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クエリ検索: "日本パン工業会"
20件中 1-20の結果を表示しています
  • ―大規模パンメーカーの誕生―
    前潟 由美子, 大西 一也
    人間生活文化研究
    2016年 2016 巻 26 号 610-612
    発行日: 2016/01/01
    公開日: 2020/03/18
    ジャーナル フリー

     昭和期,特に,戦後は,生活文化が大きく変わった時代である.中でも,パン食の普及は,日本人の主食に関わる大きなテーマである.なぜ日本ではこんなにパンが普及,定着したのか.広い視点から多角的に調査した結果,大規模パンメーカーがパン食の普及と定着に大きな役割を果たしたことがわかってきた.そこで,本稿では,大規模パンメーカーの誕生背景について報告する.

  • 中山 優子
    桐生大学紀要
    2014年 24 巻 69-75
    発行日: 2014年
    公開日: 2020/08/14
    研究報告書・技術報告書 オープンアクセス
    低たんぱく栄養療法を継続し,アミノ酸バランスを効率よく行うために,低たんぱく食品が評価されているの で,低たんぱくパンの美味しさを官能評価と食品物性との関係を検討した。 1 .官能評価の結果,大学生に対して慢性腎臓病患者は味,食感,臭い,総合評価が有意に高い(p <0.01)こと から,良い評価を得た。 2 .低たんぱくパン焼き上げ15時間後と1週間後の比較をした結果,テクスチャー,色測定,水分率測定において 差を認められなかった。 3 .成分表の市販食パンと低たんぱくパンの成分の関係を検討した結果,市販食パンに対して低たんぱくパンは, たんぱく質,カリウム,リン,食塩が有意に低い(p <0.01)ことから,慢性腎臓病(CKD)の治療に有効な 食品である。
  • *森田 亜紀, 大田原 美保
    日本調理科学会大会研究発表要旨集
    2022年 33 巻 A-4
    発行日: 2022年
    公開日: 2022/09/02
    会議録・要旨集 フリー

    【目的】ベーカリー製品の官能特性の把握は、消費者の求める品質の製品開発には欠かせないが、多様なベーカリー製品のテクスチャー用語についてまとめた研究はほとんどない。本研究ではベーカリー製品の品目ごとにテクスチャー用語を整理し、官能評価の設計や品質情報の伝達の際に参照できる分析型パネルのためのテクスチャー用語体系を構築することを目的として、調査と解析を行った。

    【方法】調査は三菱商事ライフサイエンスの分析型パネル15名に対して実施した。

    日本パン工業会
    の分類を参考にベーカリー製品9品目を選択し、各製品に対して日本語テクスチャー用語1)455語を50音順に並べ、テクスチャーを評価する際に用いる可能性のある用語に〇をつけさせた。選択した人数を集計し、1品目以上において8名以上が選択したテクスチャー用語同士を比較し、各用語の類似性について点数をつけさせた。

    【結果・考察】ベーカリー製品のテクスチャー用語として、口どけがよい、やわらかい、しっとり、ぱさつく、などが上位に挙げられた。製品と用語の関係を主成分分析により解析したところ、食パンはクラム、フランスパンやシート生地はクラスト、蒸し物は水分、ドーナツや焼き菓子は油脂に由来するテクスチャーが特徴であると読み取れた。用語間の類似性の結果を階層的クラスター分析により解析したところ、かみごたえ、なめらかさ、空気を含んだやわらかさ、乾燥、こわれやすさ、変形のしやすさ、付着などの用語群に分類できた。ベーカリー製品毎の代表的なテクスチャー用語とその語彙構造が明らかとなり、官能評価の設定や情報伝達に利用できるリストが作成できた。

    1) 早川文代 et al. 日本語テクスチャー用語の収集,日本食品科学工学会誌,52,337–346 (2005)

