目的:本研究の目的は、「自立的な高齢者は一般的自己効力感の程度の高いほうがプロダクティブ・アクティビティを実行している」という仮説を検証することである。
方法:青森県八戸市に居住する70歳以上の自立的な高齢者を調査対象として、対面による無記名の自記式質問紙調査を実施した。調査期間は2016年6月から9月であった。プロダクティブ・アクティビティについては有償労働、家庭内無償労働および家庭外無償労働の3領域から捉え、それぞれの実行の有無を従属変数とした強制投入法による2項ロジスティック回帰分析により一般的自己効力感を含む諸要因との関連を分析した。
結果:2項目ロジスティック回帰分析の結果、一般的自己効力感の高値群は非高値群よりも家庭外無償労働を実行している割合が有意に多かった。一方、一般的自己効力感以外の独立変数とプロダクティブ・アクティビティをさす3つの変数との関連はみられなかった。
結論:自立的な高齢者において、一般的自己効力感の程度の高まりにより家庭外無償労働の実行率が増すことが示唆された。
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