精神障害者の自立支援が促進される中、2001年に発表された国際生活機能分類International Classification of Functioning Disability and Health (ICF)は、「社会で生活すること」を生活機能という側面からとらえられることを提言した。そこで、ICFを参考にし、他者評価の精神障害者生活機能評価尺度を作成した。これは、精神障害者の生活機能を把握するものであり、活動面と参加面から構成される。本研究の目的は、精神障害者生活機能評価尺度(参加面)の信頼性と妥当性を検討することであった。精神科デイケアスタッフ14名が精神科デイケア通所者143名の生活機能を評価した。その結果、尺度の信頼性は、テスト-再テスト法ではPearsonの相関係数はr=0.80 (p<0.01)、折半法ではPearsonの相関係数r=0.86〜0.92 (p<0.01)と高い値であった。各因子のクロンバックの信頼係数は0.86〜0.91 (p<0.01)であり、内的整合性が高かった。尺度の妥当性は、因子分析を行い4つの因子を抽出し、因子分析の累積寄与率が70.5%と高かった。他者評価と自己評価の相関係数はr=0.40であった。以上のことから、尺度の信頼性と妥当性が示された。

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目的 : 本研究は、子育ち・子育て支援における評価指標として活用が可能な「かかわり指標」の子ども側面評価の妥当性と信頼性について、気になる子どもの評価を通じて明らかにすることを目的とした。方法 : 対象は2〜6歳の「気になる子ども」と保育士により評価された全国18ヶ所の保育園児40名であり、同一検査者による「かかわり指標」を用いた観察、および関連機関の診断と所見を合わせて分析した。注意欠陥多動性障害(ADHD)4名、広汎性発達障害(PDD)6名、知的障害(MR)4名、発達境界領域22名、虐待3名、ネグレクト4名、家庭での不適切なかかわり31名、養育者が高ストレス28名(いずれも疑いを含む)に該当する子どもを抽出し、かかわり指標の各項目との関連および敏感度と特異変を算出した。すべて2名の評価者で評価し信頼性は85%以上、内的妥当性は0.94であった。結果 : 項目別に見ると、ADHDでは<主体性領域>の「養育者が話している最中に微笑む、笑う」、MRでは<感情制御領域>の「養育者に助けやなぐさめを求める」、虐待では<主体性領域>の「養育者からの応答を主体的に引き出そうとする」の項目について、100%リスクとなっていた。ADHD、PDD、MRは、いずれも<主体性領域><応答性領域><共感性領域><感情制御領域>にリスクの高い項目が多くなっていた。考察 : 今回の気になる子どもは、すべての子どもが確定診断ではなく「疑い」の状態を含むものの、敏感度と特異度が十分に高いことが示された。「かかわり指標」は、子どもの社会的相互作用の質を短時間の行動観察により客観的に測定できるという点において他に類を見ないツールであり、今後の活用が期待される。

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目的 : 看護管理職における日本語版RAS(J-RAS)の信頼性・妥当性を評価した。方法 : 看護師の属性、ストレスコーピング方法及びJ-RASによるアサーティブネスの特徴に関する調査を実施した。調査は、東北関東地方の3つの大学病院に勤務する看護師長、副看護師長もしくは主任203名を対象とした。結果 : 日本版RASは、テスト-再テスト法(r=0.71 p<0.01)及び折半法(r=0.79 p<0.01)、クロンバックのα係数0.82(p<0.01)で信頼係数が高かった。因子分析では、6因子が抽出され、原版のRASとは、若干の違いがあったものの妥当性が高かった。さらに、ストレスコーピング方法の平均点からも妥当性の高さが示された。考察 : J-RASの内的整合性及び妥当性の高さが評価された。また、看護管理者のアサーティブネス得点は、新卒看護師よりも高かった。また、看護師長は主任より高いアサーティブネス得点を持つ傾向が認められた。本研究の結果、看護管理者についても、J-RASの信頼性・妥当性が示唆された。

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目的 : 現在歩行は可能であるが外出頻度が低下し、閉じこもり傾向を自覚している虚弱高齢者の出現状況およびそれらの身体的精神的社会的特徴を明らかにすることを目的とした。対象 : 「介護予防・地域支え合事業」デイサービス利用者男性10名(12.0%)、女性73名(88.0%)の合計83名中本研究の定義に該当した78名を分析対象(平均年齢79.7歳 SD5.59 66〜92歳)とした。方法 : 外出頻度と主観的な閉じこもり「1日中外に出ずに家の中で過ごすことが多い」状態に着目し、「閉じこもり予備群」と「非閉じこもり群」の2群に分類し身体的、精神的、社会的の側面で比較した。結果と考察 : 「閉じこもり予備群」の発生は78名中36名(46.2%)と先行研究による「閉じこもり」の報告よりも多い結果となった。身体的特徴として「膝の痛み」や「体調不良」、「体力のなさ」を訴え、活動能力の低下が認められた。このような身体状況は外出頻度を減少させ社会的交流ができない状態にさせていることが考えられる。うつ傾向も「閉じこもり予備群」においては「非閉じこもり群」と比較して高率であり、さらに閉じこもり状態を増悪させる可能性もある。今後は、身体の痛みに対するケアや適切な医療機関への受診など医学的観点からの支援や外出するための手段の援助が必要であり、社会的交流の場の提供とソーシャルサポートを拡大していける社会資源の整備が重要であると考える。

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目的 : 本研究は、在日カンボディア人の文化変容にともなうストレスについて明らかにすることを目的とした。方法 : 無記名自記式質問紙(日本語版とカンボディア語版)を用い、カンボディア人が主催する行事やクリニック、知人を通して、66名に配布した。有効回答数は49名(74%)であった。結果 : 1.LASC-Iの中でも平均値が中レベル[3]以上の項目は、「日本語でコミュニケーションができない」「母国の家族や友達のことが恋しい」「差別されたことがある」「日本文化・価値観への理解」「日本の物価高」の5項目であった。2.文化変容によるストレスレベルと学歴に関連性が認められた。考察 : 文化変容によるストレスに対する保健活動として、教育体制や日本語教育、雇用制度の改革と促進が示唆された。差別に対しては、ホスト国が異文化理解に対する教育を促進するプログラムの開発が必要である。

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