  • 木村 雅敏, 岩坪 友義
    生産管理
    2008年 15 巻 1 号 147-152
    発行日: 2008/10/20
    公開日: 2011/11/14
    ジャーナル フリー
    製パンの市場規模は, 生産量ならびに生産金額ともに2000年をピークに伸び悩んでおり, とりわけ生産金額においては, 2000年から2002年にかけて大きな減少が見られた。それらの中で, 上位5社の市場占有率の合計は, 製パン市場全体の7割以上を占める寡占状態となっているが, 競争が激化しているため, 5社間でも業績に格差が生じている。本論文では, 製パン市場を対象として, 生産・販売実績ならびに消費者評価に基づいて主要5社における市場での位置付けを示した。
  • 小松﨑 典子, 上島 寛之, 藤原 しのぶ, 植木 幸英, 島 純
    日本食生活学会誌
    2016年 27 巻 1 号 15-21
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/07/28
    ジャーナル フリー

     Three kinds of baker’s yeasts (Saccharomyces cerevisiae), 1-2, 9-3 and 10-2 were isolated from fruits or humus to bake bread in high-sugar dough. Their fermentation test and sensory evaluation of beard baked in 30%-sucrose dough were examined. The results of the fermentation test with 20-40% glucose added to the medium showed that CO2 production by the wild yeast (10-2) isolated from apple leaves was highest among the three strains. The strain that showed the highest alcohol producing ability was 9-3, which was isolated from nectarine seeds.

     Bread was made from 30%-sucrose dough for sweet rolls usually, and the sensory evaluation found that the aroma of bread made with the 10-2 strain was significantly preferred. The malic acid content in this bread was clearly the highest among the three strains. It is therefore concluded that the yeast isolated from apple leaves (10-2) is the most suitable for high-sugar dough.

  • 大和 弥寿
    日本食品保蔵科学会誌
    2003年 29 巻 4 号 237-239
    発行日: 2003/07/31
    公開日: 2011/05/20
    ジャーナル フリー
  • 山田 盛二, 平岩 隆夫, 高野 孝義
    熱物性
    2004年 18 巻 4 号 130-135
    発行日: 2004/10/31
    公開日: 2008/10/27
    ジャーナル フリー
    製パン工程における焼成工程において生地は最終製品としての形状を確定して,全体が糊化し,表層近傍の部位については水分の蒸発やメイラード反応等の化学反応を伴って,俗に“耳”と呼ばれるクラストを形成する.本研究では,食パンの焼成過程における熱と水分移動に関する現象に着目し,パン生地表層における熱流束と各焼成時間毎の水分蒸発量の実測結果から同過程におけるクラストの熱物性値を推測すると共に,発酵過程において形成された気泡からガスが漏洩して高密度化が進行していくクラスト形成のメカニズムについて検討した.本研究において,焼成過程における食パンのクラストの有効熱伝導度は0.04~0.06[W/(m·K)]の値が得られた.
  • 土田 直美, 波多野 誠, 磯部 澄枝, 鈴木 一恵, 瀧口 徹, 石上 和男
    新潟医療福祉学会誌
    2021年 21 巻 2 号 42-50
    発行日: 2021/11/30
    公開日: 2021/11/30
    ジャーナル フリー HTML

    近年大規模災害が多発し甚大な被害が発生しており、災害食関連企業の事業継続計画(Business Continuity Plan 以下、BCPと示す)の策定状況に関連する要因を明らかにすることを目的とした。5つの業界団体に加入する災害食関連企業566社を対象に郵送調査を行った。調査期間は2018年3月5日から9月20日までとし、項目は企業の概要、自然災害の被災に対する自社の備えへの考え、BCPの策定と教育・訓練の実施状況、緊急時の食料供給に関する協力・連携体制とした。調査票の回収数(回収率)は136社(24.0%)であった。BCP策定企業の方が未策定企業に比べ、複数の食品や熱源を備蓄する傾向にあった。BCP策定に関連する要因として①自然災害の被災に対する自社の備えを課題と感じていること(p=0.035)、②事業継続のための教育・訓練の実施(p < 0.001)、③県市町村との災害時応援協定締結(p=0.043)、④国県との災害時情報交換等取り決め(p=0.001)が挙げられた。以上のことからBCP策定には、複数の食品や熱源の備蓄が行われ、事業継続のための教育・訓練が必要であることが示唆され、策定や更新を行うなど継続した働きかけが必要である。また県市町村との災害時応援協定締結や国県との情報交換取り決め等がBCP策定に関連する要因であることから、日頃から顔の見える関係性の構築が必要と考える。

