本研究の目的は,発病から呼吸障害重篤化に至る期間における在宅療養の期間を妨げる要因を分析し,それに対する支援のあり方を検討することである。ここで用いる在宅療養離脱は,療養者側の理由で療養の場である自宅を離れ,療養の場を自宅外に移すこととする。研究対象は,文献から29事例と面接調査から4名,33事例の療養者の資料を分析対象と定めた。調査項目は,発病時の療養者の状態,在宅療養離脱時の療養者の状態・主介護者の状態など,在宅療養離脱の理由,離脱後の療養場所,である。得られた知見は,1)収集した33名の在宅療養経過では,在宅にて死亡した者が1名,残る32名は全員が在宅療養を離脱し,うち31名が病院に,1名が身体障害者福祉施設に療養の場を移していた。2)在宅で死亡した1名を除く32名の在宅療養離脱の理由は,身体機能障害の悪化,家族介護力の不足,地域支援体制の強化の3つに分類でき,これらの3要因は単一または重複で生じていた。

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初期情報に係わる患者のプライバシー意識と看護師の推測を明らかにするため比較調査を行った。自記式質問紙を使用し,1)情報提供時の気持ち,2)看護師間での情報共有についての考え,3)治療・ケアヘの必要性の認識,4)情報収集時の説明への要望について尋ねた。その結果,(1)患者と看護師は,「最終学歴」,「職業」,「家族構成」,「宗教」が他の項目に比べ情報提供や情報共有に消極的であった。(2)患者と看護師は情報共有について「どちらでもない」と回答する割合が高かった。(3)患者の情報提供時の気持ち及び情報共有への意見は,収集される情報の治療・ケアヘの必要性の認識と有意に関連していた。(4)看護師の推測と患者の回答には有意差があり,看護師は患者が消極的なプライバシー意識を持つと推測していた。看護師は情報プライバシーヘの認識を深め,情報に対する患者のプライバシー権利について患者へ説明を行い,理解を促していくことが必要であるという示唆が得られた。

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【目的】上肢を用いた日常生活活動時の酸素摂取量を高齢者と若年者とで比較検討した。【方法】対象は健常高齢女性7名(平均年齢71.8歳)と健常若年女性7名(平均年齢20.3歳)。(1)棚に物を載せる,(2)洗濯物干し,(3)食事,(4)洗面,(5)整髪,(6)更衣,(7)洗濯物ただみ,の7課題を各2分間実施した。【結果と考察】1METを3.5[ml・kg^<-1>・min^<-1>]で計算した運動時METsには両対象間に有意差はなかった。ただし,実測の安静座位時酸素摂取量(高齢者は3.32,若年者は4.16)を1METとした場合,高齢者は課題(1)1.7,(2)1.6,(3)1.5,(4)1.9,(5)1.8,(6)2.4,(7)2.1METs, 若年者は課題(1)1.4,(2)1.3,(3)1.3,(4)1.5,(5)1.3,(6)1.8,(7)1.7METsとなり,全課題において高齢者で有意(p<0.05)に高い値を示したことから,安静座位時酸素摂取量には実測値を用いるのが望ましい。また,高齢者と若年者ともに「安静」と「棚・整髪」と「更衣」はそれぞれが独立した運動負荷の課題であった。

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本研究は,障害幼児の問題行動と母親のストレス認知(育児負担感)の関連性について明らかにすることを目的とした。調査の参加者は,S県内の障害見通園施設12施設に通園する児の母親319人と養護学校11校に在籍する児の母親1,030人であった。調査内容は児の属性(性,年齢,学年,障害,医学的分類名,問題行動),母親の属性(年齢,児の数,家族構成,就労),育児負担感とした。児の問題行動と母親の育児負視感の関係は,潜在変数を用いた重回帰モデル(多重指標モデル)を仮定し,構造方程式モデリングを用いて,その因果モデルの適合性と変数間の関係の程度を検討した。問題行動の母親の育児負視感に及ぼす影響の程度は,寄与率で31.0 %であった。特に,結果は問題行動の3つの因子のうちの「感情統制困難」の因子が,育児負担感の4つの因子のうちの「児に対する拒否感情」と「育児に対する否定感情」のふたつの因子により関係していることが示唆された。以上の結果を基礎に,問題行動にどのように専門家が対処すべきかについて討論した。

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発達障害児に対する感覚統合療法では,児童の障害の特性に合わせて様々な遊具を使用し感覚刺激を提供するという特徴がある。前庭系の刺激を提供する方法のひとつに,天井からつるされたホーススイングに児童を騎乗させ揺れ刺激を与え,姿勢を保持させるという方法がある。この訓練方法は臨床上,多くの療法士によって姿勢反応が未発達である障害児に対し実施されている。しかし,ホーススイングに乗っている際の姿勢反応について,客観的指標に基づき分析を行った報告は少なく,その効果も明らかでない。そこで本研究では,5歳から6歳の健常児を対象にホーススイングに騎乗中の頭部,体幹の反応について3次元動作解析装置を用いて分析し,その結果,ホーススイングに上手く乗れる児童と乗れない児童では,頭部,体幹の反応および,頭部の左右変位について異なる傾向を示す可能性があることが考えられた。

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東京都立病院における診断用X線装置の性能維持および精度管理技術の向上を目的に,東京都立病院7施設とともにX線装置精度管理プロジェクトを構築した。非接続形測定器と大学で開発発したX線出力波形測定器により構成した間接測定システムを用い,最初に大学でシステムを校正後,各病院にて測定器を持ち回り,同一測定条件にて6ヵ月サイクルで精度管理を行った。対象装置は一般撮影用X線装置とし,管電圧,管電流,撮影時間,X線出力の再現性などの精度管理項目について実施した。この結果,これまで臨床施設では測定困難であったX線装置の精度管理が精度良く,簡便に実施可能となった。本プロジェクトの構築により,装置精度の維持管理,故障の早期発見,病院間の相互比較が可能であり,患者サービスの向上にも有用であった。

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病院における診断用X線装置の精度の維持,精度管理技術の向上を目的に,これまでX線装置測定システムの開発および東京都立病院(以下都立病院)の一部をモデルとしたX線装置精度管理プロジェクトの構築を行ってきた。これにより,X線装置の精度管理が臨床施設において簡便で精度良く実施することが可能となった。しかし,精度管理の普及と発展のためには,精度管理技術や組織化について検討する必要がある。今回,全都立病院を対象に精度管理の組織化と測定技術のマニュアル化および精度管理の円滑な実施方法について検討を行った。この結果,全都立病院を対象とした東京都立病院X線装置精度管理委員会を組織化し,各施設において同一測定システム,同一測定レベルの精度管理体制が確立できた。組織化により,大学と都立病院との連携,測定システムの有効利用が可能となり,病院における精度管理技術の普及と向上に有用であった。

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