手袋装着をして援助することは,看護職者側に抵抗感等の感情的な反応があると指摘されてきた。しかし現在のところわが国において,対象者が医療者の手袋装着をどのように捉えているかは,明らかではない。そこで,特に看護職者の手袋装着に関する対象者の認識を明らかにするため,感染症者4名と非感染症者3名の計7名に対して,面接調査を行った。その結果,感染症の有無に拘わらず7名全員が,手袋装着をした看護職者からケアを受けた経験をもっているが,事前に説明を受けたのは2名のみであった。対象者の考える看護職者の手袋装着は,血液・体液に曝露する可能性の高いケア(採血・注射・排泄介助・口腔ケア等)の時は必ず装着すべきであり,医療の質を保証するためにも,徹底して実施すべきであるというものであった。看護職者の手袋装着に対して,不快感を示す者はいなかった。これらのことから,対象者は看護職者が従来考えてきたような手袋装着に対する抵抗感を抱いていないばかりでなく,手袋装着をしたケアを感染予防対策として徹底すべきであると考えていた。

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本研究では身体障害者福祉センターの中でも特に地域に密着しつつ福祉サービスの中心的な役割を担うB型センターに焦点あて,現状の地域福祉サービスについての分析を行った。なおB型センターとの比較を目的として地域での役割が比較的近いA型センター,デイサービスセンターについても分析対象とした。この結果,B型センターは医療系職種が多いという職員配置がありながら業務内容において独自性が十分に示されていない結果であった。高齢障害が増加する現状をふまえ今後B型センターの方向性として医療系職種を生かし訪問看護,訪問リハといった分野への参入とともに地域の拠点としての特性を考えるべきではないだろうか。

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股関節骨頭合力を知ることは,股関節疾患の整形外科的治療や理学療法を行ううえで重要である。片脚立位時に臨床上よくみられるTrendelenburg現象およびDuchenne現象発現時,および杖使用時の股関節骨頭合力を求め比較・検討した。合力の算出はPauwelsの静力学的モデルを利用した。Pauwelsは姿勢変化による重心移動を考慮していないが,本研究では体重心の変化を三次元運動解析装置を用いて算出し,骨頭合力の計算に利用した。その結果,骨頭合力は片脚立位では体重比で2.97倍,Trendelenburg肢位では3.10倍,Duchenne肢位では1.17倍,最大限荷重での杖使用時では0.58倍になった。これにより,体幹の立脚側への側屈や杖の使用が股関節への荷重軽減に有効であることが裏付けられた。また,片脚立位での骨頭合力は生体内に圧センサーを組み込んだ直接計測とほぼ一致した値であり,間接計測でも体重心を求めることで骨頭合力の算出が精度よく可能であることがわかった。

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援助困難事例とは,高齢者などの対象者に対する自立・介護支援を実施することが困難である事例を指す。今回,筆者は,訪問作業療法において,「介護者(家族)のサービス提供者側に対する過剰要求が在宅支援の障害になっている」とみなされていたが,実際には,介護者とサービス提供者との間の心理的ギャップが背景にあった事例に関わる機会を得た。本論文では,訪問作業療法を通して生じた介護者の心的変化を検討し,心理支持的に接することから導入し,最終的には側面からサポートを行い,対象者が主体的に選択,決定していけるような支援を行っていくことが重要であることなど支援のあり方について検討した。

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直線加速装置を用いた定位放射線照射では,小照射野における側方の電子平衡を考慮しなければならない。その線量測定には,検出器の大きさによる測定精度などの問題が残されている。現在,小照射野の線量測定は,基準電離箱を軸方向(電離箱の柄の部分が線束と平行)に設置して行われている。しかし,この方法ではステム効果や実効電離中心などの問題がある。三菱電機社製ライナックML-6Mから発生する6MV X線を用い,測定は小容種の平行平板電離箱を水中に設置して行った。この平行平板電離箱は軸方向にて使用し,実効電離中心は表面の内側となる。この設置ではケーブルが照射野内になるため,ケーブルの効果を考慮しなければならない。そこで我々は,電離箱のステム効果について研究を行った。その結果,線量評価において,ケーブルの長さによるステム効果の影響はほとんど現れなかった。

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未熟児くる病は,骨端の変化のみならず,発育の遅れ,骨塩量の低下を伴う全身性の疾患である。診断方法としては,臨床症状の他に,生化学検査や橈骨や手関節X線所見があげられる。しかし,手関節X線写真によるくる病重症度分類(以下,骨分類)では,主観的要素が大きいため,客観性に欠ける。ここで客観性を得るために著者は,骨代謝性疾患(未熟児くる病含む)が骨塩量の低下を起こすことから骨密度を測定(以下未熟児MD法)した。結果,骨密度測定において,骨幹部の骨塩量の評価には有用であるが,必ずしも骨端のくる病性変化の進行分類の数値化に完全にはつながらないことがわかった。しかし,骨分類という主観的な診断よりは,数値化により客観的な診断を下せることがわかり,未熟児MD法は,骨代謝性疾患において,生化学検査および骨分類と併用して診断する事が重要であると確認ができた。

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