空気のようなもの等々。(5)概念的定義のみが，すべての物質の三態に適用可能であるが，解答率は小学生 0%, 中学生 4％である。(6) 上述の6つの物質の解答率の低さは，三態の概念的定義の割合の低さに原因している。(7)わが国の学習指導要領，教科書においては諸外国の教科書と比較して，明確な三態の概念定義はほとんど行なわれていない。従って，この観点から， 上述の問題点がある程度説明可能である。

The present study discusses the discipline-based epistemological approaches stipulated in the Japanese National Curriculum Standards and their relationship with the big ideas in STEM Education. First, it recapitulates what has been expected for STEM/STEAM education in cross-curricular learning in the context of Japan. The study then compares the discipline-based epistemological approaches of science, technology, and mathematics in lower secondary education and the big ideas of and about STEM (Chalmers et al., 2017). The results reveal that it would be beneficial to specify core content knowledge of each of the disciplines and consider inclusion of the nature of each discipline, such as NOS (Nature of Science), more explicitly in discipline-based epistemological approaches for better decision-making. This will help to develop civic literacy, which is one of the expected goals of cross-curricular learning in Japanese.