日本保健福祉学会誌
Online ISSN : 2424-0036
Print ISSN : 1340-8194
5 巻, 2 号
選択された号の論文の7件中1~7を表示しています
  • 仲村 優一, 高山 忠雄
    原稿種別: 本文
    1999 年5 巻2 号 p. 1-3
    発行日: 1999/03/31
    公開日: 2017/09/15
    ジャーナル フリー
  • 小田 兼三
    原稿種別: 本文
    1999 年5 巻2 号 p. 5-11
    発行日: 1999/03/31
    公開日: 2017/09/15
    ジャーナル フリー
  • 柳 尚夫
    原稿種別: 本文
    1999 年5 巻2 号 p. 13-15
    発行日: 1999/03/31
    公開日: 2017/09/15
    ジャーナル フリー
  • 鈴木 英子, 安梅 勅江
    原稿種別: 本文
    1999 年5 巻2 号 p. 17-30
    発行日: 1999/03/31
    公開日: 2017/09/15
    ジャーナル フリー
    高齢者虐待の予防のため、在宅高齢者の虐待を受けるリスクと高齢者及び介護者の特性との関連を明らかにする事を目的とした。大都市近郊A農村の60歳以上の虚弱及び障害者手帳1、2級取得高齢者を対象とし訪問面接法により調査を実施した。虚弱高齢者78人中被虐待リスクのある者は14人(17.9%)であった。被虐待リスクのある者14人中75歳以上の女性が8人(57.1%)を占めていた。虐待の種類は、情緒的・心理的虐待が最も多く、ついで介護拒否・放棄であり、被虐待リスクのある者の殆どが重複した虐待を受けていた。介護者は、嫁が27人(50%)と最も多く、介護者が嫁であるとそうでない場合より、虐待リスクが4.7倍であり、妻で虐待リスクのある者はいなかった。痴呆、依存度が高い、失禁、徘徊、感覚障害等がある高齢者の場合はそうでない場合に比べ、被虐待リスクは高かった。加齢によるADLの低下や痴呆に対する理解がない、健康障害がある、役割負担感がある、介護に対する協力を他から得られない等の介護者がそうでない場合に比べ虐待リスクは高かった。高齢者、介護者の特性でロジスティック回帰分析の結果有意であったものについて多重ロジスティック回帰分析を行い、ステップワイズ法により変数選択した結果、高齢者の問題行動で徘徊が、介護者の特性で健康障害及び対象への無理解が選択された。基準状況を設定しそれらを複合的に解析したところ、高齢者が徘徊をしても介護者が健康であれば虐待のリスクは軽減され、介護者に健康障害があっても高齢者の状況への理解があれば虐待リスクは軽減されるという知見が得られた。痴呆や、要介護にならないための予防対策に加え、加齢によるADL低下や痴呆症状への理解を深めるための介護者への教育や、痴呆老人に対する具体的介護法の提供等の有効性が示唆される。また、介護者の介護負担を軽減、介護者の健康状態を把握するためのシステムの確立により介護者の疲労蓄積の除去、疾病予防をはかることが急務である。
  • 江口 信枝
    原稿種別: 本文
    1999 年5 巻2 号 p. 31-40
    発行日: 1999/03/31
    公開日: 2017/09/15
    ジャーナル フリー
    本研究は、看護職と介護職の業務活動が、心理的負担感を構成するケア業務負担感、対高齢者ケア苦手意識、自己の健康意識によってどのように影響をしているか把握し、この結果をもとに、両職種のケア業務負担感をパターン分けし、その要因を検討した。対象は、全国の老人保健施設における看護職と介護職であり、両職種に対して調査票への回答を依頼し、計554名の回答が得られた。調査項目は年齢層や経験年数・勤務体制や施設規模などの基本属性、自己の健康意識、対高齢者ケア苦手意識、ケア業務負担感等であった。その結果、経験年数の積み重ねが左右する技術的なことよりも、高齢者との対人関係の関連が明らかになった。両職種とも、高齢者に対するケア苦手意識があるとケア業務負担感が高くなる傾向にあった。さらに、ケア業務負担感における直接的な業務の負担感は、間接的な業務にも影響を及ぼしていた。また、自己の健康意識が高いほど、高齢者との対人関係も積極的な傾向が見られた。ケア業務負担感では、看護職と介護職の相違のあった部分としては、「援助計画立案・評価業務」の業務項目であり、看護職よりも介護職において施設利用者のケア計画や評価することに対して負担感があった。
  • 佐藤 秀紀, 福渡 靖
    原稿種別: 本文
    1999 年5 巻2 号 p. 41-51
    発行日: 1999/03/31
    公開日: 2017/09/15
    ジャーナル フリー
    本研究は、50代勤労者を対象に、保健福祉事業の事業内容の認知と保健福祉事業情報を入手する上で活用しているメディアとの関連性を検討した。調査地域は、北海道、関東とし、総計11事業所を調査対象として選定した。対象者は、40歳以上の勤労者1107名(男性920名、女性187名)とした。調査は、各企業および事業所の健康管理担当者を通じ、本人への配布・回収を行った。なお、調査票が回収できた819名(74.0%)の中から、50歳代で、すべての項目に回答が得られた397名を集計対象とした。統計解析には、記述統計、X^2検定を用いた。その結果、シニア期勤労者は、単一のメディアやチャネルを通して保健福祉情報を入手しているわけではなく、多くのメディアのなかから、その内容や必要性に応じてふさわしいメディアを選択し、いくつかのメディアを併用していることが明らかにされた。
  • 香川 幸次郎, 中嶋 和夫
    原稿種別: 本文
    1999 年5 巻2 号 p. 53-57
    発行日: 1999/03/31
    公開日: 2017/09/15
    ジャーナル フリー
    本調査研究はQOL指標の交差妥当性を検討することを目的とした。調査対象者は、岡山県内のA町(1,152名)とK村(942名)に在住する65歳以上の高齢者であった。調査内容は、性別、年齢、健康度自己評価、QOL指標であり、回答は自記式とした。分析対象は回答に欠損値のないA町328名、K村343名とし、同時因分析を用いて因子構造モデルの不変性を検討した。その結果、モデルの安定性には若干の問題はあったが、適合度は性別及び年齢階層別とも許容水準にあり、QOL指標の因子不変性が確認された。この結果より、本QOL指標は高齢者の主観的QOLを測定する道具としての妥当性を有していることが推察された。
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