目的：A大学助産師養成1年課程修了生で，現在助産師として就業中で，10年以上の臨床経験がある者の職業継続意 思を記述する． 方法： 半構造化面接を行い，修正版グラウンデッドセオリーアプローチ（Modified Grounded Theory Approach）を用い て分析した． 結果：研究協力者の属性について，年代は30歳代～50歳代であり，A大学に入学以前に臨床経験や育児経験があった． また5名全てが施設の異動を1回以上経験していた．自身の出産や親の影響など職業選択時から【アイデンティティの 芽生え】がみられ，就職後は上下関係が厳しく新人として鍛えられ，産科混合病棟での助産師としてのアイデンティ ティが揺らぐなど【就業継続における葛藤】を経験する．やがて自身が助産師らしさを発揮できる納得のいく職場を 探し【新任地は自分にとってプラス評価】となる．一方で臨床指導者などの経験や育児経験がプラスとなり，【人を育て る楽しみが糧となる】に繋がる．研究協力者らはこれらを統合して成長を実感する一方で，自身が解決できないことや， 今後やりたいことが次々と課題となり【終わる所を知らない私の助産】というカテゴリーが見出された． 結論： A大学助産師養成1年課程修了生で，臨床経験10年以上にある助産師の職業継続意思は，5つのカテゴリーと 16の概念で構成され，どのような状況下でも就業継続意思を低下させない働き方をしていることが明らかになった．

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［目的］ 　がん相談員が勤務する医療機関別の病院内の職員および他部署からの協力や支援体制及びがん相談に対する広報 活動の現状について明らかにする． ［方法］ 　質問紙調査を実施，医療機関別の基本属性と病院内の職員および他部署からの協力や支援体制及びがん相談の広 報活動の現状について，カイ2乗検定とKruskal-Wallis検定を適用した．統計的有意差検定の有意水準は0.05とした． ［結果］ 　がん診療連携拠点病院の医療機関別にがん専門病院（33名），と大学病院（62名）及び一般総合病院（229名）にがん 相談支援業務に従事する医療従事者（324名）． 　相談員の支援の目標・行動規範が院内職員へ明文化されている，CNSやCNからの協力や支援，臨床心理士からの 協力や支援，病院内の相談員同士で相談事例に関するカンファレンス，他の相談員や病院内職員と支援や相談者の 目標についての話し合い，がん相談マニュアルの活用に有意差が認められた．がん相談広報では病院が発行する広 報誌でがん相談窓口の掲載，がん相談専用電話が設置されているに有意差が認められた． ［考察］ 　全国の拠点病院は規模やがんの専門性の度合いが異なり，相談員の配置状況や体制の差，病院の職員と協力が十 分ではなかった．しかし，拠点病院はがん相談の認知度を高め，患者や家族が相談し易い環境を作ることによって， 相談員だけでなく病院の職員と協力し合える関係づくりに繋がると考える．

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　大腸菌のタンパク質発現系は，タンパク質を人工的に得るための有用なツールの 1 つである．pET19b ベクターは， バクテリオファージ λDE3 溶原菌の lacUV5 プロモーターによって発現の調節される T7 RNA ポリメラーゼが T7lac プロモーターに作用することによって目的遺伝子を発現する． 　本研究では，緑色蛍光タンパク質（GFP）を用い，T7lac プロモーターに制御されるタンパク質の発現に対する 種々の糖の影響を検討した．GFP 遺伝子（Gfp）を挿入した pET19b で形質転換した大腸菌 BL21（DE3）を，グルコー ス，ガラクトース，フルクトース，マルトース，ラクトース，スクロース，トレハロースを含む培地中で培養し， 大腸菌の生育及び GFP 発現量の変化を検出した．培養液中の糖の種類により GFP の発現パターンは異なり，グル コース，マルトースでは GFP の発現が抑制され，ガラクトース，スクロースでは，糖無添加の条件と類似の GFP 発現パターンを示した．フルクトース，ラクトース，トレハロースは，15〜24 時間の培養時間では GFP の発現を 抑制し，36～40 時間以上の培養で糖無添加の条件と同等の GFP の発現量を示した．また，グルコース及びマルトー スによって，大腸菌の増殖は抑制された． 　以上の結果は，培養液中の糖の違いによって T7lac プロモーターによって制御されるタンパク質の発現を調節で きることを示した．糖によるタンパク質の発現制御には，大腸菌内への糖の取込みや代謝が関与すると考えられる． 糖の輸送体や代謝の阻害剤を用い，大腸菌におけるタンパク質強制発現系の発現調節についてさらなる解析が必要 である．

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目的：本研究の目的は，保健師が行う地縁型住民組織育成のための研修プログラム内容と研修プログラムを展開す る上での保健師の関わり方を明らかにし，効果的な研修プログラムの構成要素を検討することである． 方法：地縁型住民組織の育成を担当する6名の市町村保健師を対象に半構造化面接を実施し，質的帰納的に分析した． 結果：研修プログラムの内容は，生活習慣病予防や介護予防を中心とした食事や運動，心の健康づくりが主なもの であった．学習形態は，講話や講演会による知識の習得，実践型による技術の習得，グループワーク，先進地の見 学，そして都道府県や保健所管内単位の研修においては，他市町村の住民組織メンバーとの交流が実施されていた． 研修プログラムを展開する上での保健師の関わり方は，【活動目的・役割を住民組織メンバーに明確に説明する】，【住民組織メンバーと地域の健康課題・活動方法を話し合い協働しながら進めていく】，【住民組織活動の経験者を大勢輩出させ健康意識の高揚をはかる】，【活動に主体性を持たせる】，【活動の評価をする】，【住民組織メンバーのモチベーション（活動意欲）が上がり実践を通して効果が実感できる技術を提供する】，【活動を通して自己有用感を得る】ことを行っていた． 結論：地縁型住民組織育成を目指した研修プログラムは，住民組織メンバーに対して活動目的や役割を明確に説明 すること，民主的に活動計画を決めること，健康づくりが実践しやすく効果が現れやすい技術を提供すること，地 域住民から活動が理解されるよう活動報告の場を設定すること，他者に必要とされる有用感が得られること，定期 的な開催により仲間と情報共有する場があることなどの要素を盛り込んだメニューで構成することが有効であると 考えられた．

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　フランスでも他の先進諸国同様，高齢化の進行は進んでいるが，日本と異なり，緩やかな高齢化にとどまっている． それでも，高齢化の進展とともにフランスでの高齢者介護についての施策は着実に実施され，近年では，認知症対 策に端を発し，地域を中心とした介護保障の仕組みが形作られてきている．これは，日本の地域包括ケアシステム の進展と同じ方向に向かっているものと考えられる．本稿では，フランス介護保障で主要な役割を果たしている「個 別化自立手当（APA）」や地域ケアにとって重要な役割が期待されている「地域・情報連携センター（CLIC）」や「自立と 包括的ケアのネットワーク（MAIA）」について検討し，今後の日本における地域に基礎を置く介護保障の方向性を 考察した．

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要介護高齢者の介護を主に行っている家族介護者1,020名から得た無記名自記式質問紙調査票回答のうち，主介 護者の性別に欠損のない980名（女757・男223）から得た回答を再解析し，主介護者が感じる介護による日常生活へのネガティブな影響およびポジティブな影響はどう異なるのか？という疑問に対する検討を行った．具体的には，1） 家族類型の構成要素と介護者の生活影響程度という，個々の要素（変数）間の関連性を検討し，2）家族類型間の介護者生活影響程度の差異を検討した．その結果，1）主介護者の介護に伴う生活へのネガティブな影響評価得点は介護家族の「生活と介護のバランス」と中程度以上の負の関連があること，ポジティブな影響評価の方は，介護家族の「家族介護充足感」，「在宅介護の受容」，「家族介護肯定感」と中程度以上の正相関を認め，特に「家族介護肯定感」とは関連性が高いことが明らかとなった．また，2）介護に関して家族が協調的なタイプであるほど，主介護者が介護によって被るネガティブ影響感は小さくなり，ポジティブ影響感は逆に大きくなるが，家族類型による相違はポジティブな生活影響の方が顕著であるということが明らかとなった．

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コーヒーに尿酸生成抑制作用をもつ成分を有するのかを確かめるため，3種類の市販粉末コーヒーを熱湯で抽出し， その希釈液についてキサンチンオキシダーゼ（以下，XOD）活性の阻害率を調べた．次に，コーヒーに含まれてい るいくつかの成分について，どの成分が尿酸生成抑制に関与するのかを調べるため，カフェ酸，フルフリルアルコー ル，キナ酸，カフェインについてXOD活性の阻害率を調べた． 　その結果，次のことがわかった． 1 ．コーヒー希釈液については，濃度依存性のあるXOD 活性の阻害が示された．また，コーヒーの種類によっ て，その阻害の程度に違いが見られた． 2 ．200μmol/L 濃度の各成分のXOD 活性の阻害率は，カルノシン酸75.8％，カフェ酸72.3％，カフェイン20.2％で あった．フルフリルアルコール，キナ酸の阻害率は極めて低かった． 3 ．カフェインにおけるXOD活性阻害には濃度依存性が示されなかった． 4 ．カフェ酸のXOD活性阻害には濃度依存性が示された． 5 ．コーヒーにおけるXOD活性阻害は，コーヒーに含まれているカフェ酸の関与が示唆された．

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日本では，平成22年には六次産業法が公布され，国をあげて地産地消の推進に取り組んでいる1）．それに先駆け 高崎市の学校給食では，平成7年度より学校給食に地場産農産物を積極的に取り入れている．高崎市学校栄養士会 食材研究班では，地場産農産物の利用を推進する手立てとしてJAや市農政部，地域の生産者に働きかけ，高崎市 産の地場産農産物を学校給食に導入してきた．また，栄養管理者の意見や要望を集約し，地場産農産物の利用促進 を図った結果，高崎市産の使用割合は少しずつではあるが増えてきた．しかし，気象条件による納入量の変動や， 生産者の高齢化による収穫量の減少などの問題も出てきている． 　本研究では，平成22年度から28年度まで，高崎市の幼稚園・小中学校の給食で使用した野菜使用状況を把握する ために，栄養管理者に対して地場産農産物使用状況調査を行った．地場産農産物の利用が進んできた平成24年度から平成28年度の5年間の野菜別使用重量，使用割合の推移を26品目について，データを分析し，地場産率がアップした品目とそうでない品目のデータを検証し，今後の地場産率向上に繋げた取り組みについて検討した2）．また， 地場産野菜の伝承や規格外の地場産野菜を使用した開発商品を行うことも，新たな地場産農産物の利用促進に繋がると考えた．

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2018年度の給食経営管理論実習Ⅰでは，実習内容の充実を図るために「管理栄養士養成課程におけるモデル・コア・ カリキュラム2015」に従って，100食の提供実習の継続的な実施を目指した．そのため，大量調理施設衛生管理マニュ アルに則した衛生管理や，効率的な生産・提供について体得できるよう作業区域・作業動線，施設設備の見直しを行っ た．本研究では，2018年度と2017年度までの実習内容から変更した点，見直しを行い改善したことによる教育的効 果についてまとめた．2017年度までと比較し，実習班を少人数制としたことで実習回数を増やすことができ，多く の作業に携わることができた．管理栄養士係を設け，計画書類を作成したうえで，全体打ち合わせを行うことで， 給食を提供することの責任感を培ったようであった．さらに，事前準備の充実により実習班が献立内容を詳しく把 握し，担当作業を円滑に進められた．また，施設・設備の見直しとして検収室に移動台を増やし，下処理室に1層シ ンクを増設したことで作業の同時進行が可能となった．これらにより当日の作業効率の向上につながったと考えら れる．加えて，作業導線の見直しや用途別に調理器具を設けたことで，食材や人，調理器具を介しての二次汚染を 防ぎ，衛生管理の重要性について意識づけすることができたと思われる．

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