  • 推測的変動モデルによる実証分析
    小島 泰友
    農業経済研究
    2005年 77 巻 1 号 23-35
    発行日: 2005/06/25
    公開日: 2014/10/31
    ジャーナル フリー
    Although the wholesale price of hard flour declined by 24.1% from 1986 to 1998, the wholesale price of white bread decreased by only 2.8%. The purpose of this paper is to investigate the causes of downward rigidity in the bread price during a period of declining flour price from the aspect of cost structure and market competitiveness. Time-series cost structure analysis is conducted with data on the largest bread baking company from 1970 to the late 1990s. In addition, conjectural variations and mark-up coefficients are estimated to examine the degree of market competitiveness.
    Cost structure analysis indicates that the cost share of labor has been increasing since the late 1980s while the cost share of flour and other ingredients has been shrinking. This fact reflects the increased real personnel cost per employee when the wage rate increase was capped in food manufacturing industry in the 1990s and the stagnant growth of labor productivity during the 1990s when hyperactive investment was devoted to multi-product production rather than the improvement of labor productivity.
    The estimated conjectural variations and the mark-up coefficients suggest that the bread wholesale market was becoming more competitive toward the end of the 1970s when major companies competed to expand their market share and many small-scale bakeries were rapidly evolving. However, the bread market has been less competitive in the 1980s and 1990s than in the late 1970s since the bread production by small and medium-sized enterprises has declined and the market share by major companies has expanded. According to the estimation, the wholesale price of bread would have been lower by 6-12% in the late 1990s than that actually observed if the market competitiveness had been at the level of the late 1970s and the market share by the largest bread baking company had not continued to expand from 1989 or had declined to the level in 1985 before its corporate merger.
  • 森田 亜紀, 早川 文代, 香西 みどり
    日本食品科学工学会誌
    2020年 67 巻 8 号 271-281
    発行日: 2020/08/15
    公開日: 2020/08/26
    ジャーナル フリー

    ナチュラルチーズ13種類とこれらを小麦粉に対して10%添加したチーズブレッドの成分分析を行い,チーズブレッドの風味成分の特徴について考察した.

    低分子量化合物の成分分析の結果,チーズブレッドの分類にはアミノ酸と脂肪酸が大きく寄与していた.アミノ酸はチーズブレッドに配合した「チーズの熟成期間の長さに由来する熟成の程度」,脂肪酸は「チーズのカビ発酵熟成の程度」を表していると解釈できた.アミノ酸はグリーンな香り,酵母エキスの香り,スモークの香り,チーズを焼いたような香り,塩味,うま味,エグ味,後味と正の相関が見られる成分が多かった.脂肪酸はカビの香り,グリーンな香り,エグ味,後味と正の相関が見られる成分が多かった.

    本研究によりチーズとチーズブレッドの水溶性成分が明らかとなり,チーズブレッドを製造する際のナチュラルチーズの選択と配合決定が容易になると考えられる.

