外泊や面会が奨励されている都立北療育医療センターの療育病棟を対象に、肢体不自由児施設における入園児童と家族との交流の状況を、「外泊(一時帰宅)」実行の頻度を指標として検討した。毎週末の外泊がほぼ実行されているものを外泊良好群、それ以外を外泊阻害群として、両者の属性や家庭環境を比較したところ、阻害群では(1)父が主に介護 (2)両親の離婚や母の病気・死亡などにともない養護問題が発生 (3)入園経路が家庭以外 (4)社会的理由による入園 (5)在園期間が長いなど、主として家族・家庭環境および入園をめぐる状況において良好群と有意な差があった。児童の側の特性では、問題行動を有する者が有意に多かったが、移動能力や言語能力、障害の状況や健康状態など介護の困難さに影響しそうな項目について、良好群との間にほとんど差がなかった。日常生活動作(ADL)の自立度は、阻害群の方が高かった。外泊が減り、家族との交流が希薄になると、家庭復帰も困難になる傾向がみられた。家族との交流支援策としては、(1)まず第一に家庭復帰を念頭において、家族への技術的、精神的、物質的サポートをいっそう強化するとともに、(2)外泊や家庭復帰を望めない児童が、家族と交流しながら施設で暮らしていくため、肢体不自由児施設においても生活保障の機能を向上させる必要がある。また、(3)すでに家族との交流が途絶えてしまった児童のために、障害児里親制度の拡充・活性化もはかられるべきである、などがあげられる。

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本研究は高齢者の在宅福祉情報に関するメディア活用の特性について検討した。調査対象はK町福祉課職員が、1994年12月時点でK町に在住していた65歳以上の高齢者の中から、無作為に抽出した。調査項目は性、年齢、教育歴、家族形態、収入、家庭内での介護、健康度自己評価、受療、拡大ADL、老研式活動能力指標、在宅福祉情報の入手メディアとした。有効回答295名の資料を分析し、高齢者の在宅福祉情報に関する入手メディアは、その種類によって活用の程度に違いがあり、さらにそれは高齢者の前記メディアの活用は大きくローカルメディア、マスメディア、パーソナルメディアの活用の程度の違いとして集約されることを明らかにした。加えてローカルメディアの活用の程度には健康度自己評価、家族内での介護の有無が、またマスメディアの活用の程度には教育歴と知的能動性が、さらにパーソナルメディアの活用の程度には医療受診の有無、合計所得、教育歴、手段的自立の程度が関連していることを明らかにした。以上のことは、高齢者に対する在宅福祉に関する情報提供において、彼らの属性を配慮したメディアを使用することの重要性を示唆するものである。

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在宅脳血管障害患者を対象に、主観的QOLと機能障害、能力低下との関連性について検討した。調査対象327名中、主観的QOLの質問に対象者自身で回答した89名を対象に、主観的QOL9質問項目を目的変数に、拡大ADL12項目を説明変数とする正準相関分析を行った結果、主観的QOLの下位領域である生活のハリ・活力と手段的ADLとに関連性を認めた。以上のことから、後遺症を有する在宅脳血管障害患者のQOLの向上のためには、身辺自立のみならず、社会的環境に適応する能力を示す手段的ADLを考慮すべきことが示唆された。

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子育て支援への社会的ニーズが高まる中、6か月児381名の育児者に対し、育児環境評価(EES)を用いて、子供への育児者のかかわりと子供のために準備されている環境の実態を7つの領域別に把握するともに、子供の発達、問診上のリスク、兄弟の有無、育児ストレス等の関連要因を検討した。その結果、かかわりの実態を反映した育児環境の把握が、育児環境上の問題の早期発児はもとより、子供の発達やリスクとの関連を複合的に検討する情報として有用であり、保健福祉支援において活用可能であることが明らかにされた。

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