自分探しという表現は、時に否定的な言説として用いられる。しかし、ありたい自分を探していくということは、根源的に否定されるべきものではない。そこで、本稿では、まず自分探しという概念とボランティア活動がどのように関連づけられてきたのかを、文献のレビューから明らかにした。具体的には、ボランティア活動における自分探しに対する否定的側面を2つ示した。1つは、個人の功利的な願望を達成するためだけに他者を巻き込み、結果として自己満足にとどまるために、現場の問題解決が導かれない場合である。もう1つは、日常生活も一つの現実であるにもかかわらず、非日常の世界に赴くことによって、見たことのない現実に触れることの心地よさに浸り、日常の風景から目が背いていく現実逃避が先行する場合である。 その上で、本稿では、中華人民共和国の内蒙古自治区において、エコツアーと称して展開されてきている沙漠緑化プログラムにおいて、参加者とプログラム事務局ならびに現地の方々がどのような関係を構築しているのかを事例として取り扱った。とりわけ、現代を生きる若者たちが、自らを物語るときに、複数の自己、すなわち多元的自己を有していることに視点を当てていった。なお、事例は筆者のエスノグラフィーとして示され、緑化活動の成果に対する関係者間の相互顕彰が、よりよい未来を創造する「フィード・フォワード」の契機を生み出していることに着目した。 最後に、日常の風景から逃避せず、自己満足に埋没することのないよう、先駆的なボランティア活動を展開していく上での活動現場と日常生活との関係について、「半返し縫い」モデルを提示した。その際、メタファーを使用して意味創出や意思決定を行う上での課題についても指摘した。

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2001年9月11日に起きた同時多発テロ以降、アフガニスタンは国際社会から改めて注目される国となった。タリバン政権への軍事攻撃と崩壊、新政権の樹立。国際社会は、20年以上の紛争下にあったアフガニスタンへの復興支援に取り組んだ。 　本論は、アフガニスタン女子教育支援の一環として、5つの女子大学がコンソーシアムを結成し、文部科学省、国際協力機構（以下JICA）と連携してアフガニスタン女性教員研修を実施した事例をもとに、市民参加による国際協力の可能性について検討した。この事業を通して、国際協力に特に関心を寄せてこなかった大学や教職員、学生などが研修に関わることによって、様々な発見や変化が見出された。 　本論では、本事例を通して、市民参加によるODA事業の課題と展望を検討し、国際協力事業を実施するにあたり、「市民が持つリソースとネットワークの活用」および「市民の思いと援助政策の融合」の二つの点が必要であることを考察した。

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　本稿が分析するのは、高いプロ意識を持って世界各国の被災地を支援する大規模人道援助NGOの事業のあり方に違和感を抱く支部の人々の論理である。このようなNGOではプロ意識の強さ故に活動工程を分割し、支部の任務を現場から遠く離れた場所での後方支援活動に限定するケースが存在してきた。その支部の中では、ある種の組織的ジレンマが経験されている。これまで大規模NGOの支部が組織的ジレンマに陥る現象は、支部が草の根活動スタイルにこだわる民主的な主体性を持つからだという理解がなされてきた。しかし本稿では、このようなNGOの場合、分業構造上、現場との直接的関与を断たれることで「現場の切実さ」に接触できないことに起因するジレンマが支部の中で固有に経験されてきたのではないかという見解を示していく。

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　本論文は、重症心身障害児者施設「久山療育園」に学生ボランティアが関わることによって、学生が何を学んだかについて考察するものである。 　幾人かの学生は深い洞察を行うことができた。障害児者も自分たちと何ら変わりはなく、特別に考える必要はない。そして単に障害を持っているから不便がある時に自分たちができることがあれば助けてあげるべきである、というのである。 　このようにして「すべての人間には生きる価値がある」、「すべての人間は共に支え合って生きている（共生）」という概念を学生は学んだと言える。

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