  • 森 治彦
    日本醸造協会誌
    2001年 96 巻 9 号 584-591
    発行日: 2001/09/15
    公開日: 2011/09/20
    ジャーナル フリー
    先号に引き続き, 第3回目 (最終回) の本記事では, 著者の最近の研究成果であるサワーブレッドの開発に至った経緯が興味あるタッチで披瀝されている。小麦粉を主体とする単純な原材料が, 微生物の働きによって, コクのある味と香ばしいフレーバーを持つパンへ変身することはまさに醸造に他ならない, と著者は考える。さらに, 酵母と乳酸菌が関与するサワーブレッドの美味しさの原点を清酒の生もとに求めた。
  • 井上 好文
    日本食生活学会誌
    2009年 20 巻 3 号 167-172
    発行日: 2009/12/30
    公開日: 2010/01/26
    ジャーナル フリー
      The AIB food safety audit is conducted by a professionally trained staff of food safety auditors. Food processors who participate in the in-plant audit program receive a complete examination and technical assistance in all areas that affect product integrity. Personnel training is vital to the success of any program and AIB has provided more than 50 years of quality service. The service in Japanese has been available in Japan since 2001 by a collaboration of AIB and Japan Institute of baking. The use of the service is increasing steadyly every year because of its practical effects
  • 食パン中の添加臭素酸カリウムの残存に関する研究(第1報)
    中村 美香子, 野田 正順, 村上 隆之, 日俣 克一, 細谷 誠生, 山田 雄司
    日本食品科学工学会誌
    2004年 51 巻 5 号 229-237
    発行日: 2004/05/15
    公開日: 2009/02/19
    ジャーナル フリー
    (1) 臭素酸カリウムを添加した角型食パン及び山型食パンを調製し,それぞれパン中の臭素酸の残存量を,改良微量分析法(検出限界0.5ppb)を用いて測定した.その結果,角型食パンからは添加濃度13及び15ppmにおいて臭素酸は検出されなかった.一方,山型食パンからは各添加濃度(9,13及び30ppm)においてその添加量に比例して0.5ppb以上の臭素酸が検出された.
    (2) 臭素酸の分解を促進する製パン工程を明らかにするため,山型食パンの製造工程中における臭素酸の残存量の変化を,ポストカラムHPLC法(検出限界3ppb)を用いて測定した.その結果,ホイロ後,すなわち焼成前までに,臭素酸の残存量を低減した条件下において臭素酸の残存量が検出限界以下になることが認められた.しかし,その条件下では臭素酸カリウムの製パン性に対する改良効果があまり認められなかった.
    (3) 山型食パン中の残存臭素酸の分布を改良微量分析法(検出限界0.5ppb)を用いて測定した結果,上部クラスト(型に接していないクラスト)に臭素酸が残存していることが明らかとなった.一方,焼成型に蓋をして焼成する角食の食パン類には臭素酸が残存せず,焼成蓋をせずに焼成する山型食パンに臭素酸が残存することが明らかとなった.
    (4) 山型食パン中の臭素酸残存量を低減するため,各種還元剤(L-アスコルビン酸,硫酸第一鉄,システイン及びグルタチオン)を臭素酸カリウムと同時に添加し,それぞれのパン中の臭素酸残存量をポストカラムHPLC法(検出限界3ppb)を用いて測定した.その結果,いずれの還元剤も臭素酸残存量の低下に効果を示し,特に,L-アスコルビン酸(対粉30ppm以上),硫酸第一鉄(対粉15ppm以上)を同時に添加した場合に効果が高かった.しかし,これらの添加は,臭素酸カリウムの製パン性改良効果にあまり寄与しなかった.
    (5) 臭素酸カリウムを添加した山型食パン中の臭素酸残存量を低減するため,焼成条件及び焼成型の蓋について検討し,改良微量分析法(検出限界0.5ppb)を用いて残存臭素酸量を測定した.その結果,山型食パンの焼成温度を角型食パンと同じ210°Cにして,16分から33分間焼成したところ,焼成時間が長くなるに従って臭素酸の残存量が低下する傾向が認められた.また,山型食パンを焼成する際に,焼成型に蓋をすることによって,臭素酸の残存量が検出限界以下になることが認められた.
    (6) 実際の製造所(6箇所)において臭素酸カリウムを対粉12ppm(粉末添加む)とL-アスコルビン酸を対粉5ppm添加した角型食パンを試験的に調製し,改良微量分析法(検出限界0.5ppb)を用いて残存臭素酸量を測定したところ,パン中の臭素酸の残存量は検出限界以下であった.
  • 森田 亜紀, 早川 文代, 大田原 美保
    日本食品科学工学会誌
    2023年 70 巻 5 号 195-206
    発行日: 2023/05/15
    公開日: 2023/05/15
    [早期公開] 公開日: 2023/02/17
    ジャーナル フリー

    ベーカリー製品に特化した分析型パネルを評価者として, ベーカリー製品9品目の官能評価の設計や品質情報の伝達の際に参照できるテクスチャー用語体系を構築する一助となる調査と解析を行い, 以下の結果を得た.

