Background: The cost-effectiveness of intervention programs associated with different population characteristics remains unclear, especially in mildly disabled older populations. The purpose of this study was to conduct a cost-utility analysis of a disability prevention program for older adults with mild disabilities in the urban area of Tokyo, Japan from a long-term care system perspective.

Method: In a single blinded, before‒after trial, we recruited 128 mildly disabled participants (age, ≥65 years) who had enrolled in a center-based preventive program under the Japanese long-term care insurance system in Tokyo. All participants attended training sessions (1‒2 session(s)/week; 75 minutes/session), comprising both resistance and aerobic training that were guided and supervised by physiotherapists. A cost-utility analysis using QALY based on EQ-5D-5L and EQ-VAS were performed. Long-term care costs between baseline and follow-up were assessed from a long-term care system perspective. Intervention and nursing-care costs were calculated according to the Japanese long-term care insurance system rates. A cost-effectiveness accessibility curve was constructed, and a probability sensitivity analysis controlling for the influence of the mode of QALY calculation was performed.

Results: 74 participants were included in the analysis. The base costs of total mean ICER (EQ-5D-5L) and ICER (EQ-VAS) were 1,144,020.0 ± 716,568.1 and 1,149,829.1 ± 652,428.8 yen, respectively. The probability of reaching the accepted cost-effectiveness threshold of JPY/5,000,000 per QALY is significantly higher for all simulations.

Conclusion: This study demonstrated that a center-based disability preventive program is likely to be cost-effective. Future research should include larger sample sizes, different participant characteristics, such as moderately disabled and frail participants, and different settings, such as home- or center-based care.

目的：本研究では、埼玉県内の訪問介護事業者を対象に行った調査に基づき、訪問介護事業者の収益性に影響を及ぼす要因について検討する。

方法：埼玉県内の訪問介護事業所370か所を対象に調査分析を行い、従属変数として介護サービス利用者数とサービス提供時間、独立変数として事業継続年数、サービス提供エリア、サービスの種類、訪問介護員数などを設定して重回帰分析を行った。

結果：訪問介護事業者の収益性に影響を及ぼす要因は訪問介護員数、施設型・住宅型サービスの有無、事業継続年数、居宅介護支援事業の有無であることが示唆された。

結論：訪問介護事業者の収益性に影響を及ぼす要因を明らかにする際には、介護サービス需要側の因子だけでなく、介護サービス供給者側のサービス提供体制にかかわる環境的因子も合わせて考える必要がある。

目的：青年期のストレッサーへの意味づけ方を測定する尺度（以下、ストレッサーへの意味づけ方尺度）を作成し、その妥当性及び信頼性を確認する。

方法：大学生270名を対象とし、ストレッサーへの意味づけ方尺度（予備尺度）を用いた質問票を配布した。データを基に、妥当性については、探索的因子分析と、ストレッサーの領域、ストレッサーの深刻度及びSOC-13を用いた基準関連妥当性の検討を行った。信頼性については、Cronbachのα係数の算出と折半法を実施した。

結果：因子分析（最小二乗法、プロマックス回転）を行った結果、ストレッサーへの意味づけ方尺度について「ストレッサーからの成長」、「人生の目的の明確化」、「周囲との関係性の再認識」の3因子が抽出された。ストレッサーへの意味づけ方尺度および3因子をもとにした各下位尺度のCronbachのα係数は0.88～0.94であった。折半法の相関係数は0.90（p<0.001）であった。ストレッサーへの意味づけ方尺度及び各下位尺度はSOC-13との間に有意な正の相関を示した（r=0.29～0.49、p<0.001）。また、「人生の目的の明確化」はストレッサーの深刻度との間に有意な負の相関を示した（r=-0.14、p<0.05）。一方、「進路・就職」、「成績・能力」及び「健康」ストレッサーはストレッサーへの意味づけ方及び各下位尺度との間に有意な相関を示さなかった。

結論：開発したストレッサーへの意味づけ方尺度の妥当性及び信頼性が示唆された。しかし、ストレッサーの領域の中にはストレッサーへの意味づけ方尺度及び各下位尺度との相関が見られないものもあったため、今後更なる検討を要する。

目的：統合失調症者の病いとの「折り合い」の概念について定義を明確にする。

方法：Rodgers（2000）の概念分析アプローチ法を用いた。データ収集は、医中誌他、6つのデータベースを用いた。検索語は「折り合い」、「折り合い」の類似概念として「受容・統合失調症」を用いた。英論文では「Identity adaptation　schizophrenia」で検索を行った。最終的に抄録のある原著のみとし、日本語論文32編、英論文2編を抽出した。各文献について先行要件、属性、帰結の内容を抽出し、各項目をカテゴリー化した。

結果：属性として、【病気との共存】【自己に対する肯定的認識】【今の自分にあった家族や人との付き合い方】【新たな価値観の獲得 】【セルフモニタリングの強化】【自分らしく生きる】の６つのカテゴリーが抽出された．先行要件は個人的要因と環境的要因の二つに大別され，個人的要因として【病いに関連する苦悩】【病いに関連した否定的体験】【日常生活困難感とその対処】【統合失調症と知って生じる新たな疑問】、環境要因として【治療】【家族のサポート】【他者との関係】【制度・社会資源】の4つのカテゴリーが見いだされた。帰結は【生き方の定まり】【対人交流への自信の獲得】【社会の中で新たな役割を見出す】、【自己実現・自己決定】【医療への期待】【新たな居場所を見出す】の6つのカテゴリーが抽出された。

結論：統合失調症者の病いとの「折り合い」の概念は「自分らしく生きる」であった。しかし、統合失調症者は、偏見をはじめとする病いの体験に苦しんでいた．統合失調症者は、病いによって自信を失いながらもその中で体験したことを糧に，病いを得る前とは違った自己になることを経験しつつ、【自分らしく生きる】ことを選び取っていた。当事者が病いを受け入れ、共存できるような援助と自己を肯定的に捉えられるようなケアの構築の必要性が明確になった。