日本保健福祉学会誌

「健康づくり」と「生きがいづくり」

園田恭一

原稿種別: 本文
2000 年 6 巻 2 号 p. 1-2
発行日: 2000/03/31
公開日: 2017/09/15

DOIhttps://doi.org/10.20681/hwelfare.6.2_1

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国際動向からみた保健福祉学の課題(保健福祉をめぐるインタビュー)

多々良紀夫, 安梅勅江

原稿種別: 本文
2000 年 6 巻 2 号 p. 3-6
発行日: 2000/03/31
公開日: 2017/09/15

DOIhttps://doi.org/10.20681/hwelfare.6.2_3

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介護職員の職務満足と生活満足 : 高齢者保健・福祉施設を中心に

中野隆之, 福渡靖

原稿種別: 本文
2000 年 6 巻 2 号 p. 7-19
発行日: 2000/03/31
公開日: 2017/09/15

DOIhttps://doi.org/10.20681/hwelfare.6.2_7

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本研究は、これまでほとんど注目されていない保健福祉施設での介護職員の人的資源管理の研究として、仕事・非仕事領域を視野に人れた近年のQWLの視点から、職員の職務満足、生活満足、及びその関連性を測定したもので、それらの施設での人事施策を検討するための基礎的な情報を得ることを目的とした。対象者は高齢者の介護施設に勤務する介護職員701名(男性86名、女性612名、性別不明3名)であり、質問紙法により調査した。満足度を5点尺度で集計して平均値を求め、また、男性と女性との間または年齢の間での満足評価の差は一元配置分散分析、職務満足と生活満足の関連性については、性別、年齢別にピアソンの積率相関係数で検討した。その結果、職務満足については、労働条件に不満傾向を示す者が多く、上司には性・年齢問わず不満領向がみられた。しかし、仕事そのものや仕事全般については性別・年齢問わず満足傾向がみられた。生活満足については、すべての項目について性別・年齢問わず満足傾向がみられた。職務満足と生活満足との関係については、流出性と呼ばれている正の有意な相関関係が部分的にみられ、とくに、「勤務時間・勤務体制」、「仕事全般」、「健康」、「余暇」、「生活全般」などの局面で多く認められたが、性、年齢によって認められる局面に相違があった。

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保健福祉サービス指標としての高齢者の生命予後に影響を及ぼす健康習慣

丸山昭子, 鈴木英子, 安梅勅江

原稿種別: 本文
2000 年 6 巻 2 号 p. 21-27
発行日: 2000/03/31
公開日: 2017/09/15

DOIhttps://doi.org/10.20681/hwelfare.6.2_21

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本研究は、大都市近郊A農村在住の60歳以上の者952名を対象に、具体的な保健指導を行なう指標を得るため、生命予後に影響を及ぼす健康習慣を明らかにすることを目的とした。1991年に自記式集団面接法を用い、850名(89.3%)から有効回答を得て、属性(性、年齢)、既往歴、健康習慣等を把握した。このうち脳卒中、がん、心疾患の既往歴のある91名と、観察期間6年間の転出者12名を除き、747名(男335名、女412名)を分析対象として、1996年末までの死亡者133名(男71名、女62名)と生存者の比較分析を行った。<喫煙>では、累積死亡率比は女で全死因6.9(p<0.01)、がん4.3(p<0.05)、心疾患20.8(p<0.01)で有意に高かった。<飲酒>では、男でがん1.8、心疾患1.8、女で脳血管疾患6.7(p<0.01)、心疾患4.6が高かった。さらに、<海草摂取>を心がけていない者では、男で脳血管疾患2.3(p<0.01)、心疾患2.1(p<0.05)、<間食・夜食控えめ>を心がけていない者では、男で脳血管疾患2.3(p<0.01)、全死因1.9(p<0.05)と死亡との関連が認められた。また、追跡開始2年までの死亡数(26名)を除いても、ほぼ同様の結果であった。健康習慣と死因との関連は、飲酒では、男女共に認められ、海草摂取、間食・夜食では、男で認められた。喫煙では、女では関連が認められたが、男では認められなかった。その理由として既に死亡していたり、調査以前に喫煙を中止していた可能性もあり、喫煙歴を過去にさかのぼって詳細に確認する必要性が示唆された。これらの生命予後に影響を及ぼす健康習慣リスク要因を、今後の保健福祉サービスの指標として活用し、地域保健福祉の目標である"地域において、より健康な生活を目指す「ポジティブヘルス」を実現すること"が期待される。

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青森県内における事業所の健康づくり対策事業の検討

佐藤秀紀, 佐藤秀一, 山下弘二, 福渡靖

原稿種別: 本文
2000 年 6 巻 2 号 p. 29-41
発行日: 2000/03/31
公開日: 2017/09/15

DOIhttps://doi.org/10.20681/hwelfare.6.2_29

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本研究は、今後の事業所の健康づくり活動を効果的に提供するための指針を得ることをねらいとして、青森県内における事業所の健康づくりに対する取り組みを事業所規模別に検討した。調査地域は、青森県内において従業員数100人以上の規模の464事業所すべてを調査対象とした。調査は各事業所の健康管理担当部署に対し質問調査票を郵送法により配布、回収した。本調査は記名式・自記式記入法で行った。なお、311事業所から回答が得られ、回答率は67.0%であった。その結果、多くの事業所で、従来の健康診断・疾病管理から、健康づくりや健康増進といったポジティブヘルスケアに重点を置きはじめていることが明らかにされた。ただし、具体的な内容については、いまだ試行錯誤の状態であり、とくに、中小規模事業所の対応の遅れが特徴的なものとなっており、健康づくり体制が整備されていない状況となっていた。今後は健康測定や健康指導を十分な体制で実施することができるように、施設・設備や専門スタッフの整備・確保に積極的に取り組んでいくことが重要な課題であると考えられる。また、事業所の特徴に工夫をこらした独自の方法で、健康づくり対策を推進していく必要があるものと示唆された。

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韓国における地域に根ざしたリハビリテーションの課題 : 障害者福祉の現状考察を中心として

黄京性, 尹治然

原稿種別: 本文
2000 年 6 巻 2 号 p. 43-49
発行日: 2000/03/31
公開日: 2017/09/15

DOIhttps://doi.org/10.20681/hwelfare.6.2_43

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地域に根ざしたリハビリテーション(以下CBR)システムは、韓国での実践例は未だ少ないものの、リハビリテーション(以下リハ)における有効な方法として関心が高まりつつある。本稿は、CBRの概念を整理するとともに、韓国の障害者福祉の概括を通じてCBRシステムの活性化につながる課題を整理し、韓国におけるCBRシステム定着への示唆を得ることを目的としたものである。

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