    (1) ベーカリー製品9品目のテクスチャー描写に使われる用語のデータを得ることができ, そのうち69語が「ベーカリー製品の主要なテクスチャー用語」と位置付けられた.

    (2) ベーカリー製品と用語を集計し主成分分析を適用したところ, ベーカリー製品のテクスチャーは, 「かたさに関連するテクスチャー」,「空気を含んだやわらかさに関連するテクスチャー」に加え,「油脂由来のテクスチャー」や「咀嚼中に口腔内で感じる水分に関連するテクスチャー」が重要であると解釈できた.

    (3) 官能評価の設定や情報伝達に利用できるデータベースが作成でき, ベーカリー製品毎の代表的なテクスチャー用語とその語彙特徴が明らかとなった.

  • 森田 亜紀, 早川 文代, 香西 みどり
    日本食品科学工学会誌
    2020年 67 巻 1 号 13-23
    発行日: 2020/01/15
    公開日: 2020/01/27
    ジャーナル フリー

    パルミジャーノ・レッジャーノを添加したチーズブレッドの風味に寄与する成分について,アミノ酸,脂肪酸,有機酸からなる32成分モデルチーズを用いた評価を実施した.

    チーズブレッドの風味に対して,オミッションテストにより,アミノ酸,脂肪酸の寄与が大きいこと,さらに,アディッションテストにより,グルタミン酸ナトリウム,バリン,メチオニン,イソロイシン,ロイシン,フェニルアラニン,プロリン,酪酸が風味に影響していることが確認できた.これら8成分を添加することによりパルミジャーノ・レッジャーノを添加したパンの風味に関する官能特性を再現できた.

    アディッションテストの結果を主成分分析で解析したところ,第1主成分は「チーズの濃厚感」,第2主成分は「パンらしい香ばしさ」,第3主成分は「発酵香」と解釈でき,これらの風味特性のバランスでチーズブレッドの風味が形成されていることが確認できた.グルタミン酸ナトリウムはうま味だけでなく,チーズブレッドの風味形成に大きな役割を果たしていた.

    揮発性成分の分析結果より,バリン,メチオニン,イソロイシン,ロイシン,フェニルアラニンを添加することにより,イーストの発酵により生成するアルデヒド類やアルコール類,メイラード反応で生成するアルデヒド類が増加しており,これら成分がチーズブレッドの風味を形成していると考えられた.

    本研究により,チーズブレッドの風味に寄与する8成分をパン生地に添加することで,チーズブレッドの風味を再現でき,その製パン性はチーズブレッドよりも良好であったことから,良好な品質のチーズ風味ブレッドを作成する手段を提案できた.

