看護の分野における効率化への取り組みを分析することを目的として,2001年から過去16年間をさかのぼって文献検討を行った。その結果,(1)効率化に関する文献は近年急激に増加していること,(2)「物品の導入」「新しい道具の作成」「新しい方法の導入」「組織構造の修正」「現状分析」を行うことで効率化を図っていること,(3)「効率化活動」を行った成果として「業務時間」「業務量」「費用」「所要人数」が削減されていること,(4)「効率化活動」による業務時間等の削減の成果は,看護サービスの質の向上に活用されていること,が分かった。

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検診機関におけるがん告知後の患者の精神的状況の変化と医師および保健師によるサポートとの開運を検討することを目的に,消化器(食道,胃,大腸)がん患者105例に自記式質問紙調査を行った結果,以下のことが明らかになった。1.告知後の精神的ショックは直後より2〜3日後が高く,1〜2週後に告知当日程度となり,その後減少した。2.告知直後の精神的ショックの程度は基本属性,医学的要因との関連が認められなかったが,告知2〜3日から1〜2週間後の精神的ショックの程度は大腸早期がん患者において有意に低かった。3.医師によるサポートと疾病の受け止めとの間に有意な正の相関が認められた。また,保健師によるサポートと告知直後の精神的ショックの程度および立ち直りの時期との間に有意な正の相関が認められた。

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中性電解水は,強い殺菌力がある上に,pHが7に近いため口腔粘膜や人体への影響も少ないといわれているが,看護領域における口腔ケアでその有用性は確認されていない。そこで本研究は健康な成人を対象に,中性電解水とイソジンガーグル液を用いた口腔ケアにおいて,唾液のpH,正常細菌叢への影響を比較し,さらに中性電解水の使用感について聞き取り調査を行った。その結果,次のような結論を得た。1.中性電解水の使用による唾液のpHや正常細菌叢への影響は,イソジンガーグル液と同等であった。2. 病原微生物が検出された症例は数例のみであったため,消毒効果について明確にすることはできなかった。3. 味覚については個人差があるが,1週間の連用が7名中6名において継続されたことから,中性電解水は口腔ケアに使用することが可能であることが示唆された。

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ALS在宅人工呼吸療養者12名を対象に,(1)外出時に生じた健康問題とその発生構造の検討を行った。(2)収集された外出時の事故事象は208件であり,発生した健康問題は総数227件でうち呼吸系の障害は128件(56.4%)であった。(3)健康問題の発生に関連した事故事象(重複込み)は,人工呼吸器系が115件(50.7%),人体系が112件(49.3%)で,その要因の分類では,環境105件(46.3%),介護者73件(32.2%),機器21件(9.3%),その他28件(12.3%)であった。(4)要因を外出過程別に分類すると,外出前は自宅および周辺環境により,外出中は外部環境と介護者により,外出後は介護者と原因不詳が主たる要因であった。以上より外出前には居宅の環境整備,外出中には移動及び環境変化により生じる健康問題に即対応できる支援,帰宅後は療養者と支後者の疲労や注意力の低下に対する支援の重要性が示唆された。

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本研究は,学齢期の脳性麻痺児を対象にBarthel Index (BI)の構成概念妥当性の交差妥当性を,因子モデルのデータヘの適合性ならびに外的基準との関連性で検討した。統計解析には,S県3校及びT県4校に在籍する脳性麻痺児258人のデータを用いた。著者等は,Wadeらの研究を基礎仁BIに関する1因子モデルを仮定し,確証的因子分析でデータへの適合度を検討した。その結果,著者等が提起した1因子モデルの適合度は統計学的な許容水準を満たした。またMIMICモデルを用いてBIの観測変数に対する性と年齢の関係を分析した。その結果,BIは年齢からの影響のみを受け,BIを構成する調査頂且別にみた遂行能力は,性差は「更衣」を除いて認められず,年齢差がすべての項目仁おいて観察された。以上の結果は,BIが脳性麻痺児の身体機能の程度を適切に測定できる尺度であることを意味している。

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本研究では,地域リハビリテーション(Community Based Rehabilitation;以下CBR)に対する都道府県作業療法土会(以下,県土会)の役割と今後の課題を明らかにする目的で,文献を用いた理論的検討と全都道府県土会に対する公益活動実態調査を行った。その結果,CBRに対する県土会の役割は障害者と地域社会のエンパワメントに貢献するために高度な専門性を生かした柔軟な活動を展開することであり,今後の課題は(1)イベント型の活動と障害者や地域住民,市民団体に対して直接関わる活動をバランスよく展開すること,(2)公益活動をon the job training (OJT)として捉えメンバーの資質向上の機会として積極的に活用していくこと,(3)地域づくりの視点をもち,障害者や地域住民,市民団体と対話を行いながち地域社会のエンパワメントのあり方を探っていくことであることが示唆された。

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