本研究は, アメリカにおけるレヴィーン, リピット, ホワイトによる, いわゆる “専制的” , “民主的” , “放任” 指導法に関する諸研究の成果を, 社会-歴史的背景を異にする日本において, 更に検証しようとしたものである。
被験者として福岡市高宮小学校5年生の男子30名 (年令10-11才) を用いて等質集団6組を編成し, 課題として福岡県の模型地図作成をえらんだ。本報告の結果を要約すれば, 次の如くである。A. 仕事に対する熱心さ
(1) 指導法の変更前においては, 専制的指導者の下で最高であったが, 変更後においては (特に変更後の最終日においては) 民主的指導者の下の方が最高となった。平均値としては専制的集団が最も熱心であった。
(2) 自由放任的指導者の下では, 他の二集団に比較して仕事に対する熱心度は最低であった。
(3) 民主的指導タイプの集団では, 仕事に対する熱心度は上昇傾向が著しく, 最終日には最高となった。
(4) 指導タイプ変更後, 最も著しい下降を示したのは, 専制的指導から自由放任的指導へ変更されたときであった。
B. 攻撃的反応の頻度に関しては, 専制型に移行した場合は, いづれの場合も減少した。民主型に移行した場合は, いづれの場合も著しく増大した。自由放任型に移行した場合は, 民主型からの移行の場合は減少し, 専制型からの場合は増大した。
C. 友好的発言の頻数に関しては, 専制型に移行した場合は, 民主型からの場合は減少し, 自由放任型からの場合は増大した。民主型に移行した場合は, いづれの場合も著しく増大した。自由放任型に移行した場合は, 専制型から移行した場合は著しく増大し, 民主型からの移行の場合は変更前と差異がなかった。
D. 課題解決を遂行途中, 指導者が不在になった時の, 各集団成員が示した反応塚数の変化について
(1) 攻撃的専制集団の場合は, リーダー不在時に, 不平不満や注目をひく発言が増大し, 集団中心的発言や知識を求めたり与えたりする発言, 仕事中心の発言が減少し, 一方仕事外の発言が増大している。
(2) 服従的専制集団の場合は, 友好的な快活的な発言が増大した。
(3) 民主的集団の場合は, リーダー不在によって, 同僚依存や攻撃性が著しく増大し, また, 注目をひく発言, 集団中心的発言, 知識を求める, 与える発言が増大した。一方, 仕事外会話が減少した。
(4) 自由放任的集団の場合は, 不平不満が著しく増大したが, その他では著しい変化はあらわれなかった。

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これまでの態度変容に関する研究との関連において, 態度変容に及ぼす態度の方向, 強度, 及び集団関連度の影響をみるを目的とした。被験者は中学2年とし, 態度のobjectは「映画」を用いた。分析は
1. 態度の認知的側面と感情的側面
2. 態度変容
3. 集団に対する関連度と態度変容
の3つからなっている。実験結果及び考察を要約すれば次の如くなる。すなわち, 本実験条件下で,
(1) 態度の認知的側面と感情的側面とは必ずしも積極的関係にあるとはいい難いものであった。
(2) 態度の方向が極端であればある程, 態度の強度は強くなるという傾向を示した。
(3) 認知的変化量と感情的変化量とは, やや積極的関係があった。
(4) 認知的方向及び感情的方向が極端であればある程, 絶対変化量も大きく, 集団標準への変化量も大であった。
(5) 強度の強弱という要因より, 集団標準からの離りという要因の方が態度変容により大きな影響を与えるものと思われた。
(6) 上のことから, 集団討議という事態では, 各成員の態度が集団標準と喰違っていればいる程, 集団からの圧力が大きく, 従って集団標準に近ずくことが大であろうと解釈された。
(7) 本実験条件下で, 集団への関連度の強弱は態度変容に有意味な要因とはならなかった。
(8) 態度変容を解釈するに当って, 集団に対する関連度及び課題状況の特性を考慮する必要があるように思えた。
(9) 以上のことから, 次のような仮説が考えられた。すなわち, 「態度変容に対する集団関連度の影響は, 集団成員がどんな目的で集団を形成しているかという基本的要因と直接関係のあるobjectを課題とする場合には大きく, 集団形成の基本的要因と無関係な場合には, 集団関連度の強さは態度変容にほとんど影響を与えないであろう。」

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小学2年生から中学3年生までの児童にソシオメトリック・テストを実施して次の様な結果を得た。
(1) 学級内の相互選択の数は学年が進むにつれて増大する傾向が見られる。但し, 中学1年の学級は薪編成であるため, 相互選択の数が減少する。
(2) 相互に選択し合っている二人が第三者を共に好きになる現象は学年が進むにつれて増大する。

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Stevenson, Zigler等は精薄児の硬さに及ぼす社会的人間関係の特異性の影響を重視し, 精薄児が本来施設に収容されているということから社会的孤立化の状態にあるため大人との接触, 承認に強く動機づけられ, 社会的integrityを保持しようとして正常な人間関係にある正常児よりも硬くなるのだということを実験的に主張した。この仮説が一般に妥当なものであるかどうかを彼等の実験をもとにして, 次のような3つの問題観点より検討したのが本論文である。
Stevenson, Zigler等の仮説が妥当なものなら本実験での被験者群, 即ち施設に収容されていて内因性の精薄児群 (施-内因) と家庭から通学している外因性の精薄児群 (家-外因) と正常児群の各グループに対して
1: 「施-内因」だけが, 「支持」の条件において, 「非支持」の条件よりもより多く課題を遂行し, その為共飽和指数は低下するだろう。他の2グループにおいては, 両条件による遂行への影響はないだろう。
2: Stevenson等の仮説が妥当なものであるならば, 一般に飽和実験全体を通して, 「施-内因」が他の2グループよりもより遂行し, 共飽和指数の減少をもたらすだろう。他の2グループ間には差がないであろう。
3: Stevenson等の仮説が妥当なものであるならば, 弁別学習の事態では人間関係による動機づけの要因が介入しないため「家-外因」のみが大脳機構の特殊性のため他の2グループより硬さを示すだろう。しかもこの一貫性は心的側面のごく類似した課題においてはその難易にかかわらず保たれるだろう。
以上3つの観点に対する結果を要約すると,
1. 特殊な人間関係にある「施-内因」は共飽和指数で支持の条件下で非支持の条件下よりも, より減少を示した。
2. 支持の条件下では認められるが, 非支持の条件下では認められない。
3. 「家-外因」は他の2グループよりもより硬さを示し, その一貫性も認められる。だが他の2グループ (正常児と「施-内因」) 間にも有意差が見られる。
問題観点1の結果でStevenson, Zigler等の仮説がかなり認められるが, 問題観点2の非支持条件下の結果と問題観点3の結果に関する限り彼等の仮説は全面的に支持されなく, organismicの違いの考慮と共に, 実験課題ないし心的側面の違いにおいて一貫した硬さが認めがたいこと, 本実験の場合, 単に課題を遂行するような飽和実験の場合には彼等の仮説が認められても, 弁別学習のような切りかえにおいては支持されないようである。

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本研究の主要な目的は, リファレンス・グループ理論の一般的な命題が, 政治的・社会的態度におけると同じように, 宗教的態度に関しても有効であろうかという問題に答えることであった。被験者には, 福岡女学院中学校の女生徒が選ばれた。
明らかにされた結果は次のとおりである。
1. 個人の宗教的態度は, その個人の第1リファレンス・グループの規範によって影響をうけ, その規範に一致する傾向を示すこと。
2. 相支持しあう多元的なリファレンス・グループをもつ個人の宗教的態度は, その規範の方向に強化されること, 但し第1リファレンス・グループの規範がキリスト教化に否定的な場合は, 相支持しあう群よりも, 相矛盾しあう群の方が強化が大であったことは, 予想を裏切るものであった。
3. 第1リファレンス・グループのキリスト教化の規範と同じ方向に, 個人の宗教的態度を変化させようとする力がはたらくという仮説は支持された。

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以上はいわゆる非行少年とよばれる者のうちのごく一部 (比較的年少でしたがって非行性もまだ弱い者, 環境不良で施設に収容保護されている者) についての資料であり, しかも施行後相当の日時を経過し, 図版や施行, 採点の技術, 結果の統計的処理についても検討の余地が多く残されているように思われる。目下矯正施設収容者を対象として原版 (スイス版) により追試中 (2, 5) である。
なお筆者がさきに蒐集した諸調査者による20の資料について犯罪者, 非行者における大略の反応傾向をまとめた結果を第2表に, 参考までに掲げておく (4)。
これを要約すると次のようになる。
○非行少年に多い項目: 動物反応, 超外拡的体験型及び両貧的体験型。
○非行少年に少い項目: 反応数, 細部分反応, 人間運動反応, 形体色彩反応。
FB₂を除き大体の反応傾向は本資料の結果と一致している。
しかしこのように, 各項目について反応数や頻度を比較するいわゆるsign approachにはおのずと限度があり, むしろmotivational dynamismを問題とすべきだとする意見もあり (6), 方法論については, さらに検討の余地が残されている。

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