  • 足利 聖治
    廃棄物学会誌
    1992年 3 巻 4 号 260-269
    発行日: 1992/10/30
    公開日: 2010/05/31
    ジャーナル フリー
    ごみ (一般廃棄物) の排出量は年間5, 000万t (平成元年度) , 年3%の増加量となっている。ごみの量の増加, 質の変化により, 市町村においては, 焼却施設の新設, 更新, 最終処分場の確保が困難となってきており, ごみ問題は極めて深刻な事態となっている。
    ごみの減量化, 再生利用の推進がこの問題の解決の鍵であり, 普及啓発事業により, ごみを排出する国民一人一人の意識を分別収集への協力を含めた, ごみ減量化生活スタイルへと変革していくことが必要である。また, 官民挙げての組織として新たに設立されたごみ減量化推進国民会議の活動も期待される。厚生省においても, 引き続きごみの減量化を強力に推進することとしている。
    減量化推進のための今後の課題としては, ごみ処理コストを排出者である住民が排出量に応じて負担する仕組みを作ることであり, 有料化, デポジット制度, ごみ税等を含めて検討を進めたい。
  • 企業間提携と中小企業の対応
    清野 誠喜
    フードシステム研究
    1996年 3 巻 2 号 12-23
    発行日: 1996/12/27
    公開日: 2010/12/16
    ジャーナル フリー
  • 消費者意識と食品添加物新素材のあり方の変化を関連させて
    出家 健治
    流通
    2003年 2003 巻 16 号 145-155
    発行日: 2003年
    公開日: 2010/08/05
    ジャーナル フリー
  • 近藤 厚生, 師田 信人, 岡井 いくよ, 山本 憲朗, 近藤 厚哉, 渡邉 智之
    ビタミン
    2018年 92 巻 1 号 1-17
    発行日: 2018年
    公開日: 2019/01/31
    ジャーナル フリー
    The Medical Research Council vitamin study has unequivocally demonstrated in 1991 that 72 percent of recurrence of neural tube defects (meningomyelocele and anencephaly) were successfully prevented by taking 4 mg of folic acid periconceptionally. Of 87 countries whose major staples were forti¿ed with folic acid, micronutrients, or minerals, 81 have implemented food forti¿cation with folic acid and observed a significant decline of neural tube defect prevalence following the fortification program. The Ministry of Health and Welfare in Japan recommended in 2000 that women planning to conceive should take folic acid supplements of 400 μg daily. During the past 16 years, however, prevalence of meningomyelocele has not decreased but remains rather stable, from 5 to 6 per 10,000 births (live births and stillbirths). A total of 542 newborns, i.e., 502 with meningomyelocele and 40 with anencephaly, were estimated to be born in the year of 2015. Furthermore, if fetuses terminated during pregnancy were counted, the real number of them would probably climb up to 2169 and would be 4 times as many as the number of¿cially reported. Since longstanding recommendations alone have not worked properly, we would like to urge the government to implement mandatory food forti¿cation with folic acid, which will certainly decrease the number of afÀicted patients and lead to economic bene¿ts and signi¿cant reduction in the cost burden on the healthcare system and healthcare payers.
  • 比較静学モデルに基づく実証的アプローチ
    小島 泰友
    農業経済研究
    2007年 79 巻 3 号 137-153
    発行日: 2007/12/25
    公開日: 2014/08/29
    ジャーナル フリー
    The purpose of this paper is to estimate quantitatively the effect of price regulation of foreign-grown wheat on vertical price transmission in Japanese wheat-flour-bread markets. This study applies a static model to the case of the wheat-flour-bread chain from 1970 to the late 1990's and analyzes quantitatively the relative effects of exogenous factors, such as hard wheat policy price, wheat bran price and non-agricultural elements in the flour and bread industry, on the rate of change in the wholesale price of flour and white bread.
    The results of the analysis demonstrate the practicality of the model and the findings are as follows. Potentially, the wheat policy price has had a relatively large impact on the price of bread since the mid 1980's because the cost-push-effect from the non-agricultural sector has declined since the end of the high economic growth of the 1970's. However a decrease of 43.2%in wheat policy price has only led to a decrease of 2.8%in the wholesale price of bread for the period 1986-98. One reason is that the cost of business diversification in the flour industry since the late 1980's has been passed on in the price of flour, which has decreased the degree of price transmission in the flour market. Another reason is that the wage level in the bread industry has increased more rapidly than in whole food manufacturing sector while the flour price has steadily decreased in response to the fall in the policy price of wheat and the labor cost per unit has increased in the bread industry for the same period.
    The empirical results suggest the following policy implication. Negotiations at the WTO have shifted some of the emphasis of agricultural policy away from market price support to direct income support for farmers. Now that the cost-push-effect from the non-agricultural sector has relatively declined, the food economy is potentially in a situation where the benefits from the falling price of raw materials can be brought to consumers through a fall in the retail price of food. However, the allocation of the benefits from agricultural policy reform and tariff reduction will be greatly affected by corporate behavior in the agro-food system.
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