教育・社会心理学研究
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2 巻, 2 号
選択された号の論文の7件中1~7を表示しています
  • 牛島 義友, 和田 典子, 末広 和子, 中谷 静子, 津止 登喜江
    1961 年 2 巻 2 号 p. 89-138
    発行日: 1961年
    公開日: 2010/03/15
    ジャーナル フリー
  • 三隅 二不二, 白樫 三四郎, 安藤 延男, 黒川 正流
    1961 年 2 巻 2 号 p. 139-159
    発行日: 1961年
    公開日: 2010/07/27
    ジャーナル フリー
    本研究は某企業体に昭和30年より32年にかけて入所した2708名を調査対象として, 内田・クレペリン精神検査の妥当性に関する総合的検討を行ったものである。
    調査結果を要約すれば次の如くである。
    (1) 内田・クレペリン精神検査結果b'fの者はa, a', a'f, b, b'の者に比して災害傾向が大きい。
    (2) 職業適性GVN検査と災害傾向との間に有意な対応関係は見出されなかった。
    (3) 内田・クレペリン精神検査の曲線型と昇給格付との間に一義的な対応関係がみられる。すなわち本検査の定型 (a, b), 準定型 (a' , b'), 準々定型 (a'f, b'f) の順に従って, 昇給格付が低くなる。
    (4) 職業適性GVN検査と昇給格付との間に一義的な対応関係がみられる。すなわち, 本検査得点の高い群ほど, 昇給上位の者が多い。
    (5) 昇給格付と災害傾向との間に一義的な対応関係は見出されなかつた。
    (6) 内田・クレペリン精神検査と職業適性GVN検査との相関は有意であるが, その度合は低い。(連合係数C=0.217)
    (7) 内田・クレペリン精神検査, および職業適性GVN検査, 災害度数, 昇給格付の4要因について因子分析を行い, 次の2個の因子を見出した。すなわち第1因子は「知能的・人格的因子」, 第2因子は「情意的・人格的因子」である。
  • 永田 良昭
    1961 年 2 巻 2 号 p. 160-173
    発行日: 1961年
    公開日: 2010/03/15
    ジャーナル フリー
    集合体の内的構造を解明する1つのアプローチの可能性が考察され, その第1の段階として2者関係の次元を測定するための尺度が構成された。
    すなわち, 2者関係の様態を明らかにする必要最少限のものとして, ″糖″, ″統制″, ″承認″, ″競争″, ″依存″, ″自律″の6尺度が作られた。
    中学2年生男女を被験者として, これらの尺度の信頼性が, 種々の方法で検討され, その結果決定された尺度をもとにして, 因子分析による次元の決定が試みられた。ここで, 受容-拒否, 統制-無視, 畏怖-自由と名づけうるような3つの互に直交する因子が抽出された。
    さらに, これらの測度に関する若干の問題と, 将来の課題がのべられた。
  • 佐藤 静一, 永原 啓造
    1961 年 2 巻 2 号 p. 174-181
    発行日: 1961年
    公開日: 2010/03/15
    ジャーナル フリー
    本実験は「フラストレーション事態における集団機能と緊張解消に関する実験的研究」としておこなわれたもので, 問題および結果は大体次の2つに要約される。
    集団を実験的操作によってフラストレーション事態, つまり集団そのものの存続維持と目標達成が阻害されるような危機的事態においた場合, 集団は危機的事態を克服し, 集団が安定する方向に集団機能の構造特性を変化させていく傾向がみられる。
    本実験の場合, フラストレーションを急激に高めた直後はフラストレーション導入前の集団機能の構造とは違った様相を示し, 集団維持の機能が目標達成機能よりも相対的に大となった。またリーダーシップ機能の集中と分散に関しては機能の集中した集団の方が, 分散した集団よりも凝集性が高く, 目標達成に圧力をかけるような発言が相対的に少ない結果を示した。また生産性に関しては, 機能の集中した集団の方が高くなる傾向がうかがわれる。
    生産量に関する結果は, フラストレーションを導入後, 急激に増大し, その水準は実験期間中維持された。この事実の解釈にあたっては, まだ明確なものがないが, 一つの解釈としてはdissonance解消の一機制と考えられる。つまり意識的な合理化ができないとき, 人は行動のレベルにおいて合理化をおこなうのではなかろうか。つまりこの行動の次元での合理化が本実験の場合における生産量の増大ということに結びついたのではないかと考えられる。
    この考察はまだ仮説にすぎず, 今後の研究に待たざるを得ない。
  • 田崎 敏昭
    1961 年 2 巻 2 号 p. 182-191
    発行日: 1961年
    公開日: 2010/03/15
    ジャーナル フリー
    この研究では, 個人が「新しい集団に所属させられた時」
    a) パーソナリティー
    b) 集団の誘引性
    c) 新しい集団でのstatus
    d) 他集団でのstatus関係
    によって, 彼の同調傾向がどのような影響を受けるかを実験的に研究した。被験者には, 中学校二年男子が使用された。被験者のうち “newcomer” と呼ばれる臨界被験者は “group member” と呼ばれる3人のサクラからなる集団に入れられ, 箱を作る課題が与えられた。そして, newcomerが3人のgroup memberの中で箱を作る過程の行動が観察された。neweomerの行動がgroup memberの行動と一致していれば, I-act, そうでなければO-actとした, newcomerがその集団に同調したかどうかは, このI-actとO-actの相対的割合によって判断した。
    得られた結果は次のとうりである。
    1, Y-Gテストに於けるパーソナリティーの各因子のうち, 同調傾向の高かった特性と低かった特性で, 有意な差があるものだけを表にするとtable 4のようになる。
    2, 本実験では, 誘引性小にしたnewcomer群の同調傾向が, 誘引性を大はこしたnewcomer群より高かった。しかし, 時間の経過と云う観点からすれば, 誘引性小のnewcomer群が, 初めと終りの同調傾向にあまり変わりがなかったのに対し, 誘引性大のnewcomer群では時間の経過と共に同調傾向は高まっていた。
    3, 新しい集団内で, newcomerのstatusを高める事は, 彼の同調傾向を高める事とはならなかった。
    4, 本実験によって得られたデーターに関するかぎり, newcomerが同時に属している他の集団でのstatusは新しい集団での同調傾向と関件がなかった。
  • NRK方式による診断と因子分析
    山本 雅子
    1961 年 2 巻 2 号 p. 192-196
    発行日: 1961年
    公開日: 2010/03/15
    ジャーナル フリー
  • 和田 昌子
    1961 年 2 巻 2 号 p. 197-209
    発行日: 1961年
    公開日: 2010/03/15
    ジャーナル